自社開発の高機能ノーコードツール「CORE Fremework」とアジャイル開発の手法で、コストを抑えつつスピード感あるシステム開発を得意としている株式会社STOVE。「動くものファースト」の精神を大事にしている同社代表取締役の川端 大介氏と執行役員 兼 COOの森 将大氏に、「CORE Fremework」の特長、「CORE Fremework」使ったシステム開発のメリットなどについてお話を伺いました。
「CORE Fremework」を使ったスピード感のあるシステム開発が強み!
―― 御社のホームページを拝見しましたら、「お客様の想像を超えたスピードでプロダクトをアウトプットし……」とありました。「スピード」が御社の強みですか。
STOVE 森氏 はい。当社はアジャイル開発と独自に開発した高機能ノーコードツール「CORE Framework(コアフレームワーク)」を用いたスピード感あるシステム開発を得意としています。代表の川端を含め、メンバー全員がエンジニアなので、お客様とコミュニケーションを取りながらご要望をお聞きし、「CORE Framework」を使ってすぐに「動くもの」、つまりシステムのプロトタイプをお見せすることができます。「動くものファースト」で、お客様からフィードバックをいただきながらアジャイルで開発していく、それが当社の強みですね。
―― 「CORE Fremework」がポイントですね。これは、どのようなものなのでしょうか。
森氏 ひと言で説明すると、操作性とカスタマイズ性に優れた高機能ノーコードツールです。ノーコードツールなので、プログラミングをしなくてもシステムを作れます。プログラミングの手間が必要ないので、とにかく「速い」。受発注管理や労務・勤怠管理などさまざまな業務に対応したテンプレートと豊富なUI(ユーザーインタフェース)がすでに用意されているので、それらを活用すれば「こんな操作画面のこんなシステムではどうでしょうか」、とスピーディーにお客様に「動くもの」をお見せできるのです。
「CORE Fremework」を使って作るシステムは、お客様が既に導入しているシステムと柔軟に連携できるので、基幹システムは残したままでサブシステムを「CORE Fremework」で作ることも、サブシステムを残したまま基幹システムをそっくり「CORE Fremework」で作ることもできます。もちろん、どちらの場合でもスピーディーに作れるのが最大の特長。スピードが速いということは、システム開発にかかる工数が少ないことも意味します。工数が少ないことはコスト削減にも直接影響するので、「CORE Fremework」を活用することで、お客様はリーズナブルな費用で、とにかく速く、高品質なシステムを手に入れることができるのです。
例えば、一般的なスクラッチ開発では10ヶ月かかるところを、当社は「CORE Fremework」を活用して80%の機能を1ヶ月ほどで作ります。残りの20%をスクラッチで2~3ヶ月かけて作り込んでいきます。
―― まさに、「メリットばかり」ですね(笑)。その「CORE Fremework」を「自分たちで社内システムを作りたい」企業に向けても提供されているのですか。
STOVE 川端氏 はい。当社はもともとフルスクラッチ開発をずっとやっていたのですが、開発プロセスをもっと効率化できないかと考え、社内用の共通開発フレームワークを開発しました。それを進化させて、UIなどをカスタマイズできる機能を付け足し、「エンジニアでなくても画面から機能を設定するだけでシステムを作り込める」ノーコードツールとしてご提供するようになりました。
森氏 「CORE Fremework」を使えば、お客様はプログラミングの知識不要でシステムを作れます。使うことに慣れてくれば、独自で機能拡張もできるようになります。
また、他社のノーコードツールやローコードツールは、最初からノーコードツールとして設計されたものですから、意外と細かなカスタマイズがしづらかったり、限界があったりしますが、「CORE Fremework」は、そこが違います。HTMLやCSS、JavaScriptといった標準的な技術でカスタマイズできます。とてもカスタマイズがしやすいので、お客様の業務やユースケースに合ったUIを自由に設計して、使いやすいシステムを作れます。
かゆいところに手が届くシステムを、お客様と一緒に考え作っていく
―― システム開発の期間を短縮しコストを抑えるには、SaaSやパッケージシステムを使うという選択もあります。これらと比較したとき、「CORE Fremework」の優位性はどこにありますか。
川端氏 SaaSやパッケージが業務にピッタリ合うのであれば、それは間違いなく採用するべきだと思います。
ただ、SaaSやパッケージは導入しやすい反面、自社の業務に100%マッチしているわけではなく、自社用に作り変えることもできません。大なり小なり業務とのギャップが常にあります。その小さなひずみが積み重なって、結局は大きなゆがみになってしまいかねません。
クラウドサービスは積極的に採用すべきだと思いますが、システム開発において大切なことは、業務データを活かして次の改善につなげられる仕組みを作ることです。バックオフィス系の業務、経理や人事など法律で決められ一般化している業務はクラウドサービスを使うべきだと思いますが、事業のコアとなる部分ではデータのさらなる活用が求められるでしょう。クラウドを入れたからといって課題を解決できるものではなく、システムには進化が求められます。
―― 自社事業の変化に合わせて素早くシステムを進化させるには、自社でいろいろとカスタマイズできる方が便利です。その意味でもノーコードツールはおすすめだということですね。
森氏 パッケージを導入されて、ある程度パッケージベースの業務が板についてきた段階で振り返ると半分くらいの機能は使っていなかった。そんなお話を聞くこともあります。かゆいところに手が届くシステムをお客様と一緒に考えて、継続的に追求していく。そういったことを大事にしたいと思っています。
システムが乱立している大手企業にこそ、ノーコードツールを活用した基盤作りを!
―― 「CORE Fremework」を使って開発したご実績をお聞かせください。
川端氏 全国展開されている大手小売企業様がECサイトを立ち上げるプロジェクトで、裏側にあるデータ管理の仕組みを「CORE Fremework」を使って迅速に立ち上げ、現在もその改修を続けています。
お客様としてはフルスクラッチもお考えでしたが、フルスクラッチと同等の自由度を担保できて、なおかつパッケージを利用するメリットも享受できる選択肢として「CORE Fremework」をご提案しました。
ECサイトはデータの種類が多いのですが、ヒアリングしながらその場で作り込んだり、画面を共有したりしながら、結果的に業務に合うデータ管理の仕組みを作った事例があります。
もう一つは製造業の生産管理システムです。生産管理パッケージはたくさんありますが、日々の業務なので、ピッタリ合うものじゃないとどんどん不便になっていくものです。そこで製造プロセスがどうなっているのか、実際に現場にお邪魔してヒアリングを行ない、業務の考え方をもとに画面の流れを作りました。
紙ベースでやっていた業務をデジタル化して、なおかつどういったことを考えているかをお聞きしてシステムに取り込んでいきました。その結果、お客様の中でも特定の人しかわからない業務ロジックやノウハウを他人が見ても分かるようなものに昇華できたという事例があります。
―― 今後の展望や「CORE Fremework」の将来像について教えてください。
川端氏 「CORE Fremework」については実際のプロジェクトをもとに出てきたニーズを毎月新機能として追加しています。ノーコード・ローコードツールとしての完成度を高め、エンジニア不足の時代にデジタル化への取り組みをしなければならないという状況にアプローチできるように進化させていきたいと考えています。
また、ノーコード・ローコードツールはシステムインターフェースの基盤にもなります。今後はRPA機能を統合して、ノーコードだけどRPAもできたり、RPAツールと連携してデータの取り扱いを簡単にしたりということをしたいですね。
さらに、外部SaaSとの連携を増やして、クラウドをうまく使いながら自社に最適なシステム基盤を作っていくことに貢献できればと思います。とは言え、当社の仕事は毎週お客様に「こんなに速くできたんだ!」「これ良いね!」という驚きを届けることだと考えています。ぜひ今後も継続していきたいです。
森氏 当社では「“変革の喜び”を共創する」を企業理念として掲げています。変わっていく驚きと、自社を前向きに変えることができる「変革の喜び」を、お客様に対しても自社に対しても大事にしていきたいと思っています。
川端氏 「CORE Fremework」で大手企業様の課題を解決したいと考えています。
システムが乱立していたり、いろいろ継ぎ接ぎのシステムを使っていたりするケースをよく見かけます。それによって余計な業務が増え、やりたいことができないというジレンマは大手企業様の方が発生しやすいのではないでしょうか。
そのとき選択肢の一つとして、ノーコード・ローコード技術を活用して、自分たちでマネージできて、なおかつデータを集約できる基盤を作る。それを業務に合わせて進化させることができれば、バラバラとシステムを作る必要性も減り、基盤の中でいろいろなアプリケーションを作れば、ITシステムの調達スピードも上がり、コストも抑えられます。
当社は現行システムを統合していくという要件定義・調査の段階から入ることができ、お客様のDXの推進を支援できます。
何となく、「どこに相談したらいいのかな」とお考えの段階でお声がけいただければ嬉しいです。