株式会社ファングリーは、約20年の実績・業歴を誇る、東京都渋谷区に本社を置くBtoBに強いWeb制作会社であり、コンテンツマーケティングやブランディングのコンサルティングのコンサルティングも手がける支援会社でもあります。また、上場グループ（ブランディングテクノロジー株式会社、証券コード：7067）企業として、安定した組織体制（制作運用体制）やノウハウを蓄積しており、お客様である大手・中堅・ベンチャースタートアップ企業の伴走パートナーとして継続的に成果創出支援をしています。 提供している主なソリューションは以下です。 ・コーポレートサイト構築 ・採用サイト制作 ・サービス/事業特化型サイト制作 ・ランディングページ制作 ・Webサイトの原稿制作、取材、撮影 ・各種サイトリニューアル、改善施策 ・チラシ、パンフレット、ロゴ制作 ・システム開発 ・企業ブランディング支援 　∟ブランド調査、キーマンインタビュー 　∟ブランドメッセージ、タグライン、コピー開発 　∟ブランドストーリー開発 　∟ブランドロゴ開発、ブランディング動画制作 　∟各種レギュレーション策定 　∟ブランドブック制作 ・コンテンツマーケティングの戦略立案 ・オウンドメディアの構築・運用 ・検索キーワード調査・設計 ・SEO施策、MEO施策、サジェスト対策 ・インタビュー取材・撮影 ・ライティング、編集、校正、校閲 ・専門家・監修者のアサイン ・動画ソリューション(企画・撮影・編集・広告) ・インタラクティブ動画 ・メールコンテンツ開発、配信運用 ・ネイティブ広告、記事型LPの企画制作 ・ホワイトペーパー、eBookの企画制作 ・インフォグラフィック制作 ・マンガ、アンケートコンテンツ制作 ・ソーシャルメディア運用、YouTubeチャンネル運用 ・アクセス解析、コンテンツ解析、レポーティング ・マーケティングツール導入支援 ※プラットフォーム運営 ・BtoB向けサービス資料比較プラットフォーム「エンプレス」　（https://enpreth.jp/） ・フリーランスクリエイターネットワーク「hitch+」 ・整形外科検索メディア「ひざ関節の痛み解消ナビ」　（https://joint-seikei.com/） 当社の社内の制作チームには、プランナー、ディレクター、マーケティングアナリストのほか、デザイナー、ライター、編集者、コーダー、エンジニアなど、Web制作に携わる各分野のプロフェッショナルが揃っており、各工程を自社内で完結できる体制が強みです。 専門知識を活かした高品質なコンテンツ提供や作業ボリュームが大きくスピード感が求められる領域でも、1,000名以上のプロクリエーターが登録する独自コミュニティのネットワークをフルに活用し、業界を問わず幅広いオーダーに応じるための必要なリソース・スキルセット・運用体制を提供します。

当社は、単なるホームページ制作会社ではありません。上流の戦略企画（コンサルティング領域）フェーズから、がっつりと手を動かす必要のある制作・開発フェーズ、データを基に改善しながらビジネス成果を目指す運用保守フェーズまで、一貫してサポートできる体制があります。「設計図を書いて計画する」だけでなく、「ちゃんといいものを作る」でもなく、その両方を提供できる希有な企業とお考えください。つまりコンサル会社でもあり、制作会社でもあり、マーケティング支援会社でもあるのです。

SaaSベンダー、製造・金属加工、人材、医療美容ヘルスケア、スポーツ、法律、物流、冠婚葬祭など、多岐にわたるBtoB企業のサイトやコンテンツを制作してきました。業界特性や商習慣を深く理解し、顧客ターゲットへ効果的にアプローチし、問い合わせ数2倍、成約率1.5倍など、具体的な成果に繋がった実績が多数あります。以下のようなお悩みや課題がある企業様は、ぜひ当社へご相談ください。より具体的な事例の紹介やお客様のビジネスに合わせた提案をさせていただきます。 ・担当者が忙しくサイト制作や戦略検討に十分な時間をかけることができない ・自社の強みや実績が十分に伝わっておらず競合他社と差別化ができていない ・専門用語が多く分かりにくい ・情報過多で何が伝えたいのか整理されていない ・スマホやタブレットでの表示が崩れていてユーザーエクスペリエンスが低下している ・UIが複雑で操作性が悪く離脱率が高くなっている ・魅力的なコンテンツが作れない ・SEO対策ができていない（検索エンジンで上位表示されない） ・更新頻度が低く、情報が古い（最新の情報が提供しづらい） ・顧客の声や導入事例が少ない ・多言語対応ができていない ・アクセス解析ツールが導入されていない ・効果的な改善施策が打てない ・SNSを活用した集客ができていない ・問い合わせフォームからのコンバージョン率が低い ・セキュリティ対策が不十分（情報漏洩のリスクがある） ・製品やサービスのメリットデメリットが分かりにくい ・予算が限られているので費用対効果の高い施策を検討したい