業務システムの会社一覧

ソリッドコミュニケーション株式会社は、東京都千代田区麹町5丁目に本社を置くシステム開発会社です。 同社の企業理念は「幸せのある会社」で、設立の経緯は、もともと自身もエンジニアであった代表取締役社長の金子 健吾氏が、「もっと幸せな働き方をしたい」「幸せな働き方ができる会社を創りたい」との思いで設立されたそうです。 創業から20年以上、同社は「富士通のコアパートナー」として信頼の実績とキャリアを築き上げてきました。このことは、金融系やインフラ系のシステムなど、常に高い品質を求められ、小さなトラブルが大問題に発展する可能性もある難しいお客様が多い中、確実なシステム開発を続けてきた結果と言えるでしょう。 そのような豊富な経験と高い技術力を生かして、同社では数年前より富士通以外のお客様から直接受諾開発を受ける事業にも注力しています。 その受託開発の根幹を支えるのが、同社が国内で抱える100名以上もの「エンジニア集団」です。これだけのエンジニアを擁するシステム開発会社は、国内では貴重な存在と言えるかもしれません。安心の日本品質が約束されているのです。 ふんわりとしたご要望からも、「お客様が本当に望まれているものはなにか」を正確に見極めて対応が可能とのこと。要件定義から設計・開発・導入・運用管理まで、そしてさらにはクラウド、サーバ、ネットワークなどのインフラ環境の構築まで、ワンストップでご提供できるのが同社の特長であり強みです。 詳しくは会社情報をご覧いただき、お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

Tokyo Techies株式会社は、東京都台東区東上野に本社を置くシステム開発会社です。同社は、ベトナムにも開発拠点のラボ「TOKYOTECHLAB」を有し、日本とベトナム合わせて35名の精鋭が一丸となってシステム開発にあたっています。ユニークなのは、ベトナム出身のエンジンだけではなく、日本、ベトナム、ネパール、フランス、フィリピンと国際色が豊かなこと。しかも、メンバーがみな、ハッカソンの世界的な大会や、各国でのプログラミング大会、物理学オリンピックなどでの優勝や入賞経験者であります。 インタビューをして同社のホームページを拝見してまず驚いたのは、メンバーの経歴でした。世界各国のIT系のコンテストやオリンピックで複数優勝した人物、機械学習の専門家でありサイバーセキュリティやデータサイエンスの講師、国内外の大学で修士号や博士号を取得した人物、などなど。日本の国立大学の大学院で博士号を取得している外国籍のエンジニアもいるほど。まさに、少数精鋭のテックカンパニーなのです。日本のシステム開発会社と同じように、お客様とのやりとりは全て日本語での対応できますし、多言語対応ももちろん可能です。 同社のメンバーの中には、ソフトバンクをはじめ日本の大手IT企業で長く活躍した経歴をお持ちの方も多く、「楽天市場のサービスを立ち上げた経験からシステム全体の構築と運用に詳しい」、「LINEは世界トップレベルのメッセンジャーアプリでシステムの仕組みはとても複雑、そこから学んだことを今も活用している」といったお話を伺えました。 同社の開発実績は個別カテゴリでご紹介していますが、いずれも難易度の高いご要件の複雑かつ大規模なシステムをスピーディーに開発してリリースし、安定稼働させていることで、お客様から高く評価されていることが伺えます。 ぜひ会社情報もご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい会社のひとつです。

株式会社PPFパートナーズは、大阪市北区天神橋に本社を置くシステム開発会社です。同社はもともと、NTT西日本の事業に参画したことがきっかけで創立した会社で、現在もNTTグループは主要取引先となっています。大手からも信頼される直接取引の実績があり、さらにIT事業者としての許認可もしっかりと取得。ISOに準拠する「ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証」、国の補助金申請を代行する業者に求められる「IT導入支援事業者」等の資格も取得されています。さらに、定額制のITコンサルティングサービス「サブスクDX」にも注力しています。ITに関することなら安心してなんでも相談できるシステム開発会社と言えます。 福岡と東京と神戸にも支社があり、いずれも営業とシステム開発に対応しています。2023年1月現在の社員数は130名で、営業約20名、PM/SEが約10名、企画/マーケティング、デザイナー、管理人事が数名ずつ、それ以外はプログラマーという構成です。システム開発に必要な全ての工程を、自社内で包括して対応できる体制がしっかり整っていることが分かります。 「御社の特長は？」とお伺いしたところ、「提案の早い段階でモックアップをお見せして、お互い認識のずれがないようにしながら進めている」「機能的なデザインや見た目をキレイに作ってくれると、多くのお客様にお喜びいただいている」等のお話をいただきました。こちらは各カテゴリページで詳細をご確認ください。 また同社は、中小企業のIT導入費用30～1000万円に充当できる国の補助金の申請代行も得意とされています。補助金を受けるためには、どんなITシステムを導入するべきかのアイデアも重要になりますが、同社は、お客様の業務のお困りごとをお伺いしながら、「こんなアプリを使ったら業務を劇的に変化することができ、新しいビジネスの可能性も広がりますよ」といった、補助金を獲得しつつ事業の再構築に結び付く優れたご提案もしてくださるそうです。頼りになるITコンサルタントと言えます。 さらに、この度同社が開始した、異なる知見を持つ専門家のチームをコンサルタントとして月額で利用できるサービス「サブスクDX」もとてもユニークです。会社情報等で詳細をご覧いただき、ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたいと思います。

株式会社シンユーコンサルティングは1981年の設立以来、40年にわたり、顧客企業のシステムコンサルティング、設計・開発、サポートを通じて成長を続けてきました。同社は現代表取締役である町田正照氏が、学生時代に企業経営の勉強会等を行う学校のサークル仲間であった現会長の行政書士 新妻雄次氏を代表取締役として設立。顧客企業の諸課題に深く踏み込み、解決すべき課題を鋭く分析し、的確なシステムをご提案しています。 同社の特徴は、顧客企業を第一に考え、長期安定運用を見据えた設計・開発を心がけているところです。開発して納品したらそれで終わりではなく、その後の長期にわたる運用こそが大切であるというのが同社の考え方です。そのためには、現場において使いやすいシステムが求められます。そこで同社では、システムを導入する現場の業務を丁寧に聞き取り、場合によっては業務フローの見直しをご提案してでも、使いやすいシステム、業務の効率化を確実にするシステムの設計・開発を貫いています。 また、長期的な視点では、法改正や業務見直しなどによるシステムの改修も必要になります。そのため、設計段階から、将来の改修を織り込んだ柔軟性や拡張性を持たせています。 運用開始後のサポート体制も盤石です。自社にサポートチームを揃え、開発に参加したエンジニアがサポートにあたるため、迅速で的確なサポートを提供しているところも安心できるポイントです。 そんな同社が近年、特に注力してきたのがオフコンや汎用機からオープン系システムへのマイグレーションです。 大手コンピュータメーカーであるNECは、2017年に同社のオフコンA-VXシリーズのサポートを2020年3月に打ち切ると発表しました。同システムを導入していた多くの企業が「この先どうすれば……」と慌てたのは言うまでもありません。そこに救いの手を差し伸べたのが同社でした。 COBOLという、現在は主流でなくなったプログラミング言語で開発された既存システムを、業務分析やシステム分析を行い、オープン系のシステムに置換えていく「マイグレーション」を数多く手掛けています。そこで蓄積されたノウハウは同社の大きな強みになっています。今後、レガシーシステムからオープン系システムへの乗り換えを考えている企業様にとって、同社は心強い存在と言えます。 レガシーシステムだけではありません。もともと製造業や物流倉庫業向けのシステムを得意としている同社では、RFIDを使った物流管理システムや自動搬送倉庫など、最新システムにも積極的にチャレンジしています。 新規システムの開発はもちろん、その後の長期にわたる運用まで安心して任せられる同社。システムの発注先を探している方は、是非一度検討してみてはいかがでしょうか。

非常に高い技術力を誇り、会社が小規模であることを逆に強みとして素晴らしいシステムをたくさん世に送り出しているシステム開発会社様が多いですが、MICKS株式会社もそのひとつです。 「当社は基本的にはひとりの担当者がすべての責任を持ってやっています」とおっしゃる水谷氏。そのスタイルで作ったシステムは、大手自動車メーカーの工場の一部を担う生産管理システムや海外と国内の3拠点をつなぐ生産管理システムなど、複雑なシステム連携が必要な規模が大きい、高難易度のシステムばかりです。 一般的には大手SIerが受注し、開発は下請け会社にまかせるような規模のシステムも、「最初から最後まで責任を持ちます。人を雇わない分、他社より安く作れます」と、ひとりで作ってしまうということも多くあるようです。 また、FileMakerを使ったシステム開発を得意とされており、上記のシステムの他にも5つの病院に導入実績がある電子カルテ入力システムもFileMakerで開発したそうです。さらに同社は、「セミカスタムメイド」の自社パッケージも3種類リリースしています。お客様のご要望に合わせてカスタマイズを行うことで、短期間で安価にお客様専用のシステムをご提供できるものです。 システム連携も得意とされており、iPhone やiPadで利用者向け画面や情報入力画面を提供し、いつでもどこでも情報を入力したり、確認することができることで、スタッフ同士の情報連携がスムーズになり業務効率が上がり、残業時間も短縮されてお客様からとてもお喜びいただいている、というDX推進の成功事例も数多くお持ちです。 詳しくはカテゴリページもご覧ください。ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社ジラフ・コーポレーションは1989年に設立されたシステムソフトウェア開発会社です。設立から30年以上という歴史を持つ同社に蓄積されている技術やノウハウは図り知れません。 というのも同社代表は、日本のパソコン黎明期から業界に携わる経験豊富なエンジニア。Windowsが普及する前のMS-DOSの時代から、コンピュータに日本語を入力するためのシステムソフトウェアである“かな漢字変換システム”の開発に携わっていたそうです。当時、マイクロソフトの日本法人や国内の電機メーカー各社と、国産パソコンに必要なソフトウェアの開発を通じて、時代を築いてきたという実績もあります。 そうした関係から、現在も国内の大手電機メーカーや大手ソフトハウスともつながっていて、自動車メーカーや流通大手の業務システム開発などにも携わっています。 同社の魅力は、そうした大手との仕事で培われた技術と品質を、開発するすべてのシステムにフィードバックしているところです。 また、プリンタドライバを開発してきた経験などから、周辺機器との接続・連携にも強く、長い経験から古い技術にも長けており、IoTの分野や既存システムのモダナイゼーションにも力を発揮しています。 さらにAI領域やN層のネットワーク構築、サーバ環境のコンテナ化など、最新技術も積極的に採り入れた開発を行っており、お客様のあらゆるニーズに答えてくれる頼もしい存在と言えるでしょう。 システムの開発・導入に関する課題をすべてワンストップで受け止めてくれる同社は、あらゆるお客様に自信を持ってお勧めできます。

株式会社dotConfは、各種のシステム開発・ITコンサルティングのみならず、AIやデータ活用の技術を取り入れた開発に対応できる会社です。同社の強みは、各分野のスペシャリストで編成したプロジェクトチームにより、プロの視点から「お客様の利益を追求」した提案ができること。風習・勘・経験則から脱却し、データをもとに意思決定できる企業へのステップアップ支援を得意とする同社だからこそ、本当の意味でのお客様のDXを実現してくれます。 企業の資産であるデータを、今後の経営に活かす上で欠かせないBI構築・導入サポートもワンストップで提供しています。ライセンス体系が複雑で導入に踏み切りづらいTableau（タブロー：データの可視化に特化したBIツール）の構築実績も豊富な同社は、データ量が多く煩雑になりやすいtoCビジネスにおけるBI構築も得意としています。 「データドリブン経営のできる環境を構築し、お客様にしっかりと利益をもたらしたい」とおっしゃる代表の松野氏。同社は、お客様がデータ活用について具体的なイメージを持っていない場合でも、課題の特定から伴走してくれます。 「データマネジメント・データガバナンスに課題を抱えている」 「これから企業として成長するためにどうすべきか一緒に考えて欲しい」 上記のようなお悩みをお持ちのお客様はぜひ一度、同社に相談してみてください。

【トップメーカーも利用する生産管理システムのパッケージ製品に注目。その他の業務システム開発にも広く対応】 製品の生産管理でお困りのメーカー様に、ぜひご紹介したい企業様があります。それがこちらのリアルさんです。日本電気、NECソフトなどの大手ITメーカーをはじめ、製造業向けのシステム開発に豊富な実績を持つ会社。設立は1992年と、すでに23年の積み重ねがあります。大手取引先との関係が磐石で、信頼感をもって発注できるという点が、まずひとつのポイントです。 同社に関して、最もご注目いただきたいトピック。それは、メーカー向けの高性能（高速かつ多機能）な生産管理システムを、導入しやすいパッケージとして提供していること。「Real-eMAP」シリーズという名称で2000年から提供されており、現時点での導入実績は73社201セット（1社で複数のご購入）。大手自動車メーカー、輸送機器メーカー、精密機械メーカーなど、有名な企業も利用されており、初導入する企業様でも安心感があります。 同パッケージの用途に関して、詳しくは同社の詳細ページをご覧ください。簡単に言うなら、工場のキャパシティに合わせて、お客様へ製品をいつ納入できるか、納期の正確な算出などを実現するシステム。メーカーでモノづくりに携わる方であれば、これらの計算が非常に骨の折れる作業であることは周知のとおり。コンピュータを利用しても、場合によっては一日がかりとなる算出業務を、一気に終わらせられる。これが最大の特徴です。 大企業向けERPパッケージのなかには、この「Real-eMAP」と似た機能を備えているものもあります。しかし「Real-eMAP」は、同社が専門ノウハウを駆使して開発しており、圧倒的な高機能性（高速かつ多機能）が特色。すでに同様のシステムを利用しているメーカー様も、一考の価値があります。また御社の基幹システムと連携させ、付属的な専門システムとして導入することも可能。パッケージシステムのため、導入作業は非常にスムーズです。 ちなみに、このパッケージ導入に合わせて、たとえば受発注業務、在庫管理業務、販売管理業務など、周辺業務のシステム開発を行うことも、同社なら可能。「Real-eMAP」の提供は、あくまでサービスの一環です。御社の業務に必要となるシステム開発を、いわゆるフルスクラッチ、ゼロから依頼できます。メーカー系システムの受託開発実績が豊富な同社なら安心。生産管理はもちろん、周辺システムにお悩みのメーカー様も、ぜひご相談されてはいかがでしょうか。

株式会社エムプラスは、自社で台湾の人気コスメ商品などを販売するECサイトを運営しています。そのため、商品の仕入れや物流、販売、在庫管理、ユーザー分析など多様なノウハウを蓄積しており、現場業務にまで踏み込んだ提案ができる点を強みとしています。 同社ではこうして蓄積してきたノウハウや知見を活かし、案件の相談から開発まで実践的で質の高いサービスを提供しています。丁寧なコンサルティングから始まり、要件・詳細定義、開発、リリースまで、開発現場や市場の実態などを理解しながら進めることが可能です。開発企業とお客様の間では情報量にギャップがあったり、認識に差が生まれてしまったりして、思ったようなシステムが完成しなかったというケースは少なくありません。同社ではこうしたギャップを1つずつ解消しながら、開発からリリースまでサポートできますので、安心してご相談ください。 また、大阪に本社を構えており、ニアショアの利点を生かしてイニシャルから追加開発に至るまでのコストを削減できるのも大きな特長です。東京など関東圏と比較しても、2～3割はコストを抑えられると想定されているようです。これは地域的なメリットの影響もある一方、エムプラスが強みに打ち出しているコンサルティングやプロジェクトマネジメントでもしっかりと実績を積んできたからこそ提供できる価格帯とのことです。案件に必要なチーム体制や開発システム、スケジュール感など細部を詰めつつ、全体を見渡してプロジェクト管理を徹底できる会社なので、ぜひとも開発について相談してみてください。

POSレジなどの販売管理システムや、社員の勤怠管理システムを開発したいという中小企業や店舗さんには、ぜひ紹介したいのがこちらのMACTISM（マクティズム）。業務システムエンジニアとして自らも豊富な開発経験を持つ代表・岩下さんが中心となって運営する会社です。大阪市に本社、東京都港区青山にオフィスを置いていて、京阪神・首都圏の発注者さんには特におすすめします。 自社開発したPOSレジシステム「REGIism」や、社労士法人と共同開発した勤怠管理システム「スマートろうむPRO」を中小企業・店舗向けに提供している会社。まずこの点が注目ポイントです。 販売管理システムや勤怠管理システムのほか、生産管理システムやECサイト開発などでも実績豊富。依頼するシステムの種類を問わず相談可能です。代表の岩下さんをはじめとするメンバーの皆さんは、システムの企画・設計やITコンサルティング経験も豊富なため、御社の業務要件や要望に合ったシステムをスクラッチで設計・開発してくれます。 問い合わせ後は代表の岩下さんが直接相談に乗ってくれるほか、システムの提案から設計・開発、納品後の運用・保守まで責任をもって一貫した対応をしてくれます。 Webシステムからスマホ・タブレットアプリ、Webサイト、Excel/Access活用まで開発対応領域も広いです。「信頼できる開発会社をパートナーに迎えて社内のIT/Web活用を推進したい」という中小・ベンチャー企業の経営者やシステム部門責任者の方におすすめします。