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VR（仮想現実）とは？AR、MRとの違いと、多方面に広がる活用事例

2024.02.01

VRの図

VR（仮想現実）の技術を利用したコンテンツは、ゲームやエンターテイメント業界をはじめ、ビジネスや教育、防災の分野でも活用されています。バーチャルな世界に対する人々の印象も、過去に比べると随分と身近になってきました。家庭用VRデバイスも、手軽に楽しめる安価なものから、より没入感を得られる高スペックなものまで販売されています。今回は、VRの基礎知識やAR・MRとの違い、様々な分野に広がっているVRの活用事例などをご紹介します。

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今さら聞けないVRの基礎知識

VRとは「Virtual Reality（バーチャルリアリティ）」の略で、日本語では仮想現実と訳されます。人工的に作られた仮想空間を現実かのように体感させる技術で、人間の五感を同時に刺激することで仮想空間への没入感を与えます。日本バーチャルリアリティ学会の定義によると、VRは人間の五感すべてを拡張する現実に近い臨場感のある状況を構築し、本質的あるいは効果として現実であることと定義されています。そのため、広義には現実ではない世界でも没入感を得られればVRといえ、視覚や聴覚への刺激のみに限定されたテレビや映画、シミュレーションゲームなども含まれることがあります。しかし、一般的にVRといえば、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）を使用して視聴する仮想現実のことでしょう。CGを使って現実に近い世界を作り出し、専用のゴーグルやヘッドホンを付けてその映像を見ることで、360度の3D空間を体験できます。仮想空間だとわかっていても現実のように体験できるリアルさが注目されており、日常ではありえない世界を体験したり、実際に行動する前のシミュレーションができたりするのがVRの大きな魅力です。

VRに関連する技術の種類と違い

VRと類似した技術としてARやMRという技術がありますが、どれも「実際にはないものを、実在しているように見せる」という点は共通しています。さらに、XRやSR、メタバースといった技術や用語とVRも混同しやすいです。それぞれの特徴を把握しておくことで、VR開発において適切に考えられるようになります。

●ARとは？

ARは「Augmented Reality」の略で、拡張現実と訳されます。実際の画像や映像とCGの映像を合成することで、現実感のある仮想空間を作り出す技術です。AR技術を一気に有名にしたのが、2016年にリリースされたゲームアプリ『Pokémon GO』です。スマートフォンのカメラ機能を使って映した現実の風景と、CGで作ったポケモンを合成して画面上に映し出すことで、あたかも目の前にポケモンが出現したように感じさせています。

●MRとは？

「Mixed Reality」の略で、複合現実と訳されます。その名のとおり、CGで人工的に作られた仮想世界と現実世界を融合（ミックス）させる技術を指します。仮想世界と一体化している現実世界のものがあったり、実際に自分が動くことで仮想世界でも行動できたりするなど、どちらの世界も相互に影響し合います。

●XRとは？

XRは、「Cross Reality」のことで、ARやMR、VRなどの技術を包括した呼称です。例えば、ARの拡張現実のコンテンツとVR（仮想現実）の技術を掛け合わせたコンテンツがあった場合、どちらに属するかはっきりと区別を付けるのは難しくなります。そこで、包括的な意味合いを持つXRという表現を使うことがあります。

●SRとは？

SRは、Substitutional Reality（サブスティチューショナル・リアリティ）の略称です。日本語では、代替現実といいます。過去の風景や人物が、現在に存在しているかのように錯覚させる視覚技術です。例えば、ヘッドマウントディスプレイを装着したうえで、過去の街並みを現実の街並みに重ね合わせて、目の前に過去の風景があるような感覚を持たせるといった技術がSRにあたります。

●メタバースとは？

メタバースは、インターネット上の仮想空間のことを指します。超越を意味する「Meta」と世界を意味する「Universe」からなる造語で、利用者は自身の代わりとなるアバターを仮想空間上で操作し、他者と交流できます。メタバースの技術は、これまでゲームで多く利用されていましたが、近年はリモートワークの普及に伴い、仮想オフィスのようなメタバースも登場し、ビジネス業界にも広がりを見せています。

●それぞれの違い

VR・AR・MRの大きな違いは、ユーザーがどこの世界をメインにしているかです。VRは現実世界とはまったく異なる完全に作られた仮想世界に入り込みますが、ARは現実世界を主体として仮想空間の作られた情報を付加しています。そして、MRは仮想世界が主体で、現実世界の情報をデジタル空間に反映させているのが特徴です。SRは、現実世界に映像や画像を重ねて見せる点でARやMRとも似ていますが、「現実にあった過去の映像」を使用する点が異なります。これら映像技術をまとめてXR技術といいます。メタバースは、ユーザーの身体は現実世界にいつつ、仮想空間上でリアルのように活動できるものを指します。

技術	特徴
VR（仮想現実）	完全に作られた仮想世界にユーザーが入り込む
AR（拡張現実）	現実世界に仮想空間の情報を付加する
MR（複合現実）	仮想世界が主体で、現実世界の情報をデジタル空間に反映する
SR（代替現実）	現実にあった過去の映像を使用し、現実世界に映像や画像を錯覚させる
XR	VR、AR、MRなどの映像技術をまとめたもの
メタバース	仮想空間を指し、ヘッドマウントディスプレイを装着しなくても利用可能

VR技術を導入するメリット・デメリット

自社のサービスや研修にVR技術を用いることで得られるメリットと気を付けておきたいデメリットについて紹介します。

●メリット1：時間・場所による制約がない

VR空間を展開することで、時間や場所による制限をなくし、様々なサービスや情報提供が行えるのがメリットです。いつでもアクセスできるようにしておく必要はありますが、遠方にいる方が時間を気にせずにコンテンツを利用できるといった利便性を活かして、リモートワークの国内社員や海外在住の社員に対して、同じ研修を提供するといったことが可能になります。

●メリット2：リアルな表現でユーザーの満足度が向上する

VRはまるで現実にいるような感覚で没入できる仮想現実です。細部にまでこだわることで、よりリアルな表現を追求できます。役立つのはエンターテイメントのコンテンツだけではありません。高所作業のシミュレーションのような危険を伴う業界は、VRを取り入れることでリスクを疑似体験しながら研修が行えるのがメリットです。現実味のあるリアルなコンテンツは、利用者の満足度を向上させます。

●メリット3：幅広いジャンルのツールを開発できる

VRは様々なコンテンツを作成できます。ゲームやエンターテイメントでは、仮想空間上に街並みを作成してそこに参加したり、イベントを楽しんだりできます。マーケティングの分野では、実物をその場に用意するのが難しい建築物や家具などをVR技術でリアルに再現することで、顧客に商品イメージを伝えることが可能です。同様の技術を使って、社員研修も行えます。

●デメリット1：導入コストがかかる

VR技術を導入するためには、開発環境を整え、VRを体感できる備品をそろえる必要があります。リアルさを追求するほど、必要な人手や高機能な備品が増えるため、比例して設備購入費や人件費などがかさむのがデメリットです。社内にVRに詳しい社員がいない場合は、技術の習得までに時間的コストも要します。VRの知見が無い場合は、導入コストがどのくらいになるか算出したうえで、開発や外注を検討しましょう。

●デメリット2：専用のデバイスが必要

VRコンテンツの内容によりますが、仮想現実の世界観を体感するには、ゴーグルのように装着するヘッドマウントディスプレイが必要です。また、VR空間内で何か操作を行う場合はコントローラーが必要です。取引先や消費者向けVRを提供する場合、これらのデバイスを用意してもらいます。場合によっては相手が手間に感じ、取引や購入などが中止される懸念も。どういった場面や相手に対してVR技術を用いるか吟味し、可能ならデバイスを提供する形でサービスを展開すると、顧客離れが起こりにくくなります。

VRの活用事例

VRは、すでにあるプラットフォームに参入することで普及が早く進みました。近年では、テレビや家庭用ゲーム機、スマートフォン、映画などのエンターテインメント産業だけでなく、様々な分野で活用されています。

●<医療×VR>

医療の分野では、外科手術のシミュレーションにVRが導入されています。手術を人間で練習することはできないので、これまでは画像や模型で行われていました。VRでのトレーニングは実際の手術の感覚を知ることができてわかりやすいだけでなく、想定外の状況になった時の対応なども体験できます。また、高所恐怖症や対人恐怖症、統合失調症などの精神疾患、社会不安の克服などにも、VR技術を用いたシミュレーションによる治療が行われています。

●<不動産×VR>

不動産分野では、建物の内観、外観、周辺エリアなどをVRヘッドマウントディスプレイを装着することで確認できる「VR内見」を導入する企業も増えています。VRを使って内見ができれば、現地に移動する時間が必要なくなり、1人のお客様に対して1回の来客で内見できる件数を増やすことが可能となりました。お客様側からすれば満足できるまで色々な物件を確認できるようになりますし、不動産側も現地に行く内見件数を減らすことで人件費や移動費などのコストを削減できるといったメリットがあります。

●<ショッピング×VR>

ショッピングの分野でもVRサービスを活用した実証実験をする百貨店やネット通販などがあります。例えば、VRの仮想空間の中に店舗を構築させて、商品を無限に並べるということが可能です。お店側としては、好きなタイミングで商品を陳列することもできますし、お店に在庫を抱えておく必要がないというメリットがあります。また、お客様側はVRヘッドセットを使って仮想空間の中にあるお店に行き、好きな商品をいつでも購入することが可能です。実際に、アメリカの百貨店大手メイシーズでは2018年から全米90店近くでVR技術を用いた家具販売のサービスを提供しています。

●<観光・旅行×VR>

観光・旅行の分野でもVRを活用したコンテンツ導入が始まっています。国土交通省観光庁の資料でも、観光コンテンツ活用に向けたナレッジ集がまとめられており、旅行前、旅行中、旅行後といった段階に合わせたコンテンツ事例を紹介しています。例えば、旅行に行く前の段階で活用するVRコンテンツであれば、観光地の魅力的な映像を見せることで旅行に行ってみたいという気持ちを喚起させることに使えます。旅行中にVRを活用するのであれば、普段は立ち入れない文化財や建造物を体験してもらうために、仮想空間を再現しVRを使い見てもらうことで体験の付加価値向上につなげることが可能です。

●<スポーツ×VR>

VRの活用はスポーツの分野にも及んでいます。VRヘッドマウントディスプレイを付けてプロスポーツを観戦したり、仮想現実の中で練習をしたりすることもできます。2017年に、プロ野球球団の「楽天」では、VR技術を用いたトレーニングシステムを導入しています。選手の過去の投球内容をVRで再現し、仮想現実の中で体験できるというものです。また、近年注目を集めているe-SportsでもVRゲームが大会の正式種目として採用されました。VRとスポーツを掛け合わせたアクティビティは、今までにない新感覚のスポーツとして世界的に盛り上がりを見せています。

●<教育×VR>

教育分野においてもVRとの親和性が高く、様々な導入事例があります。例えば、愛知県にある豊田市立浄水中学校では、VRを使った授業が行われました。内容は、フィリピン・中国・マレーシアで撮影したVR映像を使い、映し出される映像から「どの国か？」というものを探して行くもので、紙の資料では伝わらない雰囲気を仮想現実の世界で体感できるものとなっています。また、学校の授業だけではなく、企業の新人研修やサービス業の接客体験などでもVRが活用されています。

●<警察・軍>

また、米軍はVRヘッドセットを着用して戦闘シミュレーションを行っています。ほかにも爆発物や薬品の処理のような危険物の取扱訓練など、VRを取り入れることで命にかかわるトレーニングを様々な状況を想定しながら、安全に行うことが可能になりました。

●<ゲーム×VR>

VR技術を取り入れたゲームには、リズムゲームやアクションゲームなど、様々なジャンルがあります。これらのゲームはVRヘッドセットとコントローラーを用いてキャラクターを操作してプレイします。ゲームの世界の中にいるような感覚が味わえるため、人気のコンテンツです。eスポーツにもVRゲームの波は来ており、プロリーグも設立されています。

●<建設×VR>

建築業界では、完成イメージを顧客と共有する際や建築作業の研修などでVRが活用されています。VR空間に3Dで作った建築物を作成することで、知識が無くてもどんな建物が作られるか把握できるため、顧客へ具体的なイメージを伝えられるのが利点です。また、リアルな作業現場を再現すれば、危険な作業もVR内で安全に研修が行えます。

●<社内研修×VR>

作業工程やビジネスマナー、接客対応、安全教育などの研修をVRで行っている事例があります。新入社員に対して、仕事場の様子や作業をVRで体験させるものや、危険な作業の安全確認の重要性を伝えるものなど、企業によって導入しているコンテンツは様々です。例えば、レストランチェーンの店内を再現し、接客時の基礎をゲーム形式で学ぶものがあります。

●<工場見学×VR>

工場見学のVRでは、工場の様子が360度見学できるようになっていたり、静止画と動画を組み合わせたVRコンテンツになっていたりと、企業により活用方法は様々です。会社や製品の魅力を、VR技術でより身近に伝えることを目的としています。

●<防災訓練×VR>

地震や火事などの災害を体験できるVRを使って、防災訓練が行えます。災害発生時にどのような行動を取ればよいか・どんな状況に陥る可能性があるのかをリアルに体感できます。訓練にゲームの要素を取り入れて、適切な行動をとるとポイントが付与されたりレベルが上がったり、楽しみながら防災の知識を身に付けてもらうことも可能です。国土交通省では、3Dで作成された都市モデルとハザードマップを組み合わせて、よりわかりやすい情報提供を行っています。

●<工業製品デザイン×VR>

工業製品デザインでは、試作品のレビューや修正でVRが活用されています。従来のように試作品を作るのではなく、3Dモデルを活用することで、製品化前のチェックにおけるコストの削減が可能です。また、3D CADのデータを利用できるサービスや複数人が同時に修正を行えるサービスなどもあり、より効率的なデザインが行えるようになってきています。

●<製造×VR>

製造現場をVRで再現することで、研修の実施や製造ラインの見直しが行えます。VRを活用することで客観的な視点で製造ラインが把握できるため、どこがボトルネックになっているのか発見しやすくなります。また、遠隔で製造ラインを確認しながら指示を行うことも可能です。人手不足な現場でも、人材を効率的に配置できます。

VRの開発に必要なもの

VRは専用の機器がないと製作できないと思われがちですが、実はゲームの開発と同じようにプログラミング言語を使うことで作成可能です。映像に3D描写や没入感を得られるサウンドなどの要素をプログラミングすることで、VRは開発されています。

●ヘッドマウントディスプレイ（HMD）

製作したVR映像を確認するためには、視聴するための機器が必要です。それがヘッドマウントディスプレイです。ヘッドマウントディスプレイとは、頭部に装着するゴーグル型のVR専用デバイスです。ヘッドマウントディスプレイを装着することで、顔の向きに合わせて360度すべてに仮想空間が現れます。

ヘッドマウントディスプレイには大きく分けて3種類あり、ゲーム機やPCとつなげて使用する「据え置き型」、スマートフォンを中に入れて使用する「モバイル型」、単体で使用できる「一体型」があります。

<据え置き型>

据え置き型の代表的なヘッドマウントディスプレイは、Oculus社が2016年3月に発売した「Oculus Rift」です。VR技術が世界中で認知されるきっかけとなったデバイスで、Xbox Oneのコントローラーを使って操作することができました。2023年現在は販売を終了し、一体型の「Meta Quest」シリーズを販売しています。スタンドアロン型（一体型）ですが、据え置き型のようにケーブルの使用も可能です。据え置き型ではほかにも、Sony Interactive Entertainment社の「PlayStation®VR2」やHTC社の「HTC Vive」などがあります。

<モバイル型>

モバイル型とは、スマートフォンをゴーグルに装着するタイプのヘッドマウントディスプレイです。エレコムのヘッドホン一体型ゴーグルVRG-EH03BKは、装着部分が可変式で、様々なスマホサイズに対応しています。SONYのXperia View（XQZ-VG01A）は、スマートフォン「Xperia」用のアクセサリとして販売中です。ゲーム機やPCとつなげる必要がないためコードレスで使用でき、価格も据え置き型と比べると安価です。

<一体型：スタンドアロン>

Idealens technology社が発売している「IDEALENS K4」は、別のデバイスを必要としない一体型のヘッドマウントディスプレイです。モバイル型と同様に、コードレスで使用できます。性能は据え置き型には劣りますが価格は抑えられているため、モバイル型では物足りなさを感じるという方におすすめです。一体型の中でも「Oculus Quest」の後継機である「Meta Quest 2」は、6DoF（頭の上下左右前後の動きに対応）かつハンドトラッキングに対応したスタンドアロンVRです。価格は128GB版で4万7,300円、256GB版が5万3,900円で提供されています。また、上位モデルも用意されているため、予算や目的に合ったデバイスを選べます。

●VR製作のための開発環境

VRの制作には、ゲーム開発エンジンが必要です。以下に代表的な2つを紹介します。

<Unity>

世界的に有名なゲーム開発エンジンです。Unityは、様々なデバイスやプラットフォームとの連携が可能で、VR/ARに対応しています。汎用的なVR/ARのAPIが使用可能で、ゲームを製作するのと同じように映像やサウンドを開発できます。個人向けプランであれば無料で使用できるため、学習を始めやすい開発エンジンです。

<UE4・UE5>

「Unreal Engine 4」ならびに「Unreal Engine 5」という、こちらもゲーム開発エンジンです。ヘッドマウントディスプレイを発売しているOculus社でも採用されており、本格的なVRコンテンツの作成が可能です。比較的簡単に綺麗な映像が実現できることも特徴で、グラフィックスにこだわりたい方向けの開発環境です。UE5で制作したグラフィック映像は、現実と見間違うほど精細でリアルだと話題になりました。

VR開発を依頼する際のポイント

VRコンテンツの作成には、VRカメラ（全方位カメラ）やコンテンツ作成用のPCといった環境のほか、映像や画像の作成・編集技術が必要です。そうしたノウハウが自社に無い場合は、VR開発を外注します。その際、どのようなポイントを押さえておけばよいか解説します。

●開発したいVRコンテンツの目的を明確にする

VRコンテンツの用途は様々です。社内向けの研修やシミュレーション、社外向けのPRや娯楽用コンテンツなどがあります。まずはVRコンテンツを何に使用したいのかの目的をはっきりとさせておくことが大切です。目的から考えるのが難しい場合は、自社の課題を出発点とすることで絞り込みやすくなります。例えば、「新人研修で教える内容が多く、教える側の従業員がコア業務に入れていない」といった課題がある場合に、VRで実業務に即した研修コンテンツを作成することで、新人はコンテンツにアクセスすれば誰かに教えてもらわなくてもよくなります。すると、教える側だった従業員の負担が軽減されます。また、地域振興のために観光客を呼び込みたいとした場合には、地元の観光名所をVRで紹介するコンテンツを作成してPRできます。

●配信するプラットフォームを考慮する

VRコンテンツは、スマートフォンのアプリや動画サイトのほか、自社で用意したプラットフォーム上で展開もできます。そのため、展開するプラットフォームを考慮したうえで開発を進めましょう。例えば、VRゲームを制作する場合は、コンシューマー機やPCなどでの展開が考えられます。自社が提供するVRコンテンツをどこで展開するかによって、利用者の利便性や提供するコンテンツの特徴が変わります。アプリやゲームであれば、利用者側で体験用のゴーグルやコントローラーを用意する必要があるため、参入のハードルは高くなります。動画サイトの場合、360°見渡せる動画として投稿できるため専用の機器が無くてもVRを体験できます。しかし、ゴーグルを使用しない分、没入感は薄れてしまう懸念があります。大切なのはコンテンツを作成する目的です。どのプラットフォームを利用すれば、目的の達成に最大限寄与するか考えて決定しましょう。

●開発会社の実績をチェックする

コンテンツの作成目的や展開先のプラットフォームの目途を立てたら、開発会社を探します。ひとくちにVR開発・制作会社といっても、BtoB向けの制作が得意な会社もあれば、BtoC向けのコンテンツ制作に特化している会社もあります。また、コンテンツの方向性も会社によって特徴があります。実写映像や画像の扱いに長けていたり、デフォルメしたアニメのような世界観の空間づくりが得意だったりと、会社ごとの制作物の特徴にも着目しましょう。多くのVR開発会社は、成果物を自社のサイトや動画サイトなどで公開しています。自分たちのイメージに近いコンテンツを制作している会社をピックアップして、費用や制作期間などで比較検討しましょう。

●コミュニケーションの取りやすさを確認する

VR開発会社に限りませんが、担当者とのコミュニケーションの取りやすさは、会社選びの重要な要素です。質問や相談へのレスポンスの速さやその内容のわかりやすさのほかに、自分たちのことを考えた提案をしてくれるかどうかもチェックしておきたいポイントです。例えば、予算内に収めるためにいくつかのコンテンツを削る必要がある場合を考えてみましょう。開発会社から、単に「予算内で開発します」といわれた場合、品質の低下が心配にならないでしょうか。一方、予算内で何を優先すべきか・何を削るべきかを依頼側の目的に合わせて一緒に考えてくれる開発会社なら、依頼側のニーズを理解していると感じられます。また、「目的達成のためには予算を増額することだ」と提案されるケースでも、開発側の利益ではなく依頼側のことを考えた提案だと感じられれば、開発を継続したいと考える方が多くなりますこのように、どこに頼むか、どんな方が担当してくれるかによってもコンテンツの品質は左右されるため、担当者とのコミュニケーションの取りやすさは重要です。

●サポート体制をチェックする

VRコンテンツを作成したあと、サポートがあるかもチェックしておきたいポイントです。例えば、社員研修用のコンテンツでも、会社の状況や法令によって内容変更が起こる可能性があります。そのほか、バグや対応機器のアップデートなどに合わせて、コンテンツを更新しなくてはいけません。そういった可能性を考えて、開発会社のサポート体制を確認しておくようにしてください。期間や対応内容、費用などは、会社ごとに異なります。VRコンテンツのリリース後に考えられる懸念点を洗い出しておき、その対応が可能かを問い合わせ、返答内容を加味して依頼先を決定する方法もあります。

分野を問わず広がり続けるVRの可能性

VRの市場規模はさらに拡大すると予想されており、すでにゲームやエンターテインメント業界だけでなく、生活の一部である実用的な分野に広がりを見せています。

ヘッドマウントディスプレイには高額な機器もたくさんありますが、今後のVR技術の進歩によっては価格が下がり、PCやスマートフォンのように1人1台VR機器を所有する日が到来するかもしれません。

そんなVR技術を用いたコンテンツ制作には、プログラミングや撮影などの知識や開発環境が必要です。自社開発も手ですが、実績のある開発会社に依頼することで、制作以外のコア業務に専念でき、かつ高品質なコンテンツを開発できます。発注ナビでは、全国5000社以上の開発会社の中から、ご要望や案件内容に合った開発会社を厳選してご紹介いたします。「自社に合った開発会社がわからない」「選定にできるだけ時間をかけずにスムーズに導入したい」とお考えのご担当者様は、ぜひ一度ご検討してみてはいかがでしょうか。