POSシステムの開発実績のある業務システムの会社一覧

株式会社relationは2012年に神戸で設立した会社です。現在は神戸三宮と東京にある二箇所の本社を中心に、大阪や横浜にもオフィスを展開しており、幅広い地域のお客様をカバーしています。 同社の特長の一つが、在籍している社員の9割近くが経験豊富なエンジニアであるということ。IT業界の人材不足が深刻な問題となっている中、エンジニアがパフォーマンスを最大限に発揮できる環境と労働条件を整えることで定着率を高め、優秀なエンジニアを多数確保することに成功しています。経験と実績、スキル、技術力のどれをとってもハイレベルなエンジニアが多数在籍していること、それが同社の特徴であり、強みといえるでしょう。 また、お客様からの表面的なご要望にはとらわれず、お客様のビジネスにとって本当に必要なものが何か、という本質的な部分を掘り起こすコンサルティング力やヒアリング力の高さも、同社の特長の一つです。 例えば、ITに苦手意識を持たれているお客様にとって、「ビジネス課題解決のためにシステムを導入したいが、どこから手を付けていいか分からない」という悩みは付き物です。同社はお客様とのヒアリングを通して、課題改善に最適な方法を丁寧に説明します。その際には誠意を持って対応することをポリシーとしており、そもそものシステム開発が不要であったり、他にもっと良いやり方があったりすれば、その旨をきちんとお伝えするようにしているとのことです。 このように、インタビューを通じてお話しを伺っていると、お客様に対して誠実に向き合っている同社の姿勢が伺えました。システムやアプリ開発の早い段階、見積もりの時点で画面デモをお見せし、お客様のご要望と開発を担当する同社との間の齟齬、「イメージのギャップ」を少しでもなくすように努力されているのも、お客様に対する誠実さの表れと感じました。ギャップがあるままに開発してしまうと、結果的にお客様が自分達のビジネス拡大に活用できないシステムやアプリに費用を払わなくてはならなくなります。それはお客様にも開発会社にも良いことではありません。そうしたことが起きないように、丁寧な対応をこころがけていらっしゃるシステム開発会社です。 詳細は会社情報をご覧ください。システムやアプリについて、「いつでも相談できるシステム開発会社を探していた」、そんなお客様にはお気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

株式会社ノーコード総合研究所は、ノーコード開発を軸にWebシステムやアプリ開発、業務システム構築を手掛ける国内最大規模の受託開発会社です。同社の最大の特長は、ノーコード技術を駆使し、スピーディーかつ低コストの開発を実現していること。レゴブロックを積み立てるようにパーツを組み合わせてシステムやアプリを開発することで、従来の1/3程度のコスト、期間での開発を実現しています。実際、過去同社が手掛けた製造業向けの在庫管理システム開発では、通常半年程度の開発期間で約1,000万円のコストがかかるところを、ノーコードを用いて開発を行ったことで、期間は2カ月、費用も200万円まで抑えたという事例もあります。 また、ノーコードの中でも特に自由度が高い「Bubble」を用いた開発に強みを持っている点も同社ならではの特長です。基本的にノーコードツールはテンプレートや既存の機能を組み合わせることでシステムを構築する必要があるため、自由度は制限されてしまいます。しかし、Bubbleであれば通常のノーコードツールでは対応が難しい複雑なロジックや高度なデザイン調整も可能。同社には日本人合格者がわずか18名しかいない「Bubble公式認定試験」を突破したエキスパートが5名在籍しているため、この高い技術力と知識を駆使し、ノーコードの枠を超えたハイクオリティなシステム・アプリ開発を実現してもらえるでしょう。 ノーコード開発の可能性を最大限に引き出し、コスト削減とスピードを両立する株式会社ノーコード総合研究所。新規事業立ち上げや既存システムの刷新を検討しているお客様は、ぜひ一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社egobaは、福岡市中央区を拠点にしてコンサルティングからWebシステムや業務システム、アプリの開発、構築、保守運用まで、トータルにサポートしている開発会社です。 同社のお客様は中堅・中小企業やスタートアップ企業などが中心のようです。このようなお客様は、ITに詳しい担当者がいらっしゃらない場合が多くあるでしょう。 そこで、同社はシステム開発をご依頼されたお客様に対して、実際に開発に入る前のヒアリング活動を重視しており、「どんなシステムを開発したいのか」ということよりも「そのシステムを導入することで何を実現したいのか」という本当の目的を深掘りして丁寧にお伺いすることをとても大事にしているそうです。 システム開発会社は数多くあります。大手から中堅・中小の開発会社まで、さまざまに存在していますが、同じようなシステムでも、工数や人件費も計算の仕方によって、ときに10倍以上もの価格差がある場合も珍しくないと聞きます。そうしたことからも、お客様の多くは「システム開発の費用は、何にいくらかかるのかわかりにくい」、「本当に必要な機能に対しての費用なのかがわからない」といった悩みを感じていらっしゃるのではないでしょうか。 そんなお客様に対して、おすすめしたいシステム開発会社のひとつが同社でしょう。同社では、開発コストを見える化し、お客様にとって本当に必要なシステムを低コストでリーズナブルにご提供することを使命としています。 そのためには、あえてシステムやアプリにしなくてもいい場合には「システムにする必要はないですよ」「アプリではなくWebシステムでも十分です」と正直にお話するとか。 同社はシステムを開発することが重要ではなく、「システムやアプリで何を実現するか」という本当の目的とお客様を大事にしていることが伝わるエピソードです。システムそのものを作るだけではなく、開発の前段階からトータルでコンサルティングを丁寧に行っていくということも特長として持っている開発会社といえるでしょう。 なお、案件によりますが、開発後半年間は保守を無料で提供しているそうです。ご興味を持たれたご発注者様は、お気軽に問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

KUSSHU合同会社は、「日本の未来を担う企業を全力でサポート」を企業理念に掲げ、コンサルティングファームで培った知見を活かしたシステム開発を得意とする会社です。 システムの受託開発事業を展開する同社の最大の特徴は、大手コンサルティングファーム出身のメンバーが多い点です。代表の本庄氏も、デロイトトーマツコンサルティング合同会社をはじめとする各種のコンサル会社で実務の経験を積んでおり、経営コンサルティングの視点を盛り込んだ開発支援を得意としています。このような特徴を活かし、同社は経営の視点からも本当に求められるシステムの開発を行っています。 同社に開発を依頼すると、経営コンサルの知見を持つメンバーがPM（プロジェクトマネージャー）を担当し、要件定義の段階から経営の視点においても必要なシステムを突き詰めていきます。そのため、次のような事態を回避できます。 ●意思決定者の意向のみが反映され、現場で使えないシステムが納品される ●現場担当者の意向が強く反映され、維持・運用に過度のコストがかかるシステムが納品される このような開発支援は、特に、初めてシステム開発を依頼するお客様におすすめです。 また、同社は、要件定義・PM・開発のみならず、その後の運用保守までワンストップで対応してくれます。そのため、システムの運用保守にかけるリソースに不安をお持ちのお客様にも、ぜひ相談していただきたい開発会社のひとつです。 同社であれば、システム開発と経営コンサルティングを高いレベルで融合させ、お客様のビジネスの成功を適切に支援するシステムを開発してくれるはずです。

株式会社クラスフォックスは、情報系大学でコンピュータやテクノロジーを専門的に学んだ代表取締役の西川 慎吾氏が2013年に設立したシステム開発会社です。会社設立から10年が経過した2022年には、「ITは、ひとの中にある」というスローガンを新たに掲げられました。お客様企業を取り巻く環境、自社を取り巻く環境が大きく変化している昨今、これまで以上にお客様に寄り添い、「お客様と、そこで働くひとたちの支えとなるシステムの開発に注力したい」という思いが込められています。システムは働く人を幸せにするものであるべきという思いも込めてあるそうです。 同社の設立からの10年間をお聞きすると、Webシステムや業務システム、ECサイトなど、さまざまな分野の開発にも柔軟に対応し、AIやIoT、ブロックチェーンといった最新のテクノロジーを組み込んだシステム開発も手がけきたことが伺えました。 また、国内外の事例など様々なDX（デジタルトランスフォーメーション）の情報を発信しているオウンドメディア「@DX」の運営、DXプロジェクトマネジメント教育、低価格・短期間での開発を可能にするローコード開発ツール「Davix」を使ったシステム開発、これら3つの柱で企業のDXを支援する取り組みにも注力してこられています。要件定義から開発、保守・運用に至るまで、すべてワンストップで対応できることも同社の強みの一つといえます。 同社では、これまでもお客様とのコミュニケーションを大切にし、ITにあまり詳しくないお客様からも丁寧にヒアリングを行うことで業務に必要な機能を洗い出し、そこにトレンドや将来の拡張性を踏まえたご提案をしてきました。 今後はさらにそこに注力し、お客様に寄り添ったシステム開発をより進化させていくとのこと。まさに同社ならではの取り組みと言えるでしょう。 詳細は会社情報をご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

パーソルAVCテクノロジー株式会社はAVCマルチメディアソフト株式会社とAVCテクノロジー株式会社が統合し、2018年4月に新たに誕生したテクノロジーカンパニーです。長きにわたって、コンシューマー向け音響・映像製品のソフトウェア・ハードウェア開発を通じ、技術力を高めてきました。 2013年4月には、大手総合人材サービス企業「パーソル」を中核としたパーソルグループに加わり、パーソルR＆D株式会社が培ってきたハードウェアやソフトウェアの設計・開発力を融合し、システム開発やアプリ開発にも注力しています。 同社の強みは、ソフトウェアやシステム開発だけではなく、ハードウェアの設計開発もできるところでしょう。組み込みシステムやアプリケーションの開発では、ハードウェアの仕様についても知識が十分でないとバグや不具合が発生してしまい、安定稼働するシステムを開発するのが難しいとされています。その点、同社は、ハードウェア、ソフトウェアの両面で高い技術力を備えています。 また、同社にはソフトウェア、ハードウェア合わせて約600名の技術者が在籍しているほか、国内協力会社45社、中国・大連、ベトナム・ハノイ、沖縄にもオフショア、ニアショアを合わせると約1,000名のエンジニアがいます。こうした豊富なエンジニアのリソースも同社の強みのひとつです。 さらに、同社は高い品質にこだわりを持ち続け、「私たちは、お客様の満足度と信頼感の向上を目指し、技術サービスの品質を改善し続けます」という品質方針を掲げられています。その実践のために、技術や製品の開発部門とは別に独立した品質保証部を設け、第三者目線による厳しい品質管理を実施しています。品質を担保することにおいて、折り紙付きだと言えるでしょう。 このようなパーソルAVCテクノロジー株式会社にご興味を持たれた発注者様は、お気軽にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

システム開発の工程において最も重要とも言われている要件定義や設計フェーズ。いわゆる上流工程にあたるこれらの工程で決められた道筋が、その後のプロジェクトの成否を決めると言っても過言ではありません。 この要件定義や設計など上流工程を得意とし、特に自信を持っていらっしゃるのが株式会社PeakVisorです。 それもそのはず。同社は誰もが名前を知るNTTデータやアクセンチュア、AWSなど大手企業出身メンバーで構成されており、多種多様な企業のITコンサル経験を駆使した要件定義からの手厚いサポート、企業全体の最適化を考えた高品質なシステム提案、開発を行うことでお客様から高い評価を受けていらっしゃいます。大手SIerと比較すると規模は大きくはありませんが、まさに「少数精鋭」で、アクセンチュアで評価を得ていたコンサルタントや、PMP（プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル）の資格を有するプロジェクトマネージャ、ITテクノロジーのスペシャリスト（ソリューションアーキテクト）であるエンジニアなど、各分野から選び抜かれた人材が揃っています。そんな優れた人材が揃う同社だからこそ、企画段階のコンサルからシステムの設計・開発に至るまでトータルにご相談いただくことができます。 そんな同社のミッションは「共に描き、そして導く」。ただ絵を描くだけで終わらず、ただ指示通りに開発するだけを許さず、発注者様にとってのめざす姿を実現するためにしっかりと全体最適を考えたご提案を行い、プロジェクト成功をリードしてくれます。一から安心して相談できる開発会社をお探しの発注者様にぜひおすすめしたい一社です。

デジタルフロントは、マーケター、プログラマー、デザイナー、営業コンサルタント、経理、資料作成 、SEO対策、ネット広告、パンフレット、ロゴなど、優れたスキルを持つフリーランスのスペシャリストでチームを組み、「なんでもできる」体制でお客様からのお困りごとのご相談を受けている、いわば「デジタル商社」のような位置づけの会社です。 代表の古木 敦貴氏はもともとメーカー勤務で、生産設備や遊園地のアトラクションの設計士やプログラマーを経て独立し、同社を設立されました。「建設業と製造業のお客様には、かなり良い提案ができると考えています」と経歴を踏まえたスキルとノウハウがあることに加え、「良い人材を見つけ出すのが得意」「綿密に戦略設計するのが得意」、さらに「よく調べ勉強している」と、さまざまな分野に広く精通し、豊富な知見とノウハウをお持ちのようです。 さらに、お話を伺っていて感じたことは、多方面の知識や情報をお持ちであること。だからこそ、十分に比較検討したうえで「最適解」をご提案できる同社。まだ、若い会社ながら既に50社もの取引先やパートナーを獲得できている理由も理解できるような気がします。 業務効率化、利益最大化といったお客様のさまざまな課題に寄り添ってコンサルティング・DX推進のお手伝いをしておられます。DXといっても必ずしもシステム導入をお勧めするわけではなく、使っているPCのスペックを見直すだけで本質的な問題が解決してしまう「小さなDX」という考え方もあるとのこと。そのように聞けば、より相談しやすいと感じるお客様は多いのではないでしょうか。 ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社エムプラスは、各種の開発業務のみならず、自社ブランドとして人気のコスメ商品を販売するビジネスも展開しています。そのため、商品の仕入れや物流、販売、在庫管理、ユーザー分析など多様なノウハウを蓄積しており、現場業務にまで踏み込んだ提案を得意としています。 同社ではこうして蓄積してきたノウハウや知見を活かし、案件の相談から開発まで実践的で質の高いサービスを提供しています。丁寧なコンサルティングから始まり、要件・詳細定義、開発、リリースまで、開発現場や市場の実態などを理解しながら進めることが可能です。開発企業とお客様の間では情報量にギャップがあったり、認識に差が生まれてしまったりして、思ったようなシステムが完成しなかったというケースは少なくありません。同社ではこうしたギャップを1つずつ解消しながら、開発からリリースまでサポートできますので、安心してご相談ください。 また、大阪に本社、新横浜に関東支社を構えており、ニアショアの利点を生かしてイニシャルから追加開発に至るまでのコストを削減できるのも大きな特長です。東京など関東圏と比較しても、2～3割はコストを抑えられると想定されているようです。これは地域的なメリットの影響もある一方、エムプラスが強みに打ち出しているコンサルティングやプロジェクトマネジメントでもしっかりと実績を積んできたからこそ提供できる価格帯とのことです。案件に必要なチーム体制や開発システム、スケジュール感など細部を詰めつつ、全体を見渡してプロジェクト管理を徹底できる会社なので、ぜひとも開発について相談してみてください。

株式会社PPFパートナーズは、大阪市北区天神橋に本社を置くシステム開発会社です。同社はもともと、NTT西日本の事業に参画したことがきっかけで創立した会社で、現在もNTTグループは主要取引先となっています。大手からも信頼される直接取引の実績があり、さらにIT事業者としての許認可もしっかりと取得。ISOに準拠する「ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証」、国の補助金申請を代行する業者に求められる「IT導入支援事業者」等の資格も取得されています。さらに、定額制のITコンサルティングサービス「サブスクDX」にも注力しています。ITに関することなら安心してなんでも相談できるシステム開発会社と言えます。 福岡と東京と神戸にも支社があり、いずれも営業とシステム開発に対応しています。2023年1月現在の社員数は130名で、営業約20名、PM/SEが約10名、企画/マーケティング、デザイナー、管理人事が数名ずつ、それ以外はプログラマーという構成です。システム開発に必要な全ての工程を、自社内で包括して対応できる体制がしっかり整っていることが分かります。 「御社の特長は？」とお伺いしたところ、「提案の早い段階でモックアップをお見せして、お互い認識のずれがないようにしながら進めている」「機能的なデザインや見た目をキレイに作ってくれると、多くのお客様にお喜びいただいている」等のお話をいただきました。こちらは各カテゴリページで詳細をご確認ください。 また同社は、中小企業のIT導入費用30～1000万円に充当できる国の補助金の申請代行も得意とされています。補助金を受けるためには、どんなITシステムを導入するべきかのアイデアも重要になりますが、同社は、お客様の業務のお困りごとをお伺いしながら、「こんなアプリを使ったら業務を劇的に変化することができ、新しいビジネスの可能性も広がりますよ」といった、補助金を獲得しつつ事業の再構築に結び付く優れたご提案もしてくださるそうです。頼りになるITコンサルタントと言えます。 さらに、この度同社が開始した、異なる知見を持つ専門家のチームをコンサルタントとして月額で利用できるサービス「サブスクDX」もとてもユニークです。会社情報等で詳細をご覧いただき、ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたいと思います。