日本国内において、iPhoneを使っているユーザーは数多く存在しますが、意外と知られていない便利なアプリがいくつもあります。中には、iPhoneをより便利に使えるアプリが欲しいと考えたことがある方も多いでしょう。今回は、iPhoneのおすすめのアプリを知りたい方に向けて、おすすめのiPhoneアプリやiPhoneアプリの作成方法、業務用アプリを開発する場合のポイントについて解説をします。
目次
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日本人にはiPhoneユーザーが多い
iPhoneは日本人に好まれており、利用しているユーザーが多いことで知られています。そんなiPhoneは、個人で自由にカスタマイズしやすい点が特徴的です。以下では、アプリのジャンルをユーティリティ、情報収集、ニュース、ビジネス向け、スケジュール管理などに区分して紹介します。
ユーティリティ
ユーティリティのジャンルでは、以下のアプリがおすすめです。
●Evernote
Evernoteは、クラウド上に保存できるメモアプリのようなサービスです。画像やPDFの取り扱いにも対応していて、「Evarnote Scannable」と組み合わせれば、書類などをスキャンしてEvernote上に直接映し出せます。
●Googleドライブ
Googleドライブは、その名のとおりGoogleが提供しているクラウドサービスです。Googleアカウントを作成していれば、そのアカウント上にデータが保存されます。そのため、さまざまなデバイスでログインしておけば、どのデバイスでもデータの確認や編集などが行えます。
●Google翻訳
Google翻訳はGoogleが提供している翻訳サービスで、文字を入力して翻訳するのはもちろん、カメラで文字を写すことによって自動で翻訳してくれる機能も搭載されています。海外旅行をする機会の多い方や、取引先に海外の方がいる方におすすめのアプリです。
情報収集
情報収集のジャンルでは、以下のアプリを推奨します。
●Googleマップ
Googleが提供するマップサービスことGoogleマップは、経路検索ができるだけでなく、店舗情報や交通量などの情報が同時に取得できて便利です。一部のショッピングモール施設などでは屋内のフロアマップまで確認できます。商談で道に迷ったといった際も、相手の会社を道順から調べられます。
●NAVITAIME
NAVITIMEは、電車やバスといった交通機関の乗り換え情報を教えてくれるサービスで、最も速いルートや安いルートなどをわかりやすく教えてくれます。また、乗車ホームの番号や車椅子やベビーカーに優しいエレベーターなど、細かな情報まで取得することが可能です。目的地へ効率良く行きたい方におすすめのアプリといえます。
Pocketは、気になるWebサイトの気になるトピックだけをまとめられるサービスです。音声の読み上げにも対応しているため、別のことをしながら耳で知りたいトピックの情報を取得する使い方もできます。ビジネスの片手間に情報収集したい方には、とくにおすすめのアプリです。
ニュース・天気・災害情報
ニュース・天気・災害情報のジャンルでは、以下のアプリがおすすめです。
●COCOA
COCOAは、アプリを導入している人同士の15分以上の接触状況を記録するサービスです。新型コロナウイルスの感染経路をたどるために導入されました。陽性反応があった場合に、直近で接触した人に対して通知を送れる機能が搭載されています。新型コロナウイルス蔓延の中で、出退勤や出張を安全に行いたい方におすすめです。
●NHKニュース・防災
NHKニュース・防災は、NHKが提供するニュース・防災情報を教えてくれるアプリです。ニュースだけでなく災害情報もまとめて知りたいアプリが欲しい方に適しています。本来であれば、テレビがないとニュース放送や会見が見られませんが、災害時に限ってはアプリを使って無料で視聴できます。
●特務機関NERV防災
特務機関NERV防災は国内最速で防災情報を教えてくれるアプリです。地震や特別警報などが発生した場合に、Twitterで見かけたことがある方も少なくないでしょう。Twitterよりも具体的な情報をいち早く取得したい場合におすすめです。
ビジネス向け
ビジネス向けのジャンルでは、以下のアプリがおすすめです。
●myBridge
myBridgeは、通話アプリとして認知度が高いLINEが提供している名刺管理サービスです。紙の名刺をデータ化して管理するなど、オンライン名刺の機能全般が利用できます。また、名刺を登録している番号から着信が入ると、その人の名刺情報を表示してくれるため便利です。
●Microsoft Outlook
Microsoft Outlookは、Microsoftが提供するメールアプリサービスです。iPhoneにもメールアプリが搭載されていますが、Microsoft Outlookだと、予定表の管理やメールで扱ったファイルを管理する機能も搭載されています。
●Zoom Cloud Meetings
Zoom Cloud Meetingsは、オンライン会議などで利用するビデオ通話サービスです。ここ数年でテレワークが増加し、場所を問わず会議を行うために会社内でこのアプリの導入が進められています。また、社内だけでなく社外の人との会議のセッティングもしやすくなります。
スケジュール管理
スケジュール管理のジャンルでは、以下のアプリがおすすめです。
●Microsoft To Do
Microsoft To Doは、Microsoftが提供するスケジュール管理サービスです。リストが見やすく、繰り返しのタスクなどを毎回設定する面倒さもないため、初めて使うスケジュール管理ツールとしておすすめです。また、タスクを同期させる機能も搭載されているため、Outlookとの併用を推奨します。
●Time Tree
Time Treeは、個人ではなく、友人や社内の人などと共有して予定を管理するサービスです。アプリ内にチャット機能も搭載されていて、おおまかな予定だけ先に決めておいて、あとでチャットを利用し詳しい内容を決めることもできます。
iPhoneアプリをヒントに、独自でアプリを作成できる?
便利なiPhoneアプリを使うだけでなく、アプリを独自に作成することも可能です。アプリを開発するスキルや経験さえ持っていれば、便利なアプリがリリースされるのを待つより、自分で開発してしまったほうが速いでしょう。ただし、アプリを開発する場合は、Apple社の認証が必要となります。Apple社にアプリを登録申請する際は、特定のプログラムへ申請しましょう。個人のリリースについては以下のページで詳しく紹介しています。
▷「iOSアプリを開発する方法とは?リリースまでの流れを紹介」
社内用アプリ作成に必要な認証とは
iPhoneのアプリ開発に必要な認証を行う場合、以下の2つのいずれかに申請する必要があります。
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Apple Developer Program
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Apple Developer Enterprise Program
これらの申請は、オフィシャルサイトの申請フォームから申請できます。申請時には、以下のことを確認するための検証プロセスが実施されます。
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組織情報
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プログラムの利用目的の確認
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Apple Developer Enterprise Program 以外での配信に対応できないこと
これらのことをよく確認して、申請を進めましょう。なお、上記2つのプランには以下の違いが見られます。
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契約料
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申請時の審査
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申請対象
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社外配布の可否
契約料はApple Developer Programで年間99ドル、Apple Developer Enterprise Programで299ドルかかります。また、通常のプランならApp Storeの審査が必要ですが、Apple Developer Enterprise Programだと、この申請が必要ありません。一方で、Apple Developer Enterprise Programの申請対象は法人のみで、社外配布ができない仕組みになっています。規約違反を防止するために、やや厳格な内容に設定されています。
●「Apple Developer Enterprise Program」に申請する条件
Apple Developer Enterprise Programに申請する際には、以下の条件を満たす必要があります。
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100名以上の従業員を持つ組織
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組織が法人である
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アプリを非公開かつ安全に組織の従業員に配信する目的でのみ、このプログラムを利用する
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アプリのダウンロードを従業員にのみ限定するためのシステム、およびメンバーシップの資格情報やアセットを保護するためのシステムを構築している
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Appleの検証インタビューおよび継続的な評価プロセスに参加して承認されること
Apple Developer Enterprise Programの申請は、法人のみと説明しましたが、具体的には100名以上の従業員を持っている組織を申請条件の対象としています。この条件になっているのは、アプリを非公開のものとして社内の従業員に配信するために設定されているためです。そのため、一般にリリースする場合はApple Developer Program、社内向けにリリースする場合はApple Developer EnterpriseProgramを申請しましょう。
Apple Developer Enterprise Programでは、アプリのダウンロードを従業員のみに限定しているシステムが導入されています。また、メンバーシップの視覚情報やアセットを保護するためのシステムを構築しています。そのため、このプランは非公開かつ安全に組織の従業員にアプリ配信する場合に利用してください。ほかにも、Appleのプログラムを利用する代わりとして、Appleの行う評価に参加する必要があります。Appleの検証インタビューや総合的な評価プロセスは欠かさず行いましょう。
業務用アプリを開発する時のポイント
iPhone向け業務用アプリを開発する際には、以下の2つを押さえておくと良いです。
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Duns Numberの取得
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複数人でiOSアプリを開発する時は「1台目のMac」で発行した証明書を共有する
Apple Developer Enterprise Programは法人でしか利用できませんが、Apple Developer Programは個人でも利用できます。法人でも、Apple Developer Programを利用する場合があるでしょう。その際には、Dons Numberを取得する必要があります。Donus Numberは、企業の識別情報としてあちこちで利用されているものです。ある程度規模の大きい企業なら、新規取得が必要ない場合もあるため、新規取得が必要かどうか確認してみてください。
また、複数人でiOSアプリを開発する際には、責任者のMac端末で証明書を発行して共有しておく必要があります。何かあった時に証明書が提示できるように、p12ファイルを作成して各開発者が所持している端末のキーチェーンに登録しておきましょう。
ここまでiOSアプリの開発について触れてきましたが、エンジニアや開発のノウハウがない場合、自社でアプリ開発をするのは難しいでしょう。そういった場合は、アプリ開発会社に外注して依頼する方法がおすすめです。以下のページではiPhone/iOSアプリ開発が依頼できるおすすめのシステム開発会社を紹介しています。
おすすめアプリを使ってアプリ開発の参考に
iPhoneにはさまざまなアプリがあって、今回ご紹介したアプリの中に多少なりとも知らないアプリがあったという方も多いでしょう。今回ご紹介したアプリの中で気になるものがあれば、一度ダウンロードして触れてみるのをおすすめします。また、独自にアプリ開発を検討している方は、今回ご紹介したアプリのアイデアを参考にしてアプリを開発してみると良いです。ただ、開発したアプリを運用するためにはAppleの定めるプログラムへの加入が必要となります。
一般向けにリリースするものと法人向けにリリースするもので、加入するプログラムが異なります。そのため、プログラムの加入条件などもよく確認して、適切なプログラムに加入するようにしましょう。もし自分たちでアプリ開発ができない場合は、アプリ開発会社に外注する方法もあります。選択肢の1つとして検討してみてください。
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