生産管理システムの開発実績のある業務システムの会社一覧

株式会社クラスフォックスは、情報系大学でコンピュータやテクノロジーを専門的に学んだ代表取締役の西川 慎吾氏が2013年に設立したシステム開発会社です。会社設立から10年が経過した2022年には、「ITは、ひとの中にある」というスローガンを新たに掲げられました。お客様企業を取り巻く環境、自社を取り巻く環境が大きく変化している昨今、これまで以上にお客様に寄り添い、「お客様と、そこで働くひとたちの支えとなるシステムの開発に注力したい」という思いが込められています。システムは働く人を幸せにするものであるべきという思いも込めてあるそうです。 同社の設立からの10年間をお聞きすると、Webシステムや業務システム、ECサイトなど、さまざまな分野の開発にも柔軟に対応し、AIやIoT、ブロックチェーンといった最新のテクノロジーを組み込んだシステム開発も手がけきたことが伺えました。 また、国内外の事例など様々なDX（デジタルトランスフォーメーション）の情報を発信しているオウンドメディア「@DX」の運営、DXプロジェクトマネジメント教育、低価格・短期間での開発を可能にするローコード開発ツール「Davix」を使ったシステム開発、これら3つの柱で企業のDXを支援する取り組みにも注力してこられています。要件定義から開発、保守・運用に至るまで、すべてワンストップで対応できることも同社の強みの一つといえます。 同社では、これまでもお客様とのコミュニケーションを大切にし、ITにあまり詳しくないお客様からも丁寧にヒアリングを行うことで業務に必要な機能を洗い出し、そこにトレンドや将来の拡張性を踏まえたご提案をしてきました。 今後はさらにそこに注力し、お客様に寄り添ったシステム開発をより進化させていくとのこと。まさに同社ならではの取り組みと言えるでしょう。 詳細は会社情報をご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

パーソルAVCテクノロジー株式会社はAVCマルチメディアソフト株式会社とAVCテクノロジー株式会社が統合し、2018年4月に新たに誕生したテクノロジーカンパニーです。長きにわたって、コンシューマー向け音響・映像製品のソフトウェア・ハードウェア開発を通じ、技術力を高めてきました。 2013年4月には、大手総合人材サービス企業「パーソル」を中核としたパーソルグループに加わり、パーソルR＆D株式会社が培ってきたハードウェアやソフトウェアの設計・開発力を融合し、システム開発やアプリ開発にも注力しています。 同社の強みは、ソフトウェアやシステム開発だけではなく、ハードウェアの設計開発もできるところでしょう。組み込みシステムやアプリケーションの開発では、ハードウェアの仕様についても知識が十分でないとバグや不具合が発生してしまい、安定稼働するシステムを開発するのが難しいとされています。その点、同社は、ハードウェア、ソフトウェアの両面で高い技術力を備えています。 また、同社にはソフトウェア、ハードウェア合わせて約600名の技術者が在籍しているほか、国内協力会社45社、中国・大連、ベトナム・ハノイ、沖縄にもオフショア、ニアショアを合わせると約1,000名のエンジニアがいます。こうした豊富なエンジニアのリソースも同社の強みのひとつです。 さらに、同社は高い品質にこだわりを持ち続け、「私たちは、お客様の満足度と信頼感の向上を目指し、技術サービスの品質を改善し続けます」という品質方針を掲げられています。その実践のために、技術や製品の開発部門とは別に独立した品質保証部を設け、第三者目線による厳しい品質管理を実施しています。品質を担保することにおいて、折り紙付きだと言えるでしょう。 このようなパーソルAVCテクノロジー株式会社にご興味を持たれた発注者様は、お気軽にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

アリスベトナムは、ベトナムのホーチミン市に本社を置く100％日本資本のシステム開発会社です。東京都新宿区の株式会社アリスが親会社です。代表のTran Tuan Nhat氏はベトナムのご出身です。日本の株式会社アリスに2008年に入社し、3年後にベトナムに戻って同社代表に就任しました。 「11年間も日本企業向けにオフショア開発を継続してきた実績」、これが同社の最大の強みです。会社設立当初はコミュニケーションに難があったり日本流の商慣習にもうまく対応できなかったりして品質面が伴わず、お客様から厳しいご指摘を受けたこともあったそうでが、オフショア開発のいわゆるネガティブなイメージを克服するために、継続してご尽力されてきたからこそ、現在は多くのお客様から高い評価を受けるまでに成長したとの事です。 同社スタッフの約7割は日本語能力検定N1（最高難易度）取得済みで、N3以下はいないそうです。業務遂行にあたっての「ほうれんそう」についても、ただやればいいという考えではなく、「日本において、なぜこれが重要なのか」を理解したうえで実践するための社内教育を徹底しているそうです。新卒採用を含め、人材育成にも力を入れています。「オフショアは担当がよく変わる」というイメージ払しょくのため、プロジェクト進行中にPMやマネージャー、技術責任者が離職することがないようにも務めているそうです。 システム開発の実績は数百件規模、アプリ開発だけでも300件以上とのこと。これはお客様に高い評価を受けるようになったことを証明できるものだと思います。 同社は、「システム開発だけするオフショア会社」から脱却して、より成長したいと強く望んでおられます。 ビジネスアナリスト、セキュリティ、デザイン、品質評価、運用保守に至るまで、専門家を配したチームを社内に設け、将来的には上流工程から対応していきたいとのこと。 ご興味をお持ちのお客様は、ぜひお気軽にお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

株式会社Digeonは、兵庫県神戸市に本社を構えるシステム開発会社です。業種や用途を問わず、幅広いシステム開発に対応可能です。 特に、同社が得意とする分野はAI（人工知能）です。「より良い世界を実現する」が同社のミッション。AIのシステムエンジニア、データサイエンティストなどスペシャリストが社内に揃っておられますので、AIソリューション開発の初期のコンサルティングから、お客様のAIシステムに必要なデータ蓄積に関するアドバイス、データ分析、システムへの実装までをトータルでご支援することができます。 とはいえ、お客様がAI活用をご希望でも、ご要件によってはAIを使わずとも実現でき、費用も安く済むこともあるそうです。まだまだ多い、「AIがあれば何でもできる」という誤解も分かりやすくしっかりと紐解き、システム開発とAIを最適な形で組み合わせて、ソリューションとしてご提案しています。 一度でもご依頼いただく機会があると、そのまま継続したお付き合いが続くお客様が多いという同社は、お客様との信頼関係を築けることも強みとされています。 「お客様のことをよく調べて、お客様のお客様であるユーザーのことまでを考えて、どういうシステムが本当に必要か」を考える対応を常に行っているため、お客様から「よく勉強して理解してくれているね」とお褒めいただくことも多いそうです。 DXへの支援についても、お客様が気づけないことを、将来まで見据えて考えて提案できる。そして、今必要なことを的確にアドバイスできる、だからこそ頼りにされる存在なのでしょう。 同社は、「このやり方ならお客様を幸せにできる」と確信したサービスを提供しながら、事業拡大していきたいとのこと。最近はエンジニア採用にも力を入れているそうです。開発体制を万全に整え、「AI開発を通してお客様とご一緒に大きくなっていければ」という伴走型で対応しています。 詳しくは会社情報やカテゴリページ、同社ホームページもご覧いただき、ぜひお問い合わせしてみてください。

システム開発の工程において最も重要とも言われている要件定義や設計フェーズ。いわゆる上流工程にあたるこれらの工程で決められた道筋が、その後のプロジェクトの成否を決めると言っても過言ではありません。 この要件定義や設計など上流工程を得意とし、特に自信を持っていらっしゃるのが株式会社PeakVisorです。 それもそのはず。同社は誰もが名前を知るNTTデータやアクセンチュア、AWSなど大手企業出身メンバーで構成されており、多種多様な企業のITコンサル経験を駆使した要件定義からの手厚いサポート、企業全体の最適化を考えた高品質なシステム提案、開発を行うことでお客様から高い評価を受けていらっしゃいます。大手SIerと比較すると規模は大きくはありませんが、まさに「少数精鋭」で、アクセンチュアで評価を得ていたコンサルタントや、PMP（プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル）の資格を有するプロジェクトマネージャ、ITテクノロジーのスペシャリスト（ソリューションアーキテクト）であるエンジニアなど、各分野から選び抜かれた人材が揃っています。そんな優れた人材が揃う同社だからこそ、企画段階のコンサルからシステムの設計・開発に至るまでトータルにご相談いただくことができます。 そんな同社のミッションは「共に描き、そして導く」。ただ絵を描くだけで終わらず、ただ指示通りに開発するだけを許さず、発注者様にとってのめざす姿を実現するためにしっかりと全体最適を考えたご提案を行い、プロジェクト成功をリードしてくれます。一から安心して相談できる開発会社をお探しの発注者様にぜひおすすめしたい一社です。

デジタルフロントは、マーケター、プログラマー、デザイナー、営業コンサルタント、経理、資料作成 、SEO対策、ネット広告、パンフレット、ロゴなど、優れたスキルを持つフリーランスのスペシャリストでチームを組み、「なんでもできる」体制でお客様からのお困りごとのご相談を受けている、いわば「デジタル商社」のような位置づけの会社です。 代表の古木 敦貴氏はもともとメーカー勤務で、生産設備や遊園地のアトラクションの設計士やプログラマーを経て独立し、同社を設立されました。「建設業と製造業のお客様には、かなり良い提案ができると考えています」と経歴を踏まえたスキルとノウハウがあることに加え、「良い人材を見つけ出すのが得意」「綿密に戦略設計するのが得意」、さらに「よく調べ勉強している」と、さまざまな分野に広く精通し、豊富な知見とノウハウをお持ちのようです。 さらに、お話を伺っていて感じたことは、多方面の知識や情報をお持ちであること。だからこそ、十分に比較検討したうえで「最適解」をご提案できる同社。まだ、若い会社ながら既に50社もの取引先やパートナーを獲得できている理由も理解できるような気がします。 業務効率化、利益最大化といったお客様のさまざまな課題に寄り添ってコンサルティング・DX推進のお手伝いをしておられます。DXといっても必ずしもシステム導入をお勧めするわけではなく、使っているPCのスペックを見直すだけで本質的な問題が解決してしまう「小さなDX」という考え方もあるとのこと。そのように聞けば、より相談しやすいと感じるお客様は多いのではないでしょうか。 ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社エムプラスは、各種の開発業務のみならず、自社ブランドとして人気のコスメ商品を販売するビジネスも展開しています。そのため、商品の仕入れや物流、販売、在庫管理、ユーザー分析など多様なノウハウを蓄積しており、現場業務にまで踏み込んだ提案を得意としています。 同社ではこうして蓄積してきたノウハウや知見を活かし、案件の相談から開発まで実践的で質の高いサービスを提供しています。丁寧なコンサルティングから始まり、要件・詳細定義、開発、リリースまで、開発現場や市場の実態などを理解しながら進めることが可能です。開発企業とお客様の間では情報量にギャップがあったり、認識に差が生まれてしまったりして、思ったようなシステムが完成しなかったというケースは少なくありません。同社ではこうしたギャップを1つずつ解消しながら、開発からリリースまでサポートできますので、安心してご相談ください。 また、大阪に本社、新横浜に関東支社を構えており、ニアショアの利点を生かしてイニシャルから追加開発に至るまでのコストを削減できるのも大きな特長です。東京など関東圏と比較しても、2～3割はコストを抑えられると想定されているようです。これは地域的なメリットの影響もある一方、エムプラスが強みに打ち出しているコンサルティングやプロジェクトマネジメントでもしっかりと実績を積んできたからこそ提供できる価格帯とのことです。案件に必要なチーム体制や開発システム、スケジュール感など細部を詰めつつ、全体を見渡してプロジェクト管理を徹底できる会社なので、ぜひとも開発について相談してみてください。

株式会社PPFパートナーズは、大阪市北区天神橋に本社を置くシステム開発会社です。同社はもともと、NTT西日本の事業に参画したことがきっかけで創立した会社で、現在もNTTグループは主要取引先となっています。大手からも信頼される直接取引の実績があり、さらにIT事業者としての許認可もしっかりと取得。ISOに準拠する「ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証」、国の補助金申請を代行する業者に求められる「IT導入支援事業者」等の資格も取得されています。さらに、定額制のITコンサルティングサービス「サブスクDX」にも注力しています。ITに関することなら安心してなんでも相談できるシステム開発会社と言えます。 福岡と東京と神戸にも支社があり、いずれも営業とシステム開発に対応しています。2023年1月現在の社員数は130名で、営業約20名、PM/SEが約10名、企画/マーケティング、デザイナー、管理人事が数名ずつ、それ以外はプログラマーという構成です。システム開発に必要な全ての工程を、自社内で包括して対応できる体制がしっかり整っていることが分かります。 「御社の特長は？」とお伺いしたところ、「提案の早い段階でモックアップをお見せして、お互い認識のずれがないようにしながら進めている」「機能的なデザインや見た目をキレイに作ってくれると、多くのお客様にお喜びいただいている」等のお話をいただきました。こちらは各カテゴリページで詳細をご確認ください。 また同社は、中小企業のIT導入費用30～1000万円に充当できる国の補助金の申請代行も得意とされています。補助金を受けるためには、どんなITシステムを導入するべきかのアイデアも重要になりますが、同社は、お客様の業務のお困りごとをお伺いしながら、「こんなアプリを使ったら業務を劇的に変化することができ、新しいビジネスの可能性も広がりますよ」といった、補助金を獲得しつつ事業の再構築に結び付く優れたご提案もしてくださるそうです。頼りになるITコンサルタントと言えます。 さらに、この度同社が開始した、異なる知見を持つ専門家のチームをコンサルタントとして月額で利用できるサービス「サブスクDX」もとてもユニークです。会社情報等で詳細をご覧いただき、ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたいと思います。

株式会社apical-pointは、大阪に拠点を置くシステム開発会社です。拠点は大阪ですが、全国のパートナーと連携してつながりを持っており、場所を問わずに対応しています。 お話を伺っていて興味深かったのは、代表の後藤 清貴氏が、もともとシステム開発会社が運営していたITエンジニア育成の職業訓練校で10年ほど講師を務めていたということです。講師をしながら、ITエンジニアとなり、その後独立起業を目指し、同社を設立。 後藤氏がITエンジニアの職業訓練校で講師をしていた経験が、同社のシステム開発にも活かされています。例えば、お客様のシステムを作っておしまいではなく、そのシステムを運用・保守、さらには改修までできるように「社内SEを育成する」ことまでフォローしてくれます。 お客様から費用をいただき保守契約を結べば「保守・運用をします」というシステム開発会社が多くなか、同社は講師経験を活かして社内SEを育成することまで面倒をみてくれるとは、他社にはない特長だと感じました。社内にIT部門を持たない多くの中堅中小企業にとっては、人材育成や人材リソースの確保ができるチャンスにもなりそうです。 また、既存のシステムに関連したさまざまな施策をご提案できることも同社の大きな強みです。例えば、基幹システムを導入したお客様に対して新たにECサイトの開設をご提案したり、EC担当者の採用対応を代行したり、物流業者とのシステム連携が必要となれば調整や交渉を代行したりと、まさに「お客様専用のIT部署担当者」としてお客様のビジネス展開を全方位でサポートしてくれるそうです。 詳細は会社情報をご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

株式会社コネクトは、日本／中国の開発リソースをフル活用した高レベルの開発が強みの会社です。CMS開発や業務システム／Webシステムの開発が得意であり、開発から運用保守まで全て対応し、適切なコストでの提供も行っています。 代表の宋氏は日本向けの受託開発を30年ほど手がけ、日本と中国の両方で開発を経験してきた人物です。2016年に日本人の先輩から同社事業を承継した後、技術力を前面に打ち出す会社として刷新。現在は、同社にとってルーツとなるSES（システムエンジニアリングサービス）業務に加え、受託開発と自主製品開発において持ち前の技術力をお客様に提供しています。 同社の最大の強みは、日本と中国の両方の開発リソースを柔軟に活用できる点でしょう。特に中国側のリソースは大規模であり、北京オリンピック関連の案件や某自動車メーカーDMP関連の案件もこなすスケールと実力を誇っています。こうした開発リソースを活かし、案件ごとに最適化する形で担当者／エンジニアを調整できる体制を構築。AIやビッグデータを活用する場合は、先端技術に精通したメンバーも提案できるなど、人材の幅も豊富になっています。 同社は近年、AIの活用にも注力しており、AIを用いた自社営業ツールも開発しているほどです。こうした知見も活かし、AIやChatGPTを活用したシステムの提案・開発も実現。コロナ禍以降に増加したIoT案件に対応する中で、ハード設計と組み込みソフトの両立についても知見を深め、またCMSを活用できるデジタルサイネージ製品も自社開発しました。技術力が高くて柔軟な体制を持つ会社をお探しのお客様には、是非ともご相談いただきたい開発会社のひとつです。