「情報システム」とは？種類から開発方法に至るまで詳しく紹介

情報化社会と呼ばれて久しい令和の現代では、ビジネスにおいて「情報システム」という言葉をしばしば耳にします。
とはいえ「情報システムとは何か」と聞かれて、言葉の意味を正確に答えられる人は少ないでしょう。
ここでは、漠然としたイメージを持たれやすい「情報システム」の意味や種類、企業で情報システムを導入する時に気を付けたい点などを詳しく解説します。

 

目次

 

 

情報システム（情シス）とは？

情報システムとは？
言葉	意味
情報システム	デジタル化された情報（データ）を取扱う仕組み
情報システム部	「販売顧客データ」や「契約情報」などの管理運営を担う部門
情シス	「情報システム」の略称

「情シス」と略されることもある情報システムとは、わかりやすく言えば「情報を取り扱う仕組み」を意味する言葉です。この「情報」には様々なものがありますが、情報システムが扱うのは基本的に「販売顧客データ」や「契約情報」など、法人企業にまつわる情報が対象になります。これらの情報を記録したり処理したりする仕組み全体が「情報システム」です。

情報システムの扱うものには機密情報が含まれることもあり、企業によっては「情報システム部」を設けて管理・運用しています。また、情報の透明性を担保するため、オフィシャルサイト上で「情報システム部が何を行っているか」を公表している企業も少なくありません。IT化が進む現代では、情報はデジタルデータにして管理するのが一般的です。そのため、情報システムが取り扱う情報も一般的にはデジタル化された情報を指します。

 

情報システムにはどんな種類がある？

情報システムの分類
分類	基幹システム	情報系システム
言葉の意味	企業活動の根幹を担うシステム	業務効率化や経費削減などを目的としたシステム
主なシステム例	販売管理、財務管理システムなど	社内SNS、オフィスソフトなど

さて、企業の情報を取り扱うのが広義の「情報システム」ですが、扱う情報の種類や目的によって使用される情報システムも異なります。情報システムを大きく分類すると「基幹システム」と「情報系システム」の2種類に区分できます。

 

●基幹システム

端的に言えば、企業活動の根幹を担うのが基幹システムです。例えば、製造業を行っている企業の場合、原材料や製品の管理を担う生産管理システムが、製品の販売をしている企業であれば、売り上げや在庫などの管理を担う「販売管理システム」や「購買管理システム」などが基幹システムに該当します。このほか、会計システムや勤怠管理システム、給与管理システムといったものも基幹システムに含まれます。言い換えれば、基幹システムは「事業の営利活動に直接関わるシステム」という認識でも良いでしょう。

 

●情報系システム

企業活動の根幹を担う基幹システムに対し、主業務のサポート的な位置づけで用いられるのが「情報系システム」です。メールソフトやオフィスソフト、グループウェア、社内SNSなどが含まれます。情報系システムは「事業を加速させるためのシステムのこと」と言えば、より理解がしやすいでしょう。基幹システムとは違い、事業活動に直接的に関わるわけではないため、障害が起きても他のシステムで代用できるケースが多いのも情報系システムの特徴です。

ちなみに、基幹システムと情報系システムを分類するのに明確な基準はなく、仕事で扱う情報システムをすべてまとめて「業務システム」と呼称する場合もあります。この「業務システム」と総称されるシステムの基礎知識や導入方法については下記のページをご参照ください。

⇒業務システムとは？基礎知識から導入するメリットまで詳しく紹介

 

情報システムを企業に導入するには？

• 自社の将来ビジョンや事業戦略などの確認

• 導入目的の明確化

• 現状の調査・分析

• 製品やベンダーの選定

「自社に情報システムを導入したい」と考えた時に、注意すべきポイントが4つあります。具体的には「自社の将来ビジョンや事業戦略などの確認」、「導入目的の明確化」、「現状の調査・分析」、「製品やベンダーの選定」です。以下の項では、なぜ注意すべきなのか、どのように導入を進めるべきなのかを紹介します。

 

1.自社のビジョンや事業戦略などの確認

企業とは、「想定するビジョンの実現」のために事業戦略を策定および実行をする存在です。情報システムを導入する際にも、ビジョンの実現や事業戦略の策定や実行に寄与するかどうかを考える必要があります。中には、ビジョンが不明瞭であったり、事業戦略が経営者や従業員の間で共有できていなかったりする企業もあります。これらが曖昧だと、見当違いの情報システムを導入してしまう可能性も高くなるでしょう。情報システムの導入を考えているなら、ビジョンや事業戦略を事前に確認しておくのが賢明です。

 

2.導入目的の明確化

どんなに性能のいいシステム（仕組み）であっても、あらゆる課題を魔法のように解決してくれるわけではありません。情報システム導入時には「導入目的の明確化」が必要不可欠です。事前に確認した自社のビジョンや事業戦略において、ボトルネックになっている部分に、適切にアプローチできる情報システムを選定しなくてはなりません。ボトルネックが複数個所見つかり、システムもまた複数必要だとわかるケースもあるでしょう。導入目的をはっきりと認識しておけば、的確な情報システムをより選びやすくなります。

 

3.現状の調査・分析

自社が考える将来のビジョンと現状とのギャップを、情報システム導入前に調査・分析しておくのが大切です。また、現状の調査・分析においては経営層と現場との認識の相違が浮かび上がってくることもあります。現場で適切に運用できるシステムでなければ、情報システムを導入しても当初の目的が達成できなくなってしまいます。現状の調査・分析のプロセスにおいて、「情報システムが自社で果たす役割」がより明確になるのです。

 

4.製品やベンダーの選定

「自社の将来ビジョンや事業戦略などの確認」、「導入目的の明確化」、「現状の調査・分析」とステップを踏めば、自社に必要な情報システム製品ははっきりと見えやすくなります。製品の仕様や費用などを確認した上で、システム導入のスケジュールを決めましょう。

とはいえ、企業によっては、既存の製品だと「目的に見合った情報システムが見つからない」というケースもしばしばです。その場合は、外部の開発企業に依頼をして「自社に最適な情報システムを開発する」こともできます。いずれにせよ「自社に必要な情報システムとは何か」を細かく把握しておいたほうが、製品や開発企業の選定がしやすくなるでしょう。

 

情報システムを開発する方法とは

先の項で述べた通り、システム導入にあたってビジョンや現状を明確にしていくと、製品選定の段階で「自社に合う情報システムが存在しない」となるケースがあります。その場合に取り得る方法は、「自社で開発する」と「外部に委託する」の2つです。それぞれの特徴を、以下で紹介しましょう。

 

●自社で情報システムを開発する

開発リソースが社内に存在するなら、必要な情報システムを自社で作ってしまうことも可能です。「コミュニケーションがスピーディに行える」、「システムトラブルの際の対処が比較的しやすい」といった点は自社開発のメリットです。

しかし、情報システムは「業務に関わるシステム」という特性から、開発には「社内の人間」の存在が不可欠となるでしょう。プログラミング能力以外にも社内の経営課題・業務課題への理解や、現場の声と経営層の意見とを設計に織り込んでいくスキルが求められます。これらの能力を有したエンジニアの確保が難しい場合は、外部委託という形で情報システムの開発を検討するのも良い方法です。

 

●情報システムの開発を外部に委託する

情報システムの開発は、外部企業に開発を委託することも可能です。システム開発を手掛ける開発企業の中には「各社の状況に合わせた情報システム」を作ってくれる企業が数多く存在します。開発費こそ発生するものの、自社の状況を適切に把握して、導入したいシステムの要件を抽出できていれば、自社に業務に見合った情報システムを開発できます。

開発を外部委託するにあたって「開発にはどのくらいの費用がかかるの？」、「できるだけ安く依頼する方法は？」などが気になる方であれば、以下のページをご参照ください。システム開発における費用の具体的な内訳から、費用削減方法に至るまで、詳しく紹介をしています。

⇒システム開発にかかる費用と仕組みについて

今回は、情報システムの概要から導入方法に至るまで、詳しく紹介をしました。様々な機能を有した情報システムは、事業内容やビジョンに見合ったものを導入することで、業務の効率化や経費の削減に繋げるのも夢ではありません。もしも、外部に開発を依頼するノウハウが無く、情報システムの開発企業を探すのが難しい場合は、発注先を選定してくれるWebサービスの利用を検討しても良いでしょう。ITに精通した専門スタッフによる細かなヒアリングを経て、目的に見合った開発企業を探し出してくれます。

 

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