ホームページ制作を成功させる8個の手順

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5.見積もりを比較し発注先を決定する

ホームページ制作会社の見積もり比較の注意点

ホームページを制作する際には、はじめから一社に決めるのではなく、いくつかの会社に絞り込んで、相見積もりを取りながら進めることが大切です。 見積もりと提案書を提出してもらった後、社内での検討を経て一社に決めていきます。慎重に進めることが重要で、制作会社決定までに数ヶ月掛かることもあります。

各社から見積もりがでてきたら、項目と企画の内容が合っているかをチェックしましょう。自分たちの要望が反映された見積もりかどうかを見るためには、一式の見積もりよりも細かい項目ごとに作り直してもらう必要もあります。 数社を見比べるにも、どの部分に費用が掛かるのかを見極めることも大切です。見積もり項目の修正などを頼む際に、レスポンスが良かったり、理解を示してくれる会社だと、今後も付き合いやすい会社といえます。そうした対応も含めて各社を比較していきます。

料金だけじゃないチェックポイント

見積もりを比較することは重要で、予算との兼ね合いからもコスト設定に合った会社を選ぶようにします。しかし、それだけでなく提案力や、ヒアリング力などの基本的な企業としての体質もポイントになります。 特に、プロジェクトにおいてのホームページの役割をしっかり理解してもらい、必要な機能や仕様をわかりやすく説明してくれるかといった対話力が重要です。プロジェクト担当者が社内にそうしたことを伝えるためには、内容を理解できていないと難しい面もあるものです。ホームページの目的に合った企画に適切なアドバイスをくれる付加価値もポイントになります。

制作会社決定までの流れ

見積もりを比較する中で、打ち合わせを繰り返したり、電話やメールでのやり取りをしたりと、それぞれのホームページ制作会社の雰囲気や担当者の対応を比較していきます。 見積もり金額を比較し、社内で決めていく際に、スマートフォン向けや更新システムの開発案件であれば開発内容なども比べます。

デザインに関しては好き嫌いがあるので、好みが出やすい難しいポイントです。予め企業イメージを文章にしておくとそうしたデザインが会社にあったものかを判断する基準になります。 制作会社を決定する際は、チャートなどを作成してポイントの高いところを選ぶというのも選定方法としてわかりやすい方法です。

6.開発スタートの注意点

ホームページ制作スタート

ホームページ制作会社が決まったら、各種契約を結んでいきます。業務委託契約と機密保持契約が一般的で、要件定義書や仕様書の確定も行います。 ホームページ制作会社が作る要件定義書や設計図には専門的な項目が多く、システム開発の部分があれば一般にはわかりにくいものです。わかりやすく説明してもらい、必要な内容が盛り込まれたホームページになるかを見極めます。

担当者は、それだけでなく運用後の体制も考えて契約をしなくてはなりません。どこまでの修正が依頼でいるか、更新作業はどちらがするのかといったことは運用費用に関わる問題です。 ホームページを作った後のことも考えてコスト管理をしていきます。初期費用と運用コストの見積もり内容を確定し、要件定義書、設計図、仕様書と、契約書で内容を確認しながら、制作をスタートさせるようにします。

制作サイドの外注先も把握しよう

ホームページ制作会社によっては、得意でない部分に特化した別の会社に作業を外注することがあります。そうした外注先の与信管理もしておきます。機密保持契約の範囲であれば、ホームページ制作会社経由で相談して取り決めをしておくことも大切です。

ホームページ作成までには、制作会社など社外の人間が自分たちの企業内容に深く関わってくる場面もあるかもしれません。特に技術関係の企業では情報の出し方やふせ方も重要なポイントです。 どういったメンバーが関わるのかを予め把握して、企業の重要な情報が漏れないようにしておくことも大切です。

相談できる社内体制も重要

ホームページのプロジェクトが本格的にスタートしてくると、社内でも体制を整えておくことが大切です。 選定メンバーには、経営よりの部門と広報などの総務部門、営業や技術、製造といった幅広い部門から人を集めておきましょう。自分たちが関わって決めた業者として納得してもらうことが、その後もスムーズに運用してもらうことに繋がります。

また、ライティングなどコンテンツ作りを一から依頼するのか、社史や社内報など社内にあるソースを活用するかも取りまとめておきましょう。営業ツールとして商品掲載などをする場合には、営業部員の知識や経験がもとめられます。 自分たちの求めるホームページ制作をするためには、社内に相談できるメンバーが集まっていることが大切です。経営陣とも連携を取ることで、出来上がってからのダメだしが少なくなった方が効率が良いでしょう。 担当者には、社内での体制を整え相談できるコミュニケーション能力が求められます。

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