業務システムの会社一覧

株式会社ミックスソフトは、お客様のアイデアを形にする企画・提案・実現力に強みを持つ開発会社です。同社の最大の特長は、システムエンジニア（SE）である代表の齊藤氏自身が「ヒアリング〜要件定義、設計、開発」の上流工程〜下流工程までワンストップで対応していることです。 多くの企業では、お客様とのヒアリングを営業担当が、システムの開発を別の担当が行うため、情報の伝達ロスや認識の齟齬が生じ、結果としてお客様の期待に沿わないシステムが完成することがあります。技術的な質問についても開発担当者への確認が必要となるため、意思決定が遅れることも少なくありません。その点、同社は代表自身が技術的な提案を行いながら、お客様のご要望に即座に対応できる体制をとっているため、よりお客様に適したシステムの開発を叶えています。また、同社はフロントエンド開発における豊富な知識・経験を活かし、お客様企業の業務に沿った独自ユーザーインターフェース（UI）の提案・実装を得意としています。 これまでには、複雑なダッシュボードやリッチなUI開発など、さまざまなプロジェクトを経験してきたという同社。システムが実際の現場でどのように使われるのかをきちんと考えながら、インターフェース設計を行っているそうです。さらに、同社は自社サービス「EzQL」の利用を通じてAPI開発の工程を短縮するなど、開発効率を極限まで高めることにフォーカスしているため、お客様は「高品質×低コスト」のシステム開発を実現できることも特徴の1つです。 齊藤氏は10年以上もの間SEとして活躍してきた方なので、お客様のどんなお悩みに対しても的確なアドバイスをもらえるでしょう。業務/Webシステム開発まわりでお困りのお客様は、ぜひ一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

INNOOV株式会社は、Atlassian製品を主軸としたクラウド製品を活用して、企業のビジネスプロセス改善、業務改善、コスト削減に取り組んでいる会社です。スタンダードなSaaS製品をベースに、お客様のニーズに合わせてプラスアルファを加味することで、安定したノウハウにもとづいた開発を実現。このように、同社ではスタンダードな技術をベースに作業することをポリシーとしており、効率化に向けたプロセス改善も支援している点が特徴です。 社内には、日本でも数少ないアトラシアン認定エキスパート資格保有者が3名在籍しており、Atlassian製品の知識についてトップクラスのレベルを誇る同社。これまでに、大手企業のシステム開発も多数手掛けており、技術力の高さが伺えます。また、同社は高度なテクニカルサービスをリーズナブルに提供しており、費用対効果を意識した開発を提供してくれることも特徴の1つです。 単にシステム化するだけでなく、業務プロセスそのものからの改善を目指す同社に相談すれば、お客様のビジネス課題に深く寄り添った提案をしてもらえるでしょう。新規開発はもちろん、既存システムからクラウド製品への移行、既存システムのリプレイスをお考えのお客様は、一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。

オフショア開発を行う会社は数多くありますが、そのほとんどがオフショア先は中国やベトナムというケースが多いのではないでしょうか。 Indo-Sakura Software Japan株式会社は、インドにおけるオフショア開発を手掛ける開発会社です。 インドと言えば、数学を得意とする国であり、IT業界においてもインド人エンジニアが大きな存在感を示しています。同社は日本企業の抱える課題をインドのソフトウェア開発力で解決する、日本とインドの架け橋となることを目指した会社です。 同社には日本人エンジニアも揃っており、その多くは大手SIerやコンピュータベンダーで日本企業の課題解決を手掛けてきた経験豊富なメンバー。先端技術を持つインド人エンジニアとチームを編成し、信頼性の高いシステムソフトウェアを、低コスト／短納期で開発することに成功しています。 データの分析や処理にも豊富な知見を持っているのも当社の大きな特徴です。自社の業務データの有効活用や、Webサービスから得られるマーケティングデータの活用など、ソフトウェアの設計・開発だけではなく、周辺のさまざまなことまで相談できるのも、同社の心強い点と言えるでしょう。 高品質なシステムを低コスト／短納期で、と考えているお客様は、一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

エンハンスド株式会社は、ITコンサルティングからシステム開発、業務プロセスの改善、生成AIを活用したサービスの開発など、最新技術を上手く活用し幅広い事業を手掛けている新進気鋭のIT会社です。 同社は、Blazorやノーコード/自動化サービスといった最新技術を活用することで「低価格・短納期・高効率」のシステム開発を実現しています。削減できた開発コストは、お客様との対話やコンサルティングに活用しているという同社。単に指示通りに作るのではなく、お客様のニーズを深く理解し、お客様のビジネスに最もインパクトのあるシステムを提案・開発することで、結果にコミットしています。このように、開発の効率化とコンサルティングの強化を両立し、お客様にとって本当に価値あるソリューションを提供できることが、同社の大きな特長です。 また、最近ではChatGPTやClaudeといったAIモデルを自社のビジネスで活用したいと考えている企業が増えていますが、その一方で「具体的な活用イメージが浮かばない」「期待通りの成果が得られるか不安」といったお悩みを抱えていることも多いのではないでしょうか。こうしたお客様に対し、同社は単にAI開発を行うのではなく、お客様の業務プロセスを分析したうえで、「AIで何をしたらどのような効果が得られるか」といった具体的な活用方法の提案も行っています。 PoC（概念実証）にも対応しているので、「社内システムの開発・導入に際して検証を行いたい」といったお客様でも、安心してプロジェクトを進めることができるでしょう。IT回りで課題をお持ちのお客様は、ぜひ一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社キャンバス様は、デジタルマーケティングやインタラクティブな要素を伴うコンテンツやイベントなども依頼できる珍しいシステム開発会社です。また、同社のスタッフの多くが起業や経営経験を持っており、視座が非常に高いことも特徴といえるでしょう。 同社のソリューションは、企業向けの課題解決に特化しており、1つのデジタルプラットフォーム上に集約することで効率的に管理できる機能を有しているのが強みです。システムやアプリ開発だけでなく、マーケティングや運用、そして集客までワンストップでお任せいただけます。 また、動画やWebサイトの制作、MAなどのマーケティングツールの導入サポートなど、その事業領域は多岐にわたり、デジタルの総合代理店と呼ぶに相応しい会社といえます。 代表の山本氏は非常にチャレンジ精神が旺盛で、iPhone3GSがリリースされた2012年以降、さまざまなデジタル領域でサービスを展開してきた経験をお持ちです。中でも、AR・VRやセンシング技術を活用したコンテンツ制作や、プロジェクションマッピングといったユーザー体験型のサービスにおいては、同社は特に豊富な実績とノウハウを持っています。そのため、子ども向け職業体験型施設や記念館といったリアルスペースにおける、さまざまなサービス開発の依頼が同社に殺到しているとのこと。 Webシステムや業務システム、アプリ開発においては、システムやアプリを完成させることだけではなく、それらを活用してどのようにマーケティングや運用、そして集客を行っていくかという視点が不可欠です。同社であれば、ヒアリングからの上流工程からマーケティングの視点を取り入れた実直な運用までをワンストップで依頼することができるため、ぜひ一度相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社Skrumは、東京都渋谷区に拠点を置く開発会社です。おもな事業内容は受託開発、SES事業、そして自社サービスの提供です。受託開発では、主にWebブラウザアプリとモバイルアプリの開発を手掛けていらっしゃいます。 同社のポリシーは、「お客様の不安を軽減し、信頼性の高いサービスを提供する」ことです。開発前後のイメージギャップを解消するため、お客様に実際のサンプルシステムを操作・体験いただくプロセスを導入しています。また、セキュリティ監査事業者の監査に合格し、常に最新の状態にアップデートしているため、セキュリティレベルの高いお客様にも対応することが可能です。 開発においては、国内開発とオフショア・ジョイントの2つの方法を採用。国内開発では全ての工程を国内スタッフで行い、オフショア・ジョイント開発では上流工程を日本のエンジニアが行い、下流工程を信頼できるオフショアパートナーに委託することで、高い品質とコスト効率の両立を実現できます。お客様のご予算やニーズに合わせて、最適な開発方法を選択することが可能です。 取材を通じて印象的だったのが、同社スタッフはものづくりに情熱を持ち、プロダクトをより良くするマインドを持っていることです。お客様のシステムを自分のプロダクトとして捉え、積極的に提案や修正を行っているため、「依頼していないことまで、修正してくれるため助かります」と、ご好評をいただいているそうです。 田澤代表は大学を卒業後、三井住友銀行に就職し、法人営業としてお客様の元を訪問して融資の提案を行っていたという、IT業界では珍しい経歴の持ち主。システム開発においては、お客様のビジネスモデルを理解することが不可欠です。どのような業務を行っているのか、それをシステムに反映させるための仕組みは何か、といった理解が欠かせません。銀行勤務時に、さまざまな業界のお客様とのヒアリングや調査を通じて、ニーズを理解し、それを業務に反映してきた経験が、今日に活かされているのでしょう。 お客様との信頼関係を大切にし、ビジネスパートナーとしての役割を果たす。コミュニケーションを大切にし、経験豊富なスタッフがお客様と伴走して、最適なプロダクトの開発を実現します。社内DXの推進や新規事業・サービスの立ち上げを検討している方は、ぜひ一度同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

キャリーコード株式会社は2022年3月の設立と若い会社ですが、創立者で現代表取締役の李茂新氏にとっては二つ目に立ち上げたIT関連会社です。李氏は10年前に来日して日本の大学を卒業後、企業に就職されましたがそこから独立して2015年に一つ目のシステム開発企業を起業しましたが、エンジニアを派遣するSES事業を展開する目的で同社を起業。「エンジニアおよび企業の基盤となる」というビジョンのもと、「価値のあるコードを創造する」ことを同社のミッションとして掲げています。 中国に成都と北京の2拠点を持ち、中国や欧米の著名大学を卒業して、中国の大企業のシステム開発に携わったエンジニアや、情報セキュリティやAIなどの先端技術の研究員など、同社のミッション通り、業界をリードできる人材をそろえているそうです。情報セキュリティ大学院大学といった日本の大学との協力関係もあり、高い技術力と最新のITの知見を備えている会社であると言えるでしょう。日本にいるエンジニアと共同で開発に当たる中国のエンジニアの人的コストも上昇はしていますが、それでも日本国内だけで開発している企業に対してはコスト優位性があるとのことです。 また同社はコンサルティングもこなすので、会社が抱えている課題をどう解決すればよいか相談するところからシステム開発までワンストップで対応できるのも強みです。ITの力で解決できそうだが具体的にどうすればよいか分からないといったお悩みのお客様は、キャリーコードに問い合わせてみてはいかがでしょうか。

株式会社Liaroは、AIをビジネスで活用することが、まだ一般的ではなかった2014年に設立されました。以来、10年近くにわたってAIを活用したソリューションの開発を手がけています。 CEOである花田 賢人氏は、高専から大学時代においてAIを研究。株式会社ドリコムが実施している、学生の夢を起業を通じてカタチにするインキュベーションプログラム「Startup Boarding Gate」に応募して採択されたことで同社を設立。つまり、高校時代からずっとAIに触れている、いわば「AIネイティブ」ともいえる人物です。 そんな同社ですが、当初はAIを組み込んだアプリを開発していたとのこと。AIは学習するデータが多ければ多いほど精度も高まり、AI活用の効果も最大化できるのですが、アプリでは学習データの収集に限界があると感じたことから、BtoBでのAI活用を検討したそうです。大企業はもちろん、中堅・中小企業でも、社内には何年にもわたる売上データなど、膨大なデータが眠っています。その膨大なデータを学習して、お客様ごとにカスタマイズしたAIの活用をご提案できれば、そこには大きなニーズとビジネスチャンスがあると考えられたのです。現在、同社では、お客様のビジネスにマッチしたAIの受託開発を手がけています。 こう書くと、同社がAIしかやっていないシステム開発会社と思うかもしれませんが、決してそうではありません。「AIの活用効果を最大化するには、周辺業務のシステム化・自動化も同時に進めないとなりません」と花田氏の言葉の通り、周辺の業務システムやWebシステムの開発も同社で対応しています。こうした総合的な取り組みで、著名なアパレルブランドや全国展開している調剤薬局チェーンの基幹システムに同社のAIを活用したソリューションが採用されています。「止まってはいけない」基幹システムに採用されたことは、同社の技術力が確かなものであることの証と言えるでしょう。 また、AIには開発して終わりというイメージも持ちますが、同社では本番稼働後に効果が出てから効果にあった形でAIのブラッシュアップをしながらしっかりサポートしていくことも特徴とされているようです。そのことは、他のAI開発会社や大手SIerとの違う点と言えそうです。 システムにAIを取り込んでDX推進や業務の効率化を考えているお客様は、ぜひ一度、同社にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。

日本成令株式会社は、大企業出身でハイレベルな技術力を持つエンジニア集団が、「月額定額制」で受託開発を請け負うというシステム開発会社です。お話を伺っていて印象的だったのは、「一般的なシステム開発のように、一括請負して作って納品したら完了というシステム開発ではないのです」という言葉でした。 お客様のご要望をもとに要件定義をして基本設計、詳細設計、開発、実装、納品と進むシステム開発では、最初の「要件定義」が重要な意味を持ちます。しかし、同社の代表取締役 丹羽 徹氏は、「こういうシステムを作って欲しいという『ふわっとした』イメージはあるものの、完成形までは考えていない多くのお客様にとって、『要件定義をしましょう』と言われても困るのではないでしょうか」と言います。 要件定義が曖昧だと、要望通りのシステムにならないかもしれない、でも完成形が具体的にわからないので、正確に要件を定義するのは難しい、こういったお客様も多いでしょう。だから同社は、あえて要件定義はせずに、いきなり開発からスタートします。お客様のイメージを実現するのに「これだけは必須」という機能を備えたミニマムのシステムを作り、まずはそれを運用してみて、さらに追加開発などをして、お客様と一緒に完成形に近づけていくのです。開発費用も一括請負型のシステム開発のように最初に費用を見積るのではなく、月額定額制にてサービスを提供しているとのことです。 「納品しない」については、従来のシステム開発が「納品＝契約完了」となるからで、それに対し同社は、開発（Development）と運用（Operations）を並行しながらシステムを改良していく「DevOpsサービス」を行っているため、このような表現をされています。「Webサービスは、大きく作っても成功するとは限りません。小さく作って少しずつ育てていったほうが、経営的にも安全です」といいます。 ユニークな開発スタイルでシステムの受託開発を手がける同社に、ぜひお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

株式会社ActeはSaaSプロダクトの開発運営、受託開発、ITコンサルティングの三つの柱で事業を展開しているシステム開発会社です。 代表取締役の岩本 裕氏は、国際資格である米国PMI認定「PMP(プロジェクトマネジメントプロフェッショナル)」を有するIT・DXコンサルタントとして、長年にわたり大規模な組織でプロジェクトマネジメント（PM）を務めた実績をお持ちです。従って、システム開発だけでなくITコンサルティングやPMの視点でもお客様を支援できる点は同社の強みと言えるでしょう。 同社は2023年の設立で、会社の規模としてはまだ大きくはありません。いわゆるスタートアップのシステム開発会社といえるかもしれませんが、メンバーの方々は、皆さんシステム開発やPMとしての経験が豊富です。お話しを伺っていて、同社をひと言で表現すると「少数精鋭」がぴったりと感じました。メンバーの多くはフルスタックエンジニアで、これまでに大手企業での大規模開発に参画していた経験をお持ちの方もいらっしゃるとのこと。ハイレベルな開発現場で鍛えられただけに、「高い品質を担保することに対する『こだわり』がとても強い」ようです。 しかも、「ただ開発をするだけ」ではありません。同社では開発を担当するエンジニアの方が直接お客様とコミュニケーションをとっています。そうすることでお客様のビジネスへの理解が深まり、開発するシステムがお客様のビジネスにどう貢献するかを常に念頭に置いて開発できるからだそうです。お客様のご要望がダイレクトにエンジニアに伝わることで、お客様が「欲しいシステム」と、同社が作るシステムとのに齟齬が発生しなくなるのです。 同社は最新技術のキャッチアップにも積極的に取り込んでおり、生成AIを活用したAI業務ナビゲーションサービス「PeaceComm」を自社プロダクトとして開発し、あるビジネスコンテストで入賞するような技術力も有しています。 初めての開発でやり方がわからない方、IT導入・DX化にお困りの方にお勧めの会社です。ぜひ一度、同社にご相談してみてください。きっと丁寧な対応で伴走してくれることでしょう。