システム監視を行う意味とは？監視の目的や対象はどんなものがある？

ITシステムは、複雑な構成要素が連携した仕組みで稼働しています。そのため、サーバやアプリケーション、ネットワークのどの要素に不具合があっても、システム全体が正常には動きません。大企業や金融機関など、社会的な影響力の大きいシステムにおいても、システム稼働失敗による大規模なトラブルがしばしばニュースになることもあります。ITシステムでのトラブルを減らし、企業の利益や信頼性の確保へつなげるためには、「システム監視」の概念や効果的な実行方法を理解しておく必要があるでしょう。

今回は、システム監視とは何かという基本から、その目的や具体的な監視対象項目、導入のメリット・デメリットなど、そして効果的な導入方法までを詳しく解説していきます。

 

 

目次

 

 

システムトラブルを未然に防ぐ「システム監視」とは

システム監視は、ITシステムの安定稼働を維持するための根幹となる活動です。ここでは、まずその定義と、なぜ現代のビジネスにおいてシステム監視が重要視されているのかを解説します。

 

●システム監視の定義

システム監視とは、一言で言えば「システム内で動作しているサーバやアプリケーション、ネットワークなどの構成要素が正常に稼働しているかを定期的に確認する業務全般」を指します。

現代では、ITシステムが企業の基幹業務やサービスの提供に影響しており、システムが完全にストップしてしまうと、大きな利益損失や企業の信頼度低下へつながる恐れが増えています。

ずさんにITシステムを管理していると、障害や老朽化によるバグなどが発生しても、対応ができない状況は、企業存続のリスクともなり得るのです。システム監視は、こうしたリスクから企業を守るための予防線としての役割を担います。

 

●なぜシステム監視が重要視されているのか

システム監視では、上記のような重大な危険を未然に察知することが可能になります。具体的には、障害の予兆やリソース不足といった問題を検知したらシステム管理者へ即座に連絡し、迅速な改善の対応を取ってもらえます。

この迅速な対応によって、利益損失や信頼度低下といった危機的な問題を回避できるようになるでしょう。結果として、正常にITシステムが常に正常に稼働し続ける状況を「当たり前」にできるようになるのがポイントです。

なお、システム監視は、クラウドサーバを提供している企業は、システム監視をはじめとする保守・管理業務を標準サービスとして提供するのであれば当たり前にしている行為です。

これは、クラウドサーバを提供しているベンダーは、「料金の安さ」だけでなく、「システム監視・運用管理の手間からの解放」まで担うことで魅力を出して成約へつなげています。

システム監視を自社でやろうとすると、大きな手間と専門知識が必要となるため、外部サービスへのニーズがあるのです。

 

システム監視の目的

システム監視は、ITインフラや提供サービスに関して障害を見つけることを主な目的に行われます。この目的は、さらに「サービスの正常性を定期確認する」と「障害の予防と原因特定を行う」という2つの種類へ大きく分類することができます。

 

●「サービスの正常性」を定期確認する理由

サービスの正常性とは、「常に正しくサービスが稼働している状態か」を表す言葉です。サービスの正常性が確保されていないと、エンドユーザーがサービスを快適に活用することが難しくなります。

例えば、ECサイトの場合、ユーザーは「各商品情報ページへスムーズにアクセスできるか」「カートに商品を入れてエラーなく購入完了まで行けるか」といった基本的な動作ができているかという点が重要です。

しかし、「一部の商品情報ページが表示され機能していない」「カートに商品を入れても反映されない」といった小さなトラブルがあると、ユーザーは不安を感じ、安心してサービスを使えなくなり、結果として、顧客の離脱につながる恐れもあります。

原因の大小に関わらず、サービスの正常性を妨げる内容であれば早急に対応する必要があるでしょう。システム監視では上記のようなトラブルを通じてユーザー目線で逐一確認して、異常がないか確認する必要があります。

 

●障害の「予防」と「原因特定」をする理由

システムは、いつまでも新しいわけではありません。稼働期間が長くなるにつれて老朽化が進み、バグが増加したり、性能が低下したりすれば、将来的にシステムがまったく使えなくなってしまう危険性まであります。

また、システム上のセキュリティホール発生によるハッキングといった外部からの被害も心配です。このようなシステム障害を回避するためには、日ごろからの継続的なシステム監視をしておく必要があります。

例えば、システムにおいて重要な役割を担うメインとなるAサーバと、サブとなるBサーバが両方稼働していたとします。

この構成では、もしAサーバが停止してもシステム稼働は継続可能です。しかし、負荷分散といった処理を上手く行わない場合、残されたBサーバに過負荷がかかり、Bサーバまでストップしてしまう危険性があります。

また、システムが継続できたとしても処理能力がダウンし、ユーザー体験（ユーザビリティ）に影響が出る可能性もあるでしょう。

システム管理者視点では、そもそもAサーバが停止しない状況が継続されることが望ましいはずです。もし頻繁にAサーバが落ちている（停止している）といったトラブルが発見できた場合は、サーバの構成を見直すといった本質的な対応が必要になるでしょう。

将来的にシステムがすべてストップしてしまうようなクリティカルな状態を防ぎ、予防することこそが、システム監視の重要な目的の1つになります。

また、万が一システム障害が発生した際にも、システム監視の質が対応の質を大きく左右します。障害発生時、サーバやアプリケーション、ネットワークのどこに問題があるのかを切り分けながら、総合的な判断を下すためには、システム全体の稼働状況の履歴と構成の全貌を把握しておく必要があるからです。

定期的な監視データによって「監視ログから、もしかしたらあそこが原因かもしれない」といった特定がしやすくなり、より迅速な復旧を実現できます。

 

対象を厳選しよう！システムの監視対象例を分野ごとに解説

効果的なシステム監視を実現するためには、監視対象の項目を明確に定義し、適切な体制でチェックすることが重要です。

ここで、監視対象となるのは、次のような項目です。

 

●インフラ監視

ITシステムの基盤となるハードウェアやネットワークの稼働状況をチェックします。

• URLアクセスに関する応答：404エラーなどでアクセスできなかったら対応する
• 画面の遷移状況：リダイレクトのまま止まっていないかなどを確認
• メモリ（RAM）：ビジーで96％といった状態が続いていると処理継続に支障が出る
• ネットワークトラフィック：急激に増加するとサーバストップの原因になることがある

インフラ監視では、指定URLへのアクセス応答時間や、404エラー（ページが見つからない）などのエラーコードが発生していないかを確認し、アクセス不可の状況に迅速に対応します。また、ユーザーがサービスを利用する際の画面の流れに、リダイレクトの繰り返しや意図しない停止が発生していないかにも注意が必要です。

システムの作業領域であるメモリの使用率を監視します。使用率が90％以上といった高負荷な状態が続いていると、新しい処理の継続に支障が出たり、システムクラッシュの原因になったりする危険性があるため、迅速な対応が必要となるでしょう。

 

●アプリケーション監視

システム上で動作するソフトウェアや、それを利用するためのリソースの状況をチェックします。

• CPU：処理能力が95％といったように余裕のない状態が続いていると危険
• ストレージ（ROM）：容量が十分に空いているかなどを確認
• プロセス：処理が適切に行われているか把握

アプリケーション監視では、中央演算処理装置（CPU）の使用率を監視します。処理能力が95％といった余裕のない高水準で持続すると、処理の遅延が発生し、ユーザビリティの低下やフリーズの危険を伴うため注意しましょう。

また、データ保存領域（ハードディスクやSSD）の空き容量の監視も必要です。容量が不足すると、新しいログの書き込みやデータの保存ができなくなり、システム障害に直結するためです。 システム上で実行されている個々のプログラム（プロセス）が、適切に動作・実行されているか、または異常終了していないかも合わせて把握するようにしましょう。

 

●セキュリティ監視

システムの安全性を脅かす異常な挙動がないかをチェックします。

• システムログ：トラブルが起きていないかなどを履歴で確認する

セキュリティ監視では、OSやアプリケーションが記録する操作履歴やエラー履歴（ログ）を継続的に収集・分析します。これにより、不正なアクセスや設定変更、トラブルの予兆といった異常な動作を履歴から確認し、セキュリティインシデントの早期発見に繋げることが可能です。

基本的には、「システムの継続的な稼働に必要な項目」をすべて洗い出して、監視できる体制を作っておく必要があるでしょう。ただし、監視項目が増えると、それだけ管理コストや担当者の監視すべき項目が増加して負担が増えます。

無暗に細分化するのは危険なので、「最低限何を監視すべきなのかを確認する」「ジャンル別に分けてどうやって効率的に管理するのか考える」といった工夫で、効率的なシステム監視を実現してください。

 

システム監視を行うメリット

システム監視は、企業運営において多くのメリットがあります。ここからは、システム監視を適切に行うメリット、そしてデメリットを具体的に解説していきます。

 

●ビジネス損失が減少する

システム監視が適切に行われると、システムがクリティカルな状態で完全にダウンする状況を未然に防げます。もし仮にトラブルが発生したとしても、予兆検知や迅速な対応により被害を最小限に抑えられるのもポイントです。

近年では、システム稼働停止による影響の大きさから、サーバダウンのための保険が用意されるほど、システムの安定稼働と業務の継続、そして利益の確保には強い関係性があります。

つまりシステム稼働が1日でもストップすると、業務できませんし、利益も減ってしまい損害が大きくなってしまうのがネックです。ビジネス損失を減少させるためにも、また、CSR（企業の社会的責任）を果たすためにも、システム監視は必要不可欠な作業です。

 

●システム管理者の工数が削減できる

もしシステム障害の原因が分かっていない場合、それを特定する作業には大きな労力が必要です。

原因が単純なものか複雑なものか、また複数の要素が重なって起きているかどうかも定かではないため、特定作業にはかなりの負荷がかかります。

システム管理者の工数や負担を削減するには、システム監視を常態にしてトラブルを未然に防ぐことが重要です。また、「トラブルが起きそうな場所の構成を事前に変更する」といった方策を取る必要があるでしょう。

システム管理者は、工数削減分を新しいシステム開発や戦略的なIT投資といった、より重要な業務へ回すことができるようになります。

 

●システムの稼働が安定して顧客満足度向上につながる

システム監視によってシステムの稼働が安定します。これによって企業の負担削減だけでなく、ユーザビリティ（使いやすさ）の向上も達成可能です。

仮に一般消費者向けにECサービスを展開している場合、提供サイトが頻繁に停止したり、不正被害に遭ったりしてしまったとしたら、信頼度は大きく下がります。ユーザーに「ここで購入するくらいならば、もっと安定した大手のサイトで購入する」と思われては、利益の減少は避けられません。

しかし、システム監視を適切に実行することで、不正被害が起こりにくく、停止もしない信頼性の高いサイトができ上がります。結果的に、ユーザーはいつも快適にサービスを利用できるようになり、使いやすいECサイトとして顧客満足度が上がり、売上にも貢献する可能性があるでしょう。

もちろん、UI（ユーザーインターフェース）を使いやすくするといった工夫も必須ですが、基本的な施策としてシステム監視によりユーザビリティを最低限、かつ継続的に確保するための基本的な施策としておくのは重要です。

 

システム監視を行うデメリット

システム監視は多くのメリットをもたらしますが、実施にあたってはコストや人材に関する課題も存在します。ここでは、システム監視を行うことによる主なデメリットを解説します。

 

●システム監視を行う人員が必要になる

システム監視では、CPU使用率やネットワークトラフィックといった専門の用語が普通に飛び交います。また、実際のトラブル対応には高度なスキルが必要です。

したがって、システム監視を自社で実行するには、バックエンドエンジニアやインフラエンジニアといった技能を持つ専門的な人員が最低限必要になってきます。「どのくらいの数値がシステム停止の危険値なのかを正確に判断できる」「サーバやアプリケーション、ネットワークがどうやってつながっているかを熟知している」といった、システムの専門知識とスキルが具体的には必要になってくるでしょう。

こうした専門人材の確保・育成には、時間とコストがかかる点がデメリットです。

 

●監視するための工数・コストが増える

システム監視を継続的に行うには、工数がかかります。システムの基本構成の把握や危険なポイントの特定・把握、対応方法の模索や実行など、複数の工程が発生するため、これらの工程自体もルール化し、管理しておく必要があります。

規模の大きいシステムであればあるほど工数が多くなり、管理の手間もかかってくるでしょう。また、コストも無視できません。人件費やツール導入費といった初期費用・ランニングコストが発生する点から、適切なコストを設定して、企業の利益を圧迫しない範囲でシステム監視を行いましょう。

 

システム監視ツール・監視サービスの導入方法

システム監視については、もともと備え付けられている分析画面やログ機能から行うだけでは、不十分かもしれません。必要な項目が確認できない、数値の見方が分かりにくいといった欠点を抱えている場合もあります。また、自社ですべて行うと負担が大きいです。

そこで、監視ツールや監視サービスを別途導入、システム監視へ活用することで、上記のようなデメリットを抑えながら効率良くシステムを安全な状態に保てます。

例えば、監視ツールには「システムの各ステータスの確認・安全チェックを自動化できる」「危険を察知し、メールといったツールで自動通知してくれる」といった機能が備わっています。

エンジニアとして知識やスキルが不安でも、簡単にシステム監視ができるようになっているのがポイントです。ある程度の知識やスキルがあると、効率良くシステム監視できます。システム監視ツール・監視サービスの主な導入方法には、次の3つがあります。

• 無料・有料のシステム監視ツールを導入する
• システム監視サービスを利用する
• システム開発会社に監視ツールの開発を依頼する

 

●無料・有料のシステム監視ツールを導入する

自社で主体的に監視をしたい場合には、システム監視ツールを導入してみましょう。「Webサイト上で無料ダウンロード可能」「ベンダーからツールを購入する」といった方法で導入できます。ツールの機能はそれぞれで異なるため、自社の監視目的を達成できるかを吟味しながら導入を検討する必要があるでしょう。

また、機能の追加や削除などのカスタマイズができないモデルもあるため、目的達成に支障がない仕様のツールを導入できるよう、事前に機能と仕様の情報確認を取っておいてください。

 

●システム監視サービスを利用する

システム監視サービスという、代行サービスへ依頼を行う方法もあります。「24時間365日監視してもらえる」「トラブルの予兆があった場合、早期発見の通知を送ってもらえる」といった大きなメリットがあります。

ただし、依頼する企業によって対応できる監視項目や対応範囲は異なる点に注意してください。また、オプションで監視サービスをより活用しようとする場合は、サービス料がかさんでしまうことがあるため、必要な機能と予算とを慎重に相談しながら、最適なサービスを選定してみましょう。

 

●システム開発会社に監視ツールの開発を依頼する

最適な市場に出回っているツールやサービスでは自社の複雑なシステム構成や特殊な監視要件を満たせない場合は、システム開発会社に依頼して自社専用のシステム監視ツールを開発業者に作ってもらう方法もあります。

自社に必要な、それでいて市場には普及していないような機能搭載も、独自機能を作成できるスクラッチ開発（ゼロからの開発）ならば可能です。タイミングを見計らった機能追加なども柔軟に対応してもらえます。

規模の大きいシステムだと、開発期間が増えるほか、開発費用が高額になる恐れがあります。ただし、開発だけでなく保守・運用サービスまで一括で受けることで、将来的なシステム監視の負担も大幅に和らげることができる点は魅力です。

ある程度予算に余裕があり、どうしてもオリジナル機能が目的達成に必要な方は依頼を検討してみてください。おすすめの開発会社については、以下のページで紹介しています。

システム監視についてよくある失敗と改善策

システム監視を導入・運用する際には、いくつかの典型的な失敗パターンが存在します。これらの失敗は、監視の非効率化やコストの増大、さらには重大な障害の見逃しにつながるリスクがあるため、事前にその対策を講じておくことが重要です。

ここでは、よくある失敗例と改善策について紹介します。

 

●監視項目の過多や重複

監視項目を増やせば増やすほど、システムの安全性が高まるように思えますが、実際には監視項目の過多や設定の重複は、システム監視の失敗につながる可能性もあります。

例えば、メモリ使用率やCPU使用率など、類似した指標を複数のツールで重複して監視すると、アラートが多発し、管理者の疲弊につながります。その結果、「狼少年」状態となり、本当に対応すべきクリティカルなアラートが埋もれて見逃されるリスクが高まってしまうでしょう。

改善策としては、監視対象の絞り込みと重要度のランク付けが不可欠です。システム全体の中で、ビジネスに最も影響を与える要素（データベースの応答時間、主要APIの稼働状況など）を特定し、その項目を最優先で監視すると良いでしょう。

また、監視項目は、ツールの選定時や運用開始前に、必ずシステムの構成図と照らし合わせ、重複がないか、また本当に必要な項目であるかを検証します。不要なアラートは思い切って停止し、対応すべきアラートの数を最小限に保つ運用設計がおすすめです。

 

●閾値（しきいち）の設定ミス

閾値（しきいち）とは、システムが「正常」か「異常」かを判断するための基準となる数値です。この閾値の設定が現実と合っていない場合、システム監視の有効性が著しく低下します。

例えば、閾値が低すぎると（例：CPU使用率が60%でアラート）、通常業務で発生する一時的な負荷増大でも頻繁にアラートが発生し、管理者の対応コストが増大します。逆に閾値が高すぎると（例：メモリ使用率が99%になってようやくアラート）、手遅れになる直前まで異常を検知できず、障害を未然に防ぐという目的が達成できません。

改善策としては、閾値をシステムの過去の稼働実績データやベンチマークを基に科学的に設定するようにしましょう。特に、システムの繁忙期やピークタイムのデータを分析し、通常想定される最大負荷時でもアラートが出ないように調整することが重要です。

また、サービスローンチ直後ではなく、ある程度データが蓄積された後に見直しを行うこと、そして「警告レベル」を「70%で警告、90%で緊急」のように複数のレベルを設定することで、システムに余裕がある段階から管理者に注意を促すといった運用が推奨されています。

 

●担当者不在時の対応ができない

システム監視は、多くの場合、24時間365日の継続的な体制が求められます。しかし、担当者が夜間や休日、あるいは休暇中など不在の際にクリティカルなアラートが発生した場合、適切に対応できる体制が整っていないことは、非常に危険な失敗パターンです。

担当者個人のスキルや属人性に頼りすぎていると、重大な障害が発生した際に対応が遅れ、サービス停止時間が長期化してしまい、顧客からの信頼失墜につながる可能性があるでしょう。

改善策としては、アラート発生時の連絡・対応手順を明確に文書化し、チーム内で共有します。具体的には、「誰が一次対応者か」「対応できない場合は誰に連絡するか」「夜間・休日の緊急連絡網」などを定めましょう。

また、監視ツールの中には、アラート発生時に自動でシフト管理者へ電話やSMSで通知する機能を持つものもあります。こうした機能を活用し、担当者個人の能力に依存しない組織的な対応体制を確立することが重要です。

さらに、システム監視サービスを利用して、夜間・休日の監視・一次対応を外部に委託することも、有効な対策となるため、予算などと合わせて検討してみると良いでしょう。

 

●オーバースペック導入によるコストの増加

多機能で高性能なシステム監視ツールは魅力的ですが、自社のシステム規模や監視要件に対して過剰な機能を持つツール（オーバースペック）を導入することは、不必要なコスト増加を招きます。

例えば、小規模なWebサイトの監視に、大規模な分散システム向けの複雑な機能を持つツールを導入しても、その多機能さを持て余すだけで、高額なライセンス費用が無駄になることがあります。

また、機能が増えるほど設定が複雑化し、かえって運用担当者の習熟コストが増えるという二次的なデメリットも発生する可能性があるため注意しましょう。

改善策としては、ツールの選定時に「自社の監視目的」と「監視対象システムの規模」に完全に合致する機能のみに絞り込み、費用対効果を最優先で検討することが重要です。

無料のオープンソースツールや、機能がシンプルで低価格なSaaS型の監視ツールなども検討の選択肢に入れると良いでしょう。また、導入前に無料トライアル期間を利用し、本当に必要な機能が過不足なく提供されているかを実際に試用することで、オーバースペックによる無駄なコストを避けることができます。

 

安全な企業運営にはシステム監視が不可欠

今回は、システム監視とは何かという基本定義から、目的や具体的な監視対象項目、導入のメリット・デメリットなどを詳しく解説しました。

基幹システムや業務システムなど、企業ごとに導入しているシステムは多種多様で、その規模も大きく異なります。

しかし、一度導入をすれば安心というわけではなく、継続的なシステム監視がなければ、企業運営を安全かつ安定的に行うことができません。当ページで紹介した方法などを参考に、自社に最適なシステム監視の導入方法を検討してみてください。

 

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