大規模システムの開発実績のある業務システムの会社一覧

株式会社JGコーポレーションは、日本のIT業界に革新を求めるコンサルタント、エンジニアが集まって2017年に創業した、コンサルティングとテクノロジー、バイリンガルをコアケイパビリティとした会社です。「企業の生産性を向上させ、お客様の仕事を楽に、そして楽しくする」というミッションのもと、業務プロセス／IT／テクノロジーコンサルティングからシステム開発、保守運用まで幅広いサービスを展開しています。 同社の最大の特徴は、最上流のコンサルティングからプロジェクトを支援していること。特に、業務改革やデジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた支援実績が豊富にあり、業務の根本的な変革を目指す企業に対して、実効性のある戦略立案から実行までを提供しています。 また、豊富な開発リソースを活かし、柔軟な開発体制を構築している点も特徴の一つです。東京、福岡、フィリピンの3拠点を活用し、日本メンバーのみでの開発、ニアショア・オフショアを組み合わせたハイブリッド開発、完全オフショア開発など、多様な選択肢を用意。「短期間で開発を完了させたい」「コストを抑えたい」「セキュリティに配慮した開発を求めている」など、お客様によってニーズはさまざまですが、同社であればどんな要望にも品質とコストを両立した最適な体制でのシステム開発を実現してくれるでしょう。 システム周りのことはもちろん、業務改革、業務改善、DXのことでお困りのお客様は、ぜひ一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社INTHEFORESTは、お客様からの徹底したヒアリングをもとに、潜在ニーズをくみ取り、ビジネスに対する将来的な負担まで視野に入れた開発が得意な会社です。 「メンテナンスが必要にならない ＝ 安定して継続稼働できるシステム」 こうした構築が得意なのは、冨田代表をはじめとして、フロントエンド、バックエンド、サーバーそれぞれに関する深い知識と高い技術力を備えたメンバーが開発を担当してくれるためです。 同社の一番のこだわりは「丁寧な設計」です。「他社の2倍の時間を設計にかけることもありあますが、その分、手戻りが少なくなり、最終的に3部の1の納期でシステムを納品できる場合もあります。また、納期を短縮できるがゆえに開発コストも安く済みます」と、冨田氏は話してくれました。過去には、丁寧な設計を行って、開発コストを10分の1にした経験もあるとのことです。 お客様に対して情報をブラックボックス化せず、常に透明性を意識してコミュニケーションを取る同社は、とても信頼できる開発会社です。 開発やITに関する悩み事の全般に対応してくれて、長期にわたってビジネスを支えてくれるパートナーをお探しの場合、ぜひ同社に相談してみてほしいと思います。同社であれば、お客様のご要望を正確にくみ取った上で、透明性の高い形で優れた提案をしてくれるでしょう。多くのお客様にぜひご相談いただきたい開発会社のひとつです。

有限会社ケイオスは、1998年10月の設立から25年以上にもわたってIT技術の変遷を体感してきたシステム開発会社です。 設立時からWebシステム開発に携わり、業種・業態を問わず、さまざまな課題に取り組んできた同社は、開発規模に関係なく、小回りを効かした柔軟なシステム提案・システム開発を得意とされています。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「幅広い」ということ。同社の特徴は、業務システム、ECシステム、データ配信システムなどのWebシステム開発、アプリ開発、そしてサーバー構築やクラウドを利用したインフラ構築まで守備範囲が広いことです。ECシステムについては、お客様のご要望によってスクラッチ開発から、EC-CUBEのカスタマイズ／導入によるECサイトの構築も行っています。 これまで25年にわたり蓄積してきた知識・経験を活かして、お客様に最適なシステムの構築を提案・実現していきます。運用サポート・保守も行っていますので、システム導入後の運用についても相談できるとのことです。 同社の開発スタイルで「これはなかなか他社にはない魅力だな」と感じたのは、「緩急つけてのアジャイル開発」でした。素早く開発を進めるだけではなく、じっくり確認期間をとるのと同時に、開発を進めるときは短期間でスピーディーに行うようにしているとのこと。そして、テスト期間や検証期間には時間をしっかり取って確認してもらうというように緩急をつけるようにしているのです。 よく聞き、よくすり合わせをし、レビューをまめにやるといったコミュニケーションを重視することで、システムが完成したときに、ブレとバグがないようにしているという同社。このように「手を抜かない開発」を実践している同社に興味を持たれたのであれば、一度問い合わせてみてはいかがでしょうか。

「まずはスモールスタートで、綿密な擦り合わせを行いながら徐々にシステムを成長させていきたい」という企業様にピッタリなのが、業種・業態問わず幅広い実績を誇る株式会社Epochyです。 同社は、少数精鋭会社だからこその小回りの利く柔軟な対応力・提案力を強みとしており、お客様の予算や納期に合わせた最適なソリューションを提供しています。「お客様のご要望をどのように実現するか」を常に考え、細かなカスタマイズにも柔軟に対応しながら、プロジェクトを進行していきます。 同社では大手Slerで長く活躍した経歴をお持ちの2名がお客様のプロジェクトを牽引。代表の玉腰氏は、営業・プログラマー・PM（プロジェクトマネージャー）と、幅広いポジションでの経験を積み重ね、開発力だけでなくプロジェクト管理体制にも力を入れているとのことです。「お客様とのコミュニケーションを大切にし、ご要望を細部まで叶えるシステムを開発している」とおっしゃる玉腰氏。 また、同社は企画〜開発、運用保守まですべての工程を同じスタッフが担当しています。そのため、要件定義や設計、開発、テストなどの各段階での情報の伝達や認識のズレを防ぎ、一貫性のある品質の高いシステム開発を実現しています。システムの詳細を理解している開発者が運用や保守に関与することで、システムのトラブルシューティングやアップデートが迅速に行えるといったメリットもあります。 さらに、同社はシステム開発の他に、Web制作やWebマーケティング事業も展開しており、お客様のWeb戦略をトータルで支援しています。 「長くお付き合いできるWeb制作／システム開発会社を探している」、「都度相談しながら抜かりないシステム開発を実現したい」というお客様には、ぜひともご相談いただきたい開発会社のひとつです。

ソフトウェアの品質保証を専門とする株式会社GENZは、単なるテスト業務にとどまらず、開発現場の課題解決まで総合的に支援できる心強いパートナーです。累計5,000件を超える検証実績を持ち、これまで数多くのWebシステムや業務システムの品質向上に貢献してきました。 同社の特長として挙げられるのは、プロジェクトの状況に合わせた柔軟な改善提案と、現場に溶け込むような高いコミュニケーション力です。仕様が不明確な状態や、テスト期間が限られた厳しいスケジュールでも、リソースの最適化やテスト設計の工夫を通じて、最大限の品質を引き出してくれます。 さらに、青森・札幌を拠点としたニアショア体制により、高品質を維持しながらコストメリットのある提案が可能なのも魅力です。加えて、コンサルティングサービスではUI/UX改善や不要機能の削減といった取り組みにより、「ゼロからプラス」への品質向上を実現。ユーザー目線でシステムの価値を高めてくれる点も発注者にとって大きな安心材料でしょう。 「テストの知識がないので、まずは話を聞いてみたい」という段階から丁寧に対応してくれるのも同社の魅力です。品質に課題を感じている企業にとって、GENZはぜひ一度相談してみたいパートナーと言えるでしょう。

株式会社NStarは北海道札幌市を拠点としているシステム開発会社です。同社は、中国市場で医療系を中心にシステム開発を手がけてきた実績と経験、蓄積してきた技術力やノウハウを、幅広い業種のお客様のシステムやアプリ開発に活かしたいとして、日本国内に設立されました。 お話しを伺っていて気づかされたことは、中国市場はITサービス会社やシステム開発会社にとっては非常に厳しい市場環境であること。技術的にハイレベルで競争が厳しいこと、あわせて法規制なども頻繁に変更されるため、常に高い技術力と法規制などを含めた変化への対応力が求められるのです。そうした厳しい市場環境の中でも、数多くのシステム開発を手がけてきた同社には技術力、開発力、対応力がしっかりと備わっているのだという印象を持ちました。 もうひとつ、同社が実績を持つ医療系システムについて、「このシステムの開発で培ったノウハウは、他の業務システムに幅広く応用できる」という言葉も印象的でした。確かに、同社が得意とする医療系システムは、患者情報の管理、薬の使用期限や在庫の管理、診療内容などの患者と紐づく情報管理など、多岐にわたる情報の一元管理が求められ、患者を「顧客」、薬を「製品」や「原材料」、診療内容を「顧客へのサービス内容」に置き換えると、「それらの情報を一元管理する基幹系業務システムと同じ」と言えるのだと思います。 つまり、同社はハイレベルな競争環境の中国市場で、業務システム開発のノウハウをしっかりと蓄積してきたシステム開発会社なのです。ぜひお気軽に問い合わせしてみてください。

株式会社Skrumは、東京都渋谷区に拠点を置く開発会社です。おもな事業内容は受託開発、SES事業、そして自社サービスの提供です。受託開発では、主にWebブラウザアプリとモバイルアプリの開発を手掛けていらっしゃいます。 同社のポリシーは、「お客様の不安を軽減し、信頼性の高いサービスを提供する」ことです。開発前後のイメージギャップを解消するため、お客様に実際のサンプルシステムを操作・体験いただくプロセスを導入しています。また、セキュリティ監査事業者の監査に合格し、常に最新の状態にアップデートしているため、セキュリティレベルの高いお客様にも対応することが可能です。 開発においては、国内開発とオフショア・ジョイントの2つの方法を採用。国内開発では全ての工程を国内スタッフで行い、オフショア・ジョイント開発では上流工程を日本のエンジニアが行い、下流工程を信頼できるオフショアパートナーに委託することで、高い品質とコスト効率の両立を実現できます。お客様のご予算やニーズに合わせて、最適な開発方法を選択することが可能です。 取材を通じて印象的だったのが、同社スタッフはものづくりに情熱を持ち、プロダクトをより良くするマインドを持っていることです。お客様のシステムを自分のプロダクトとして捉え、積極的に提案や修正を行っているため、「依頼していないことまで、修正してくれるため助かります」と、ご好評をいただいているそうです。 田澤代表は大学を卒業後、三井住友銀行に就職し、法人営業としてお客様の元を訪問して融資の提案を行っていたという、IT業界では珍しい経歴の持ち主。システム開発においては、お客様のビジネスモデルを理解することが不可欠です。どのような業務を行っているのか、それをシステムに反映させるための仕組みは何か、といった理解が欠かせません。銀行勤務時に、さまざまな業界のお客様とのヒアリングや調査を通じて、ニーズを理解し、それを業務に反映してきた経験が、今日に活かされているのでしょう。 お客様との信頼関係を大切にし、ビジネスパートナーとしての役割を果たす。コミュニケーションを大切にし、経験豊富なスタッフがお客様と伴走して、最適なプロダクトの開発を実現します。社内DXの推進や新規事業・サービスの立ち上げを検討している方は、ぜひ一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社Liaroは、AIをビジネスで活用することが、まだ一般的ではなかった2014年に設立されました。以来、10年近くにわたってAIを活用したソリューションの開発を手がけています。 CEOである花田 賢人氏は、高専から大学時代においてAIを研究。株式会社ドリコムが実施している、学生の夢を起業を通じてカタチにするインキュベーションプログラム「Startup Boarding Gate」に応募して採択されたことで同社を設立。つまり、高校時代からずっとAIに触れている、いわば「AIネイティブ」ともいえる人物です。 そんな同社ですが、当初はAIを組み込んだアプリを開発していたとのこと。AIは学習するデータが多ければ多いほど精度も高まり、AI活用の効果も最大化できるのですが、アプリでは学習データの収集に限界があると感じたことから、BtoBでのAI活用を検討したそうです。大企業はもちろん、中堅・中小企業でも、社内には何年にもわたる売上データなど、膨大なデータが眠っています。その膨大なデータを学習して、お客様ごとにカスタマイズしたAIの活用をご提案できれば、そこには大きなニーズとビジネスチャンスがあると考えられたのです。現在、同社では、お客様のビジネスにマッチしたAIの受託開発を手がけています。 こう書くと、同社がAIしかやっていないシステム開発会社と思うかもしれませんが、決してそうではありません。「AIの活用効果を最大化するには、周辺業務のシステム化・自動化も同時に進めないとなりません」と花田氏の言葉の通り、周辺の業務システムやWebシステムの開発も同社で対応しています。こうした総合的な取り組みで、著名なアパレルブランドや全国展開している調剤薬局チェーンの基幹システムに同社のAIを活用したソリューションが採用されています。「止まってはいけない」基幹システムに採用されたことは、同社の技術力が確かなものであることの証と言えるでしょう。 また、AIには開発して終わりというイメージも持ちますが、同社では本番稼働後に効果が出てから効果にあった形でAIのブラッシュアップをしながらしっかりサポートしていくことも特徴とされているようです。そのことは、他のAI開発会社や大手SIerとの違う点と言えそうです。 システムにAIを取り込んでDX推進や業務の効率化を考えているお客様は、ぜひ一度、同社にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

日本成令株式会社は、大企業出身でハイレベルな技術力を持つエンジニア集団が、「月額定額制」で受託開発を請け負うというシステム開発会社です。お話を伺っていて印象的だったのは、「一般的なシステム開発のように、一括請負して作って納品したら完了というシステム開発ではないのです」という言葉でした。 お客様のご要望をもとに要件定義をして基本設計、詳細設計、開発、実装、納品と進むシステム開発では、最初の「要件定義」が重要な意味を持ちます。しかし、同社の代表取締役 丹羽 徹氏は、「こういうシステムを作って欲しいという『ふわっとした』イメージはあるものの、完成形までは考えていない多くのお客様にとって、『要件定義をしましょう』と言われても困るのではないでしょうか」と言います。 要件定義が曖昧だと、要望通りのシステムにならないかもしれない、でも完成形が具体的にわからないので、正確に要件を定義するのは難しい、こういったお客様も多いでしょう。だから同社は、あえて要件定義はせずに、いきなり開発からスタートします。お客様のイメージを実現するのに「これだけは必須」という機能を備えたミニマムのシステムを作り、まずはそれを運用してみて、さらに追加開発などをして、お客様と一緒に完成形に近づけていくのです。開発費用も一括請負型のシステム開発のように最初に費用を見積るのではなく、月額定額制にてサービスを提供しているとのことです。 「納品しない」については、従来のシステム開発が「納品＝契約完了」となるからで、それに対し同社は、開発（Development）と運用（Operations）を並行しながらシステムを改良していく「DevOpsサービス」を行っているため、このような表現をされています。「Webサービスは、大きく作っても成功するとは限りません。小さく作って少しずつ育てていったほうが、経営的にも安全です」といいます。 ユニークな開発スタイルでシステムの受託開発を手がける同社に、ぜひお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

株式会社オルトは、大手商社や出版社をはじめとした大手企業の比較的規模の大きなシステムの開発と保守に長年対応してきたシステム開発会社です。1996年創業で約30年にもわたってシステム開発を手がけてきています。その豊富な経験と確固たる実績が同社の最大の強みといえます。 同社は、出版業向け統合ERPパッケージ「Publisher-Plus」を自社開発されています。これは出版業向けのシステム開発の機能やノウハウを集約させたパッケージシステムで、現在ではSaaSとして提供されています。規模もさまざまに多くの出版社に採用されているそうです。 社員数およそ20名の少数精鋭で運営されていますが、経験豊富なプロジェクトマネージャー（PM）やシステムエンジニアが在籍し、開発と保守もすべて社内で対応されています。ただし、繁忙期には提携しているパートナー会社の協力も得ることもあるようです。工数のかかる大規模システム開発にもしっかり対応できる体制があります。 同社の主なお客様は、大手商社そのグループ会社、そして出版会社です。20年以上お付き合いが続いているところも多く、過去に導入したシステムのリプレイスにも対応可能。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「長くこの業界にいますから、正直に言うと失敗したこともありました。うまくいかなくてもお客様と一緒に乗り越えていった案件もあります。お客様にご迷惑をおかけすることがあったとしても、決して諦めたり逃げたりしないことで、最終的にはお客様から『やり遂げて良かったね」と言われ、今でもお付き合いが続いています」というお言葉でした。 たとえ困難なことがあってもあきらめずに、最後まで粘り強く対応していくという、同社の真摯な姿勢が、お客様との信頼関係を強固にしているのでしょう。詳細は会社情報をご覧ください。ぜひお問い合わせしてみていただきたい会社のひとつです。