業務システムの会社一覧

1997年の設立から約30年間にわたってシステム開発を続けてきた実績と経験、NTTとIBMの共同出資により設立された日本情報通信株式会社のグループ会社であること、そして、24時間365日止まらない「止まってはいけない」ミッションクリティカルなシステムの開発経験が豊富なこと、これらがエヌアイシー・ソフト株式会社の強みです。 同社がシステム開発を担当した主なお客様は、航空会社、官公庁、大手銀行、保険会社、クレジットカード会社など、大規模な基幹システムの開発を担当することが多かったそうです。その中でも、航空会社の座席予約システムを開発した事例は特に代表的ものとして挙げられるでしょう。同社は10年以上エアライン向けのシステム開発に携わっており、要件定義からリリース後の運用までさまざまな経験を積んでいます。この時に開発した予約システムこそ、同社が得意とする24時間365日止まらないミッションクリティカルな基幹業務システム。旅行代理店やコンビニ決済といった外部連携など、テストケースが数万に及ぶ複雑かつ大規模なシステムであっても、既存の機能はそのままに現行システムを刷新したり、新サービスを追加したりといった対応をしているそうです。 アプリケーション開発においては最先端技術や最新の開発言語、手法にも対応しています。インフラエンジニアはシステムのOSからミドルウェアにも精通し、設計・構築から運用、保守まで一貫して対応できるメンバーが揃うようです。システム統合運用管理の運用支援も得意とされています。 また、自社内でシステムの受託開発を行っているほか、SIerのもと数社が関わるような規模のシステム開発プロジェクトの技術支援にも対応できるということでした。 大規模システム開発の担い手を探している方には、ぜひお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社キャンバス様は、デジタルマーケティングやインタラクティブな要素を伴うコンテンツやイベントなども依頼できる珍しいシステム開発会社です。また、同社のスタッフの多くが起業や経営経験を持っており、視座が非常に高いことも特徴といえるでしょう。 同社のソリューションは、企業向けの課題解決に特化しており、1つのデジタルプラットフォーム上に集約することで効率的に管理できる機能を有しているのが強みです。システムやアプリ開発だけでなく、マーケティングや運用、そして集客までワンストップでお任せいただけます。 また、動画やWebサイトの制作、MAなどのマーケティングツールの導入サポートなど、その事業領域は多岐にわたり、デジタルの総合代理店と呼ぶに相応しい会社といえます。 代表の山本氏は非常にチャレンジ精神が旺盛で、iPhone3GSがリリースされた2012年以降、さまざまなデジタル領域でサービスを展開してきた経験をお持ちです。中でも、AR・VRやセンシング技術を活用したコンテンツ制作や、プロジェクションマッピングといったユーザー体験型のサービスにおいては、同社は特に豊富な実績とノウハウを持っています。そのため、子ども向け職業体験型施設や記念館といったリアルスペースにおける、さまざまなサービス開発の依頼が同社に殺到しているとのこと。 Webシステムや業務システム、アプリ開発においては、システムやアプリを完成させることだけではなく、それらを活用してどのようにマーケティングや運用、そして集客を行っていくかという視点が不可欠です。同社であれば、ヒアリングからの上流工程からマーケティングの視点を取り入れた実直な運用までをワンストップで依頼することができるため、ぜひ一度相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社Phinxは、コンサルティングからPM、開発、運用保守、マーケティング支援までワンストップで対応している開発会社です。多彩なバックグラウンドを持つ経験豊富なメンバーの知見を統合し「世の中の課題を解決したい」という想いから2024年5月に設立した同社。スタートアップから大企業まで幅広い企業様のビジネス課題解決を支援するべく、Webアプリケーション開発、モバイルアプリケーション、広告用ランディングページのデザインやホームページ制作、経営データ分析環境の構築、開発システムのテストサポート、マーケティング支援といった、さまざまな事業を展開しています。 社内には事業拡大やマーケティングなど、ビジネスサイドの経験が豊富な代表・西氏をはじめ、プロジェクトマネジメント（PM）やエンジニアリングに強みを持つメンバーなど、各領域に特化したプロフェッショナルが集結しています。こうしたメンバーの知見を掛け合わせることで、網羅的なソリューションを提供している点が同社の最大の特長です。 これまでの実績としては、株式会社ファーストリテイリング様、株式会社メルカリ様、楽天グループ株式会社様など、多くの大手企業様の開発プロジェクトに携わったり、数千人が使用する大規模システムを開発したりしており、経験の豊富さと技術力の高さが伺えます。 また、国内開発のみならず、APAC（アジア太平洋地域）を中心とした各国オフショアリング開発にも対応可能。国・地域・言語を限定しないことで、お客様のご予算ニーズにも柔軟に対応しながら、「低価格×高品質×スピーディー」な開発を実現しているそうです。オフショア開発と聞くと、物理的距離の問題や言語の問題により、コミュニケーション部分に不安を感じているお客様も少なくないでしょう。その点、同社では10年以上にわたりオフショア開発に携わってきた日本人スタッフが現地チームとコミュニケーションを取り、開発を徹底的にコントロールしています。日本語独特のニュアンスも含め、お客様の意図を現地メンバーに正確に伝えているため、コミュニケーションの問題についても心配がありません。 「ITを導入したいが、どこから手をつけたら良いか分からない」「ビジネス効率を上げたいけど、具体的な方法が見えない」とお困りのお客様は、一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社Skrumは、東京都渋谷区に拠点を置く開発会社です。おもな事業内容は受託開発、SES事業、そして自社サービスの提供です。受託開発では、主にWebブラウザアプリとモバイルアプリの開発を手掛けていらっしゃいます。 同社のポリシーは、「お客様の不安を軽減し、信頼性の高いサービスを提供する」ことです。開発前後のイメージギャップを解消するため、お客様に実際のサンプルシステムを操作・体験いただくプロセスを導入しています。また、セキュリティ監査事業者の監査に合格し、常に最新の状態にアップデートしているため、セキュリティレベルの高いお客様にも対応することが可能です。 開発においては、国内開発とオフショア・ジョイントの2つの方法を採用。国内開発では全ての工程を国内スタッフで行い、オフショア・ジョイント開発では上流工程を日本のエンジニアが行い、下流工程を信頼できるオフショアパートナーに委託することで、高い品質とコスト効率の両立を実現できます。お客様のご予算やニーズに合わせて、最適な開発方法を選択することが可能です。 取材を通じて印象的だったのが、同社スタッフはものづくりに情熱を持ち、プロダクトをより良くするマインドを持っていることです。お客様のシステムを自分のプロダクトとして捉え、積極的に提案や修正を行っているため、「依頼していないことまで、修正してくれるため助かります」と、ご好評をいただいているそうです。 田澤代表は大学を卒業後、三井住友銀行に就職し、法人営業としてお客様の元を訪問して融資の提案を行っていたという、IT業界では珍しい経歴の持ち主。システム開発においては、お客様のビジネスモデルを理解することが不可欠です。どのような業務を行っているのか、それをシステムに反映させるための仕組みは何か、といった理解が欠かせません。銀行勤務時に、さまざまな業界のお客様とのヒアリングや調査を通じて、ニーズを理解し、それを業務に反映してきた経験が、今日に活かされているのでしょう。 お客様との信頼関係を大切にし、ビジネスパートナーとしての役割を果たす。コミュニケーションを大切にし、経験豊富なスタッフがお客様と伴走して、最適なプロダクトの開発を実現します。社内DXの推進や新規事業・サービスの立ち上げを検討している方は、ぜひ一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

キャリーコード株式会社は2022年3月の設立と若い会社ですが、創立者で現代表取締役の李茂新氏にとっては二つ目に立ち上げたIT関連会社です。李氏は10年前に来日して日本の大学を卒業後、企業に就職されましたがそこから独立して2015年に一つ目のシステム開発企業を起業しましたが、エンジニアを派遣するSES事業を展開する目的で同社を起業。「エンジニアおよび企業の基盤となる」というビジョンのもと、「価値のあるコードを創造する」ことを同社のミッションとして掲げています。 中国に成都と北京の2拠点を持ち、中国や欧米の著名大学を卒業して、中国の大企業のシステム開発に携わったエンジニアや、情報セキュリティやAIなどの先端技術の研究員など、同社のミッション通り、業界をリードできる人材をそろえているそうです。情報セキュリティ大学院大学といった日本の大学との協力関係もあり、高い技術力と最新のITの知見を備えている会社であると言えるでしょう。日本にいるエンジニアと共同で開発に当たる中国のエンジニアの人的コストも上昇はしていますが、それでも日本国内だけで開発している企業に対してはコスト優位性があるとのことです。 また同社はコンサルティングもこなすので、会社が抱えている課題をどう解決すればよいか相談するところからシステム開発までワンストップで対応できるのも強みです。ITの力で解決できそうだが具体的にどうすればよいか分からないといったお悩みのお客様は、キャリーコードに問い合わせてみてはいかがでしょうか。

株式会社Liaroは、AIをビジネスで活用することが、まだ一般的ではなかった2014年に設立されました。以来、10年近くにわたってAIを活用したソリューションの開発を手がけています。 CEOである花田 賢人氏は、高専から大学時代においてAIを研究。株式会社ドリコムが実施している、学生の夢を起業を通じてカタチにするインキュベーションプログラム「Startup Boarding Gate」に応募して採択されたことで同社を設立。つまり、高校時代からずっとAIに触れている、いわば「AIネイティブ」ともいえる人物です。 そんな同社ですが、当初はAIを組み込んだアプリを開発していたとのこと。AIは学習するデータが多ければ多いほど精度も高まり、AI活用の効果も最大化できるのですが、アプリでは学習データの収集に限界があると感じたことから、BtoBでのAI活用を検討したそうです。大企業はもちろん、中堅・中小企業でも、社内には何年にもわたる売上データなど、膨大なデータが眠っています。その膨大なデータを学習して、お客様ごとにカスタマイズしたAIの活用をご提案できれば、そこには大きなニーズとビジネスチャンスがあると考えられたのです。現在、同社では、お客様のビジネスにマッチしたAIの受託開発を手がけています。 こう書くと、同社がAIしかやっていないシステム開発会社と思うかもしれませんが、決してそうではありません。「AIの活用効果を最大化するには、周辺業務のシステム化・自動化も同時に進めないとなりません」と花田氏の言葉の通り、周辺の業務システムやWebシステムの開発も同社で対応しています。こうした総合的な取り組みで、著名なアパレルブランドや全国展開している調剤薬局チェーンの基幹システムに同社のAIを活用したソリューションが採用されています。「止まってはいけない」基幹システムに採用されたことは、同社の技術力が確かなものであることの証と言えるでしょう。 また、AIには開発して終わりというイメージも持ちますが、同社では本番稼働後に効果が出てから効果にあった形でAIのブラッシュアップをしながらしっかりサポートしていくことも特徴とされているようです。そのことは、他のAI開発会社や大手SIerとの違う点と言えそうです。 システムにAIを取り込んでDX推進や業務の効率化を考えているお客様は、ぜひ一度、同社にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

日本成令株式会社は、大企業出身でハイレベルな技術力を持つエンジニア集団が、「月額定額制」で受託開発を請け負うというシステム開発会社です。お話を伺っていて印象的だったのは、「一般的なシステム開発のように、一括請負して作って納品したら完了というシステム開発ではないのです」という言葉でした。 お客様のご要望をもとに要件定義をして基本設計、詳細設計、開発、実装、納品と進むシステム開発では、最初の「要件定義」が重要な意味を持ちます。しかし、同社の代表取締役 丹羽 徹氏は、「こういうシステムを作って欲しいという『ふわっとした』イメージはあるものの、完成形までは考えていない多くのお客様にとって、『要件定義をしましょう』と言われても困るのではないでしょうか」と言います。 要件定義が曖昧だと、要望通りのシステムにならないかもしれない、でも完成形が具体的にわからないので、正確に要件を定義するのは難しい、こういったお客様も多いでしょう。だから同社は、あえて要件定義はせずに、いきなり開発からスタートします。お客様のイメージを実現するのに「これだけは必須」という機能を備えたミニマムのシステムを作り、まずはそれを運用してみて、さらに追加開発などをして、お客様と一緒に完成形に近づけていくのです。開発費用も一括請負型のシステム開発のように最初に費用を見積るのではなく、月額定額制にてサービスを提供しているとのことです。 「納品しない」については、従来のシステム開発が「納品＝契約完了」となるからで、それに対し同社は、開発（Development）と運用（Operations）を並行しながらシステムを改良していく「DevOpsサービス」を行っているため、このような表現をされています。「Webサービスは、大きく作っても成功するとは限りません。小さく作って少しずつ育てていったほうが、経営的にも安全です」といいます。 ユニークな開発スタイルでシステムの受託開発を手がける同社に、ぜひお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

株式会社ActeはSaaSプロダクトの開発運営、受託開発、ITコンサルティングの三つの柱で事業を展開しているシステム開発会社です。 代表取締役の岩本 裕氏は、国際資格である米国PMI認定「PMP(プロジェクトマネジメントプロフェッショナル)」を有するIT・DXコンサルタントとして、長年にわたり大規模な組織でプロジェクトマネジメント（PM）を務めた実績をお持ちです。従って、システム開発だけでなくITコンサルティングやPMの視点でもお客様を支援できる点は同社の強みと言えるでしょう。 同社は2023年の設立で、会社の規模としてはまだ大きくはありません。いわゆるスタートアップのシステム開発会社といえるかもしれませんが、メンバーの方々は、皆さんシステム開発やPMとしての経験が豊富です。お話しを伺っていて、同社をひと言で表現すると「少数精鋭」がぴったりと感じました。メンバーの多くはフルスタックエンジニアで、これまでに大手企業での大規模開発に参画していた経験をお持ちの方もいらっしゃるとのこと。ハイレベルな開発現場で鍛えられただけに、「高い品質を担保することに対する『こだわり』がとても強い」ようです。 しかも、「ただ開発をするだけ」ではありません。同社では開発を担当するエンジニアの方が直接お客様とコミュニケーションをとっています。そうすることでお客様のビジネスへの理解が深まり、開発するシステムがお客様のビジネスにどう貢献するかを常に念頭に置いて開発できるからだそうです。お客様のご要望がダイレクトにエンジニアに伝わることで、お客様が「欲しいシステム」と、同社が作るシステムとのに齟齬が発生しなくなるのです。 同社は最新技術のキャッチアップにも積極的に取り込んでおり、生成AIを活用したAI業務ナビゲーションサービス「PeaceComm」を自社プロダクトとして開発し、あるビジネスコンテストで入賞するような技術力も有しています。 初めての開発でやり方がわからない方、IT導入・DX化にお困りの方にお勧めの会社です。ぜひ一度、同社にご相談してみてください。きっと丁寧な対応で伴走してくれることでしょう。

株式会社オルトは、大手商社や出版社をはじめとした大手企業の比較的規模の大きなシステムの開発と保守に長年対応してきたシステム開発会社です。1996年創業で約30年にもわたってシステム開発を手がけてきています。その豊富な経験と確固たる実績が同社の最大の強みといえます。 同社は、出版業向け統合ERPパッケージ「Publisher-Plus」を自社開発されています。これは出版業向けのシステム開発の機能やノウハウを集約させたパッケージシステムで、現在ではSaaSとして提供されています。規模もさまざまに多くの出版社に採用されているそうです。 社員数およそ20名の少数精鋭で運営されていますが、経験豊富なプロジェクトマネージャー（PM）やシステムエンジニアが在籍し、開発と保守もすべて社内で対応されています。ただし、繁忙期には提携しているパートナー会社の協力も得ることもあるようです。工数のかかる大規模システム開発にもしっかり対応できる体制があります。 同社の主なお客様は、大手商社そのグループ会社、そして出版会社です。20年以上お付き合いが続いているところも多く、過去に導入したシステムのリプレイスにも対応可能。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「長くこの業界にいますから、正直に言うと失敗したこともありました。うまくいかなくてもお客様と一緒に乗り越えていった案件もあります。お客様にご迷惑をおかけすることがあったとしても、決して諦めたり逃げたりしないことで、最終的にはお客様から『やり遂げて良かったね」と言われ、今でもお付き合いが続いています」というお言葉でした。 たとえ困難なことがあってもあきらめずに、最後まで粘り強く対応していくという、同社の真摯な姿勢が、お客様との信頼関係を強固にしているのでしょう。詳細は会社情報をご覧ください。ぜひお問い合わせしてみていただきたい会社のひとつです。

株式会社NTSの社名はアルファベット3文字からなりますが、その意味は和・匠・信という3つの心を大切にするというものであり、実は、伝統的な日本の価値観を持つシステム開発会社です。 もともと同社は、エンジニアがお客様先に常駐して開発を行うSES（System Engineering Service）という業態を中心に展開していました。そのSESでさまざまな現場に出て技術力を高め、お客様からの信頼を獲得してきた経緯があります。その後、Webサイトの受託制作を行うようになり、さらにシステムソフトウェアの受託開発も行うようになりました。 SESで鍛えられた技術力と幅広い業種に対する業務の知識、Web制作で磨かれたデザイン力など、それぞれの要素を一つひとつ積み上げてきた同社の実力は折り紙付きです。 どのようなシステムを導入すれば良いのか分からないという場合でも、同社ならば豊富な経験と深い知見をもとに、最適な答えを提案してくれるので安心。まずは一度、同社に相談してみることをお勧めします。 業務フローの分析、最適化などをしっかり行ってくれるほか、データの有効活用もきちんと考えてくれる頼もしさは、まさに信頼できるパートナーと呼べるのではないでしょうか。 首都圏エリアである神奈川県川崎市に拠点を構えながら、従業員に占める九州出身者の割合が多い同社は、北九州エリアにもビジネスを展開中。首都圏だけでなく、福岡県近郊エリアで「直接対面で打ち合わせをしたい」というお客様にもお勧めの一社です。