開発担当者からのメッセージ
業務効率化・DX化・ペーパーレス化をしていくためにWebシステムの導入を検討しているが、どこから手をつけたらよいか、そもそも何のシステムを導入したらよいのかわからない、とお悩みの方も多いのではないでしょうか。
そんなお悩みを抱えている方はぜひ当社をご相談ください。
当社は、売上管理や在庫管理、予算管理、人事管理などといった業務効率化系の開発経験が豊富にあります。まずはお客様が現状抱えているお悩みや課題をヒアリングし、何が必要なのかを精査するところからお手伝いします。お客様の課題によっては必ずしもシステムを導入することで解決するとは限らないため、時にはオペレーションの改善にまで言及することもあります。
また、システム開発に留まらず、情報処理の教育にも力を入れています。IT後進国化を止めたいという想いで当社を立ち上げた経緯から、社内のITリテラシーを向上していきたいと考えているお客様に対し、IT知識を教えていくといった取り組みも行っています。
昨今、SDGsを取り入れることは会社でも当たり前になりつつあり、ペーパーレス化をすることは、もはや全企業が取り組んでいくべき課題になっています。環境への配慮という観点からDX化・ペーパーレス化をしていきたい方もいらっしゃるでしょう。
アナログな管理からデジタル管理で効率的に業務を進めていきたい、環境面も考えてペーパーレス化を進めていきたいなどのお悩みのある方は、ぜひ当社へのお問い合わせください。
ありとあらゆる業種に対応!人事システムや勤怠システム・会計業務システムなどの業務効率化系のシステム開発が得意です。
当社はSIer(システム開発のすべての工程を請け負う受託開発企業)として企業で開発を行ってきたため、特にERP(企業の資源である「ヒト・モノ・カネ・情報」を一か所に集めて管理・有効活用するためのシステムやアプリケーション)の開発をメインに携わってきました。その中でも、CRM(見込み顧客の管理やスコアリング、分析)やSFA(顧客情報・営業ステータスの一元管理、営業メンバーの行動管理、売上管理や予測)などを中心に開発してきました。
このような過去の経験や実績から、当社では業種にとらわれることなく、人事システムや勤怠システム・会計業務システムなどといった業務効率化系のシステム開発を得意としています。そういったシステム開発を行いたいと考えているお客様にはぜひ一度ご相談いただきたいです。
まずはシステムを構築するうえで目的や意図をヒアリングしていきますが、お客様の課題によっては必ずしもシステムを作ることだけで課題を解決できない場合もあります。システムを作って終わりではなく、お客様が抱える課題にフォーカスして、オペレーション改善などにも言及しながら、課題解決に寄り添っていくプラスアルファのご提案も行っていきます。
お客様の課題がどこにあるかを丁寧にヒアリング。最適なシステム開発のご提案やオペレーションの改善の提案までいたします!
特に当社が強みとしているのが、システム開発の最上流の部分のお客様の課題の整理や要件定義です。たとえシステムを作りたいと思っていても、それが課題を解決する上で最適な手段かということをお客様自身が精査できていないケースも多々あります。お話を伺っていくなかで、時にはオペレーションを補助するようなシステムを導入することで課題解決できるといったケースもあるのです。
当社では、お客様のシステム開発を依頼してきた背景をふまえて、お客様にとって必要な開発がどこにあるのか、そもそもシステムの開発が必要かなどを精査しながら進めていきます。そのうえで、意義のあるシステム開発でお客様との関係地を築いていきたいと考えています。
当社ではERPのシステム(売上管理や在庫管理、予算管理、人事管理など)や冠婚葬祭向けのSaaSシステムなどの開発経験がありますので、これらの技術を応用して様々な業種やお客様のご要望に合わせたシステム構築を二人三脚で進めていきたいと考えています。
日本のITリテラシーの向上に貢献したい。そんな想いをもつ代表が、自社のIT知識を教えます!
当社では、システムを構築するだけではなく、作った後に自社でそれらのシステムを保守・運用していけるような人材を育てていきたい、内製化の支援をしてきたいという想いがあります。当社を設立した理由のひとつに、日本のITリテラシーの向上や、IT後進国を止めたいという想いがありました。また、プログラミングスクールで小中学生を中心に教えてきた経験を活かし、システム開発に留まらないIT用語の教育やITニュースのキャッチアップ支援にも力を入れていきたいと考えています。
会社にとって、情報システム担当者を育てることはリスクヘッジにもなります。例えば、最近はスパムメールなども巧妙化していて、一見リテラシーのある人間でさえも騙されてしまうほどに見分けるのが難しくなってきています。
そういった最新のIT情報を社内のメンバーが常にアップデートし共有することで、自社の損害を未然に防ぐことにも繋がっていくと考えています。
社内のITリテラシーの向上を目指したいと考えているお客様にはきっとご満足いただけると思いますので、ぜひ一度ご相談ください。