システム移行とは？オンプレミスからクラウドなど種類や手順を解説

会社の方針で古いシステムから新しいシステムに移行したり、システムを更新する時期が来たりするなど、システム移行する機会は必ず訪れます。今まさに移行のタイミングとなって、システム移行の方法がわからず、どこから手をつけたら良いか悩んでいませんか？
本記事では、システム移行について詳しく解説するとともに、移行方式の種類や手順、コツなども併せてご紹介します。

 

目次

 

 

システム移行とは？

従来のシステムやソフトウェアから、異なる環境や新たに導入するシステムに移行することをシステム移行といいます。システムを使って業務をこなすなら、定期的に発生する作業です。速やかにかつトラブルなくシステム移行を行うためには、綿密にプランを立てる必要があるうえに、新旧両方のシステム、それぞれの知識を得ておかなければなりません。

 

システム移行が必要になるケース

通常業務を行う中でシステム移行するタイミングはいくつかありますが、どうしても行わなくてはならない状況は「ハードウェアやOSのサポート切れ」のタイミングです。ハードウェアは物理的に経年劣化してしまいます。また、サポート切れのタイミングでリプレイスすることが必要です。現在、使っているシステムが新しいハードウェアに対応していれば問題なく移行できますが、対応していない場合は、バージョンアップをしなければなりません。

OSのサポート切れとは、OS（Operating System）のバージョンが古くなることで、開発元からサポートを受けられなくなることです。OSのサポートが終了してしまうと、OSが起因となるトラブルが発生した時に対応が受けられなくなってしまいます。また、セキュリティ面にも不安が出てきてしまうため、新しいOSへのシステム移行が必要になります。

 

システム移行は2パターン

システム移行のパターン2パターンあり、「オンプレミスから新しいオンプレミスにシステムを更新するパターン」や「オンプレミスからクラウドに移行するパターン」があります。

 

●オンプレミスから新しいオンプレミスにシステムを更新するパターン

「オンプレミス型」は、自社に設置したサーバーやネットワークを使ってシステム運用を行う手段のことです。インターネットを介さないローカル環境で作業ができます。自社システムとの連携がスムーズという特徴を持っています。ただし、その都度初期費用が必要になることや、障害があれば復旧対応の手間がかかることなどがデメリットになります。

自社で構築しているため、システムまるごと入れ替えとなります。

 

●オンプレミスからクラウドに移行するパターン

「クラウド型」は、クラウド事業者が提供するサーバーをインターネット経由でデータの管理を行う点が特徴として挙げられます。クラウド型への移行は、移行にかかるコストを抑えられます。また、導入までが早い点も魅力の1つです。ただし、インターネットを介するため、セキュリティ面の不安があること、既存システムとの連携ができない場合があることは覚えておきましょう。

 

システム移行の方式は3種類

システム移行の方式は主に「一括移行」「段階的移行」「並行運用」の3つに分けられます。それぞれでメリット・デメリットが異なります。各メリット・デメリットを把握したうえで、現行のシステム規模や重要度合いなどを考慮して、移行方式を選んでいくことが大切です。ここでは、以下の3種類の移行方式について詳しくご紹介します。

• 一括移行

• 段階的移行

• 並行運用

 

●一括移行

現行システムを停止したうえで、新たなシステムへと一度に移行する方式を一括移行といいます。具体例として、大型連休中に新旧のシステムを入れ替えて、連休明けから新しいシステムで業務を行うケースが挙げられます。

一気に移行ができるため、コストを抑えられる点が一括移行のメリットの1つです。また、ほかの業務が止まっている状況で実行するため、手間もそれほどかかりません。さらに、現行システムを残したまま実行するため、万が一失敗したとしても、移行前のシステムを活用できる安心感もあります。

ただし、一気に移行することから、それなりの時間を要する点はデメリットといえるでしょう。トラブルが起こった際には、移行前のシステムを使うことができますが、その分システムを戻す際に、大きなコストがかかります。

 

●段階的移行

一気にシステム移行するのではなく、部分的に移行していく方式を段階的移行といいます。業務内容や機能、拠点ごとに分けたうえで現行システムを停止することから、長期間システムを止められない業種に向いている方式です。また、システム移行で起こり得るトラブルを最小限に食い止めたい場合にも、適している方式といえるでしょう。

一括移行と比べて切り替え単位が小さくなるため、長くても1日程度の作業を繰り返すことで移行可能です。ただし、完全に移行するまでは現行のシステムと連携しつつ使う必要があるため、時間と手間がかかります。時間と手間がかかる分、コストが高くなる点はデメリットです。

 

●並行運用

新たなシステムへの移行が終わり、業務がスタートした後も旧システムと並行して運用する方式を並行運用といいます。採用したシステムに問題がないと判断できたタイミングで、旧システムを停止します。

並行運用は業務への影響を最小限に抑えたい場合に、向いている方式です。また一括移行や段階的移行よりも、確実な移行ができるというメリットもあります。

ただし、新旧両方のシステムを動かしていく必要があるため、データの二重入力やデータの同期をしなければなりません。担当者に負担をかけてしまう点はデメリットとなります。

「システム移行」ができる開発会社を探す際は、発注ナビのサービスをご利用ください。全国5,000社の中から、お客様に合う企業を厳選します。知識のある専門スタッフがサポートするため、安心して利用が可能です。お気軽にご相談ください。

 

システム移行の手順

システム移行の手順は、主に以下でご紹介する5つのステップで進めていきます。各ステップのポイントを押さえておくと、よりスムーズにシステム移行を行えるでしょう。続いては、システム移行の手順について詳しくご紹介します。

1. 必要な容量や工数の確認
2. システム移行計画書を作成
3. システム移行のリハーサル
4. システム移行を実施

 

●1.必要な容量や工数の確認

現在使っているシステムの状況を踏まえたうえで、どのくらいの量のデータを移すのか、工数はどの程度かかるかなどをリサーチすることが重要です。これらのポイントは、スケジュールに大きく影響します。下調べをおろそかにすると、希望どおりのタイミングでシステム移行が完了しない可能性があります。

社内で使っているOSやファイル形式、運用状況、トラブル対応の履歴などを把握しておくと、新たなシステムへの移行がより速やかに進みます。具体的には、新たなシステムにおいて最新のOSを採用することが決まっている場合には、旧システムで使っていたアプリケーションが対応しているかどうかを確認しておきましょう。不要なデータがある場合は、移行する前に整理しておくことが大切です。

 

●2.システム移行計画書を作成

必要な容量や工数をチェックした後は、システム移行計画書を作る段階に入ります。ここで押さえておきたいのが、根幹となる基本方針や移行方式、トータルのスケジュール、そして移行体制などです。特に誰が何を担当するのかという役割分担を明確にしておくことは、大切なことです。「現場責任者」「作業実施者」「トラブルの伝達係」などを明確にしておくことで、それぞれがこなすべきタスクに集中できます。

システム移行が遅れてしまうと通常業務に影響が出るため、作業全般のスケジュール調整も大切です。作業を細分化しマイルストーンを設定することで、作業の遅延を防止できます。

 

●3.システム移行のリハーサル

本番前に作成した計画書を見ながら、手順を確認する必要があります。本番でてこずらないためにも、リハーサルは複数回行いましょう。なお作業ごとのタイムスケジュールを立てておくと、リハーサルで遅延が出たポイントを確認しやすくなります。

本番時に思いもよらぬトラブルが発生する可能性も考えられるため、事前にリカバリー策を立てておくことが大切です。起こり得る問題をすべて洗い出し、万が一の事態が起きた場合にどう対処するかをまとめておくことで、落ち着いて対応できます。

 

●4.システム移行を実施

いよいよ最後のステップとなるのが、システム移行の実施です。しっかりと計画を立ててリハーサルを行っていれば、滞りなく移行ができます。また、システム移行が完了しても実際に運用が始まるまでの間は、ほかのシステムとの連携やシステムの切り替えタイミングなどにも留意しておく必要があります。

 

システム移行を成功させるコツ

システム移行は業務に直接かかわる重要な作業のため、失敗は避けたいところです。万が一失敗してしまった際は、通常の業務に影響が出るだけではなく、経営上の損失につながる可能性もあります。ここからは、システム移行を成功させるために押さえておきたいコツをご紹介します。

 

●システム移行計画書を詳細に作成

システム移行はシステム移行計画書をもとに実施します。そのため、計画書自体に不備や曖昧な点があると、システム移行に悪影響を及ぼす可能性がある点に注意が必要です。また、計画書を見れば誰でも同じような作業ができるよう、細かく作成することも大切なことの1つです。できるだけ細かく記載しておくことで、万が一担当者が変わった場合でも、流れを理解しやすくなります。

 

●新システムの運用担当者に事前教育

システム移行後に担当者が速やかに操作できるよう、事前の教育が大切です。具体的には、トレーニングを実施したりマニュアルを作成したりして説明するなどです。移行中の作業に集中すると移行後のフォローについて手が回らなくなります。移行後のフォローを怠ると、トラブル発生につながる可能性もある点には注意が必要です。

 

●システム移行を外注して業務負担を削減

システム移行は、手間のかかる作業のため、通常業務の合間に行うのは簡単なことではありません。また、システム移行するためには、専門的な知識やスキルを有する人材が必要です。自社にそういった人材がいない場合は、新たに人材を雇う必要があります。

そのため、専門業者に外注するのがおすすめです。自社で行うよりもスムーズにシステム移行を進められます。ただし、外注先の候補となる企業は数多くあります。その中から自社に適した企業を選ぶだけでも、かなりの時間を要するでしょう。

発注ナビでは、知識のある専門スタッフが全国5,000社の開発会社の中から、適した企業を厳選します。お気軽にご相談ください。

 

 

 

■システム移行に関連した記事

	DX支援でおすすめのシステム開発会社12社【最新版】
	業務システムの開発でおすすめの開発会社20社【最新版】