【初心者向け】社内ネットワーク構築の手順やポイント・仕組みを紹介

従業員があらゆる情報を速やかに共有し、業務を円滑に進めるためには社内ネットワークの構築が重要です。近年は、テレワークを導入する企業が増えており、社内ネットワークの見直しをする企業が急増しています。

そんな中、社内ネットワークの見直しを命じられたけど、何から手をつければ良いかとお困りではありませんか？

本記事では、社内ネットワークの構築に焦点を当て、安全かつ最適に構築するための手順やポイント、仕組みなどを詳しく解説します。

 

目次

 

 

社内ネットワークの仕組みの種類

社内ネットワークには「無線LAN」「有線LAN」「WAN（VPN）」「リモートアクセス」の4種類の仕組みがあります。

これらのネットワークの仕組みは、それぞれに規格や接続方法、周囲から受ける影響などの特徴が異なります。安全で利便性が良い環境にするには、自社にマッチする規格でネットワークを構築しなければなりません。社内ネットワークの4つの仕組みについてそれぞれ詳しく解説します。

 

●無線LAN

無線LANの主な特徴は以下のとおりです。

• 無線ルーターとアクセスポイント（無線LANの中継機）を経由して無線通信を行う仕組み

• Wi-Fiは無線LANの一般的な規格

• 場所を問わず接続可能

• 障害物や電波干渉などの影響を受けやすい

• 情報漏えいや無断利用などの対策が欠かせない

無線LANは、LANケーブルを使う必要がなく、パソコンやスマートフォンなどさまざまな端末につなぐことができます。フリーアドレスを導入している企業やタブレットを使った業務を行う際に適しています。部外者も利用することができるため、しっかりとしたセキュリティ対策が必要です。

 

●有線LAN

有線LANの特徴は以下のとおりです。

• LANケーブルを使ってルーターと各端末をつなげる仕組み

• イーサネットに分類される規格

• 電波干渉を受けないため通信が安定している

• 容量の大きいデータの送受信に適している

• セキュリティ対策が取りやすい

大容量の情報をやり取りする企業では、有線LANが活躍します。また、セキュリティ面においても無線LANより対策を講じやすいことから、機密情報を扱う企業でも重宝します。LANケーブルによってつなぐ必要があるため、ケーブルが届かなければネットワークを使用できません。

 

●WAN（VPN）

WANの特徴は以下のとおりです。

• 距離のある拠点同士を接続することができる仕組み

• 特定の人間のみアクセス可能なプライベートネットワークを構築することができる

同一の建物、敷地内であれば、無線LANもしくは有線LANでネットワーク構築ができます。しかし、本拠地とは別に拠点がある場合、これらのネットワークを独自回線としては活用できません。そこで役立つのが、WANというネットワークの規格です。中でも一般的に使われているVPNは安全性が高く、本社と支社の管理を一括して行う場合や、テレワークにおける遠隔アクセスに役立ちます。

 

●リモートアクセス

リモートアクセスの特徴は以下のとおりです。

• 遠隔地にある端末から社内ネットワークにつなぐ仕組み

• VPNやVDI（デスクトップ仮想化）に代表される技術

• 業務効率アップに役立つ

リモートワークの普及により、近年よく利用されるようになったネットワーク構築の方法です。社内外問わず、同じように業務が行えるため、時間の有効活用ができ、業務効率アップにつながります。

 

社内ネットワーク構築に必要なもの

社内ネットワーク構築に使う機器は多岐にわたります。企業の規模や用途によって活用する機器が異なるため、それぞれの特徴や役割を理解しておきましょう。

ここでは、ネットワーク構築に不可欠なメインとなる以下の3種類の機器について詳しく解説します。

• PC・プリンター・サーバー類

• ネットワーク機器類

• セキュリティ機器類

 

●PC・プリンター・サーバー類

まずは、ネットワークのユーザーとなる各社員が直接操作する場面も多いPC・プリンター・サーバー類について、それぞれ詳しく解説します。

 

PC

PCは各社員が利用する端末として、人数分用意しておきましょう。

この時、会社のオフィスにデスクトップPCを設置するのか、社員1人ひとりに1台ずつノートPCを貸与するのかなどに応じて、用意するPCの型が変わることもポイントです。場合によっては、準備するPCの台数が増減することもあります。

ただし、いずれの型のPCを導入する場合においても、有線LAN・無線LANの両方で容易に社内ネットワークに接続できるケースがほとんどです。

 

プリンター

プリンターを社内ネットワークに接続すれば、社員が操作するどのPCからでも印刷操作ができるようになります。

一般的に企業で導入されているプリンター機器は、有線LAN・無線LANのどちらでも接続可能なものや、コピー機とセットになっているものなど、利便性に長けている機器が多いのが特徴です。

また、一定以上の規模の会社の場合、アクセスする社員の多さに伴い、通信をさらに安定させたい、セキュリティをより強固にしたいといった理由から、有線LANの接続を採用する企業も多いです。

 

サーバー類

サーバーは各社員が業務に使用するファイルを社内で共有したり、社外に向けて公開する資料などの情報を保管したりするなど、アクセス要求に応じてそれぞれの端末へデータを提供する機器です。

セキュリティ強化のために、重要な機密情報は社内ネットワークのみに集約したり、社内用のネットワークとは別のネットワークを用意したりするケースも多いです。

 

●ネットワーク機器類

社内ネットワーク構築に使う機器は多岐にわたります。企業の規模や用途によって活用する機器が異なるため、それぞれの特徴や役割を理解しておきましょう。

ここでは、ネットワーク構築に不可欠な機器のうち、メインとなる以下の4つについて詳しく解説します。

• ルーター

• LANケーブル

• LANスイッチ

• NIC

 

ルーター

パソコンやスマートフォンなど、複数の端末にインターネットをつなぐ装置をルーターと呼びます。無線、有線問わずどちらのネットワークにおいても、複数の端末につなぐ場合はルーターが必要です。ルーターには、下記の4種類があります。

• 有線LANルーター

• 無線LANルーター

• モバイルWi-Fiルーター

• ホームルーター

このうち無線LANルーターは、Wi-Fiルーターと呼ばれる機器であり、ネットワーク回線を無線化することができます。またモバイルWi-Fiルーターやホームルーターは、モバイル回線をWi-Fiに変える機器です。後述のLANスイッチもルーターにつないで使用します。

 

LANケーブル

有線LANでネットワークを構築する際には、LANケーブルが必要です。近年は無線LANが主流になりつつありますが、大容量の情報を通信する際には、LANケーブルを使った有線LANのネットワークのほうが向いています。なおLANケーブルは以下に挙げる7つのカテゴリに分類されており、種類によって通信速度が変わります。

• CAT5/CAT5e

• CAT6/CAT6A

• CAT7/CAT7A

• CAT8

数値が大きくなるほど通信速度が速くなります。使用環境と異なる通信速度を選ぶと、使用できなくなるケースがあります。LANケーブルは長さもさまざまなため、端末の位置によって合わせることも大切です。

 

LANスイッチ

複数の端末をネットワークにつなぐ際に分岐させる機器をLANスイッチと呼びます。ハブと呼ばれることもあり、前述のとおりルーターとセットで使うのが特徴です。コンセントの口数を増やす電源タップをイメージするとわかりやすいでしょう。LANスイッチにはルーターとつなぐポートがあり、ポート数は製品によって異なります。接続したい端末の数に合わせて選ぶ必要があるでしょう。

 

NIC

有線でネットワークを構築する際に使う、カードタイプの拡張機器をNIC（Network Interface Card）と呼びます。ネットワークインターフェースカードとも呼ばれ、パソコンの筐体にある拡張スロットに挿入して使うのが一般的です。従来は後付けするケースも見られましたが、近年は最初からNICが搭載されているマシンが多いと言えます。

 

●セキュリティ機器類

ここまでに挙げたものを利用することで社内ネットワークを構築できますが、近年、外部による企業へのサイバー攻撃や、従業員のセキュリティ対策の甘さなどによる情報漏えいにより、予期せず重要な機密情報が流出してしまう被害は後を絶ちません。よって、それぞれの企業が所有する機密情報を守るためのセキュリティ対策が必須です。

セキュリティ対策は主に、ファイアウォールやウイルス対策ソフトの導入といった「技術的対策」、入退室管理システムや防犯カメラを導入して外部からの侵入を防いだり、地震や火災といった自然災害による機密情報の紛失を防ぐ「物理的対策」、社内制度やマニュアルを整備したり、セミナーや研修を開催したりすることで企業に所属する従業員のセキュリティに対するリテラシーを深める「人的対策」の3種類に分けられます。

ここでは、それぞれの対策に活用される主要なセキュリティ機器類を4つ紹介します。

 

ウイルス対策ソフト

技術的対策の一環として使われるのが、企業や組織向けのウイルス対策ソフトの導入です。

悪意のあるメールやソフトウェアを検知した場合に警告文やポップアップを表示したり、侵入したウイルスやマルウェアをバッグクラウンドで自動的に排除したりする機能を持ちます。

また、ウイルスの情報を登録したデータベースとブロックしたウイルスのデータを照合し、どのような脅威を持つウイルスなのかを特定できる「パターンマッチング機能」などもあります。

 

UTM（統合脅威管理）

UTM（統合脅威管理）とは、複数のセキュリティ機能を持つサービスやシステムが別々に分散された状態から、ネットワーク内のあるデバイスに統合・管理することを指します。

ファイアウォール、IDS/IPS、侵入検知システムといったさまざまな機能を1つの危機に集約するため、包括的なセキュリティ対策がしやすいだけでなく、管理者の負担やコストを低減できるメリットもあります。

 

入退室管理システム

入退室管理システムとは、いつ、どこに、誰が入退室したのかを通知・記録したり、IC機能や生体認証などで入退室に制限をかけられたりするシステムを指します。企業や学校機関をはじめ、規模を問わずさまざまな業界や施設で導入が進み、幅広く利用されています。

外部の人間による不法侵入を未然に防げるだけではなく、社内の人間の入退室情報も管理しやすくなるため、内部からの情報漏えいのリスクも軽減できるメリットがあります。

 

防犯カメラ

入退室管理システムと同様、主に物理的対策のひとつとして用いられるのが防犯カメラです。オフィス内部の各所や敷地内に防犯カメラを設置することで、外部からの侵入、機密情報の窃視や盗難の防止に役立ちます。

監視や映像の記録といった基本的な機能はもちろん、営業終了後の無人のオフィス内や店内、屋外の駐車場といった広大な場所の夜間監視に強い赤外線照射機能や、異常があった際に警報機器と連動したり、メール送信などのリアルタイム通知ができたりする動体検知機能など、便利な機能が付いた監視カメラが多くあります。

これらの機能付きの監視カメラを導入し、ほかのセキュリティ機器と並行で活用すると効果的です。

 

社内ネットワークを活用するメリット

社内ネットワークを構築すると、ネットワークに接続したPC同士でファイルやデータの受け渡しがしやすくなり、複数の社員同士の情報共有もしやすくなるため、業務効率の向上に役立つというメリットがあります。

また、VPNの導入でセキュアな接続を確保したり、アクセス権限やセキュリティポリシーの設定を徹底したりといったさまざまなカスタマイズを駆使することで、セキュリティレベルがさらに高い社内ネットワークを構築することも可能です。

そのため、「重要性の高い顧客情報や、自社が外部に対して未発表の事業といった情報漏えいリスクの高い情報を取り扱う会社が、自社のセキュリティを強化したい」といったケースにも役立ちます。

 

社内ネットワークの接続形態の種類

社内ネットワークを構築する際は、ネットワークの接続形態である「ネットワークトポロジー」を決め、ネットワーク機器をどのように設置するか考える必要があります。

ここでは、主なネットワークトポロジーである以下の6種類を紹介します。

• スター型

• バス型

• リング型

• ツリー型

• フルメッシュ型

• パーシャルメッシュ型

 

●スター型

スター型とは、ルーターやスイッチングハブなどのネットワーク機器を中心に置き、そこから放射状にPCなどの端末に接続する形状です。

配線がシンプルなため接続も簡単で、機器やPCの増設といった自由度も高いことから、現在では主流のネットワーク構成となっています。

ユーザーが使用するPCなどの端末1台につき1本のケーブルで機器を繋いでおり、端末に障害が発生しても他の端末には影響が及ばないため、耐障害性に優れる面もあります。

ただし、中心部のネットワーク機器に障害や不具合が発生した場合は、ネットワークに接続している端末すべてに影響が出る点に注意が必要です。

 

●バス型

バス型は、ネットワーク機器から端末までのすべての機器を、一筆書きのように接続する形状です。

ケーブル1本で複数の機器に接続するため配線を非常にシンプルにできる反面、ケーブルの断線や機器故障といった耐障害性が低く、現代ではあえて採用されるケースは少ないです。

 

●リング型

リング型は、ネットワーク機器や端末をケーブルで繋ぎ、輪を作るように配置する形状です。

データはバスの両端から片方向に流れて伝送路を一巡する形になっているため、データの衝突や特定の機器のみへの負荷集中を防げるメリットがあります。

また、逆順用の伝送路を個別に用意し二重化（デュアルリング）することで、断線や機器の不具合による通信の遮断を防ぐことも可能です。

「トークンリング」や「FDDI」といった一昔前の規格で多く用いられていましたが、現代においては構築の複雑さからあえて採用するケースは少なくなっています。ただし、大規模ネットワークやミッションクリティカルなネットワークの構築など、一部の用途や環境においては採用されることもあります。

 

●ツリー型

ツリー型とは、ルーターなどの機器を根元として、そこから枝分かれするように他の機器や端末を接続していくスター型の派生形です。

ビルの階ごとに機器を設置したり分離したりでき、スケーラブルな設置と配線が可能なため、主に大規模ネットワークの構築に向いており、実際に構築に用いられることも多いトポロジーです。

一方、ツリー型同様に、根元部分の機器に障害が起こった場合はネットワーク全体に影響が出てしまうというデメリットもあります。配線や管理の難易度が高く、他の接続方法よりも多くのケーブルを使用するためコストがかさみやすい点にも注意が必要でしょう。

 

●フルメッシュ型

フルメッシュ型とは、ネットワーク機器から端末までのあらゆる機器を相互接続することで、ネットワーク上のすべてのデバイス同士を直接接続する形状です。

特定の機器同士を最短距離で繋げられるメリットもありますが、すべてのルーターと相互接続しているため、一部のルーターやケーブルに障害が発生した場合でも他を経由して通信や稼働を継続できる耐障害性の高さも特徴です。これらの特性から、地震や火災といった災害対策にも役立つ構成といえるでしょう。

反面、スター型などの現代の主要なネットワークトポロジーと比べると全体的なコストが高くなりやすいため、後述するパーシャルメッシュ型を採用するケースも少なくありません。

 

●パーシャルメッシュ型

パーシャルメッシュ型とは、フルメッシュ型のように機器同士を網目状に接続するものの、すべての機器同士を繋ぐのではなく、より重要性の高い一部の機器のみを相互に接続する形状です。

フルメッシュ型のデメリットであるコストの高さを低減しつつ、重要な機器同士の通信のパフォーマンスと耐障害性を確保できるのが特徴です。

 

社内ネットワーク構築を見直す際のチェックポイント

社内におけるネットワーク構築を速やかに実装するためには、事前に要点を押さえておくことがポイントです。ここでは、社内ネットワーク構築を見直す際のチェックポイントを6つ解説します。

 

●接続が必要な端末数を把握する

社内ネットワークを構築する際にまず確認しておかなければならないことが、接続をする端末数です。パソコンやスマートフォンなど、ネットワークに接続されている機器はすべてIPアドレスが割り振られています。IPアドレスは、ネットワーク上の住所としての役割を担っています。接続台数によってIPアドレスのクラスが変わる点に注意が必要です。

IPアドレスは「192.◯◯◯.◯.◯」といった、数字の羅列で成り立っています。クラスは以下のように最初の数値によって分類され、最大接続台数が異なります。

クラスA（1～126）	最大約1,600万台
クラスB（128～191）	最大約6.5万台
クラスC（192～223）	最大約254台

 

●拠点数を把握する

接続台数とあわせて確認する必要があることが、拠点数です。例えば、本社以外に支社や営業所が複数ある場合は、接続を行うすべての拠点を洗い出しておく必要があります。一般的には、各拠点のネットワークを本拠点にて一元管理します。拠点数によって費用やネットワーク構成が変わるということを覚えておきましょう。

 

●自社に合った規格を選ぶ

ネットワークにはさまざまな種類があります。大きく分けると以下の2パターンに分けられるため、自社にあった規格を選ぶことが大切です。

無線LAN	スマートフォンやタブレットを使う機会が多い
	ノートパソコンを活用し社内を移動する機会が多い
	フリーアドレス制を導入している
有線LAN	容量の大きいファイルを共有する機会が多い
	オンライン会議をすることが多く通信をスムーズにしたい

上記のようにそれぞれ向いている企業が異なりますが、両方を活用して使い分けている企業も少なくありません。

社内ネットワークは方針を決める工程まで自社で行い、構築は外注する企業が多いです。一方で、社内にエンジニアが在籍していないのであれば、セキュリティや管理の面で不安が残りやすいといえます。こういった場合は、プロに相談しながら適切な方針を立てることが大切です。

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●通信量（トラフィック）の確保と可視化を行う

社内のサーバーやネットワークに関する部分は最初から十分な通信量を確保し、日々の業務に支障が出ないようにすることも重要です。

特にネットワークに接続する社員が多い中規模以上の企業や、オンライン会議などでのやり取りが多い企業の場合は、突発的な通信量の増大が起こることも少なくないため、より一層注意しておきたいポイントといえるでしょう。

必要な通信量を十分に確保できていない場合、社内ネットワークが膨大な通信量に対応できず接続障害や通信速度の遅延が起こり、最悪の場合業務遂行が難しくなってしまうこともあります。

直近でサーバーやネットワークの基幹部分に十分な通信量を確保できていたとしても、ネットワーク構築を見直すタイミングで再度ゆとりのある通信量を確保しておき、通信量の突然の増大にも難なく対応できるようにしておきましょう。

並行して、社内で使用しているアプリケーションの通信量を可視化し、どのアプリがどの程度通信量を使用しているのかを把握しておくことも大切です。

 

●セキュリティ対策を実施する

社内ネットワークを構築する際は、外部からの不正アクセスやハッキングによるデータ改ざん、情報漏えいなどを防ぐためのセキュリティ対策は必須です。少しでもセキュアな環境を作れるよう、構築するタイミングで徹底することが大切となります。たとえば、通信の安全性を高められるVPNやソフトウェアでネットワークを制御できるSD-WANなどは基本的な対策といえます。

加えて、クラウドやリモートワークが普及し場所を選ばず働きやすくなった現代においては、「社内ネットワークの安全性を前提として、社内外の境界の防御を重視するセキュリティ構築（境界防御モデル）」ではなく、「社内・社外を問わずあらゆるアクセスの安全性を信用せず、都度検証と対策を行うセキュリティ構築（ゼロトラストモデル）」が重要となってきています。

ゼロトラストモデルは、すでに社員の大半がリモートワークにシフトしている企業やこれから本格的にリモートワークに移行していく企業はもちろん、従来同様社内を仕事場所にする企業の場合も、今後必要となる考え方といえるでしょう。

 

●自社がオンプレミスとクラウドどちらなのかを確認する

前述のセキュリティ対策と並行して、自社のネットワーク環境を確認することも重要です。

特に、今の自社のネットワーク環境がオンプレミスなのか、クラウドなのかは優先的に確認するようにしましょう。自社がどちらの環境なのかに応じて、社内ネットワークをどのように見直すのが最適なのかが変わることも多いためです。

オンプレミスとは、ネットワークの構築や運用に必要なサーバー、ハードウェアなどを自社に設置・運用する運用形態を指します。

対してクラウドとは、自社内にサーバーやハードウェアを物理的に設置することなく、インターネットを介して外部事業者が提供するサーバーを利用する運用形態を指します。

社内ネットワークをクラウドを使って構築する場合、オンプレミスのように会社や事業所などの拠点からだけではなく、外出先からのアクセスやリモートワークがしやすくなるメリットがあります。

不正アクセスやサイバー攻撃、情報漏えいといったさまざまなリスクへの対策を十分に施したセキュアな環境を作ることが重要ですが、現代の社会で求められる働き方にマッチした職場環境を作りたいなら、クラウドを利用したネットワーク構築は必須ともいえるでしょう。

 

社内ネットワーク構築の手順

社内ネットワークを構築する手順は、大きく分けて次の3ステップです。

1. 現状を調査し問題点を洗い出す
2. ネットワークの方針、企画、接続形態を決め、構築の設計を作る
3. 運用管理に関するマニュアルを作る

 

速やかかつ確実に社内ネットワークを構築したい場合はプロの開発会社に相談することをおすすめしますが、その場合もあらかじめネットワーク構築の基礎知識をある程度身につけたうえで依頼すると、外注先に要望を伝えやすくなるでしょう。

ここでは、それぞれのステップの内容についてもう少し詳しく解説していきます。

 

●1.現状を調査し問題点を洗い出す

社内ネットワークの構築は手間や時間がかかるため、頻繁に行えるものではありません。そのため、一度の作業で適切なネットワーク構築ができるよう、しっかりと準備をすることが大切です。まずは自社のネットワークにおける現状をリサーチし、問題点を洗い出しましょう。

特に、現在の社内ネットワーク構成の基礎情報となる以下の4点はこの段階で把握しておくことも大切です。

• 社内ネットワークに接続する端末（PC、スマホ、タブレットなど）の台数

• 社内ネットワークに接続する機器（サーバー、ルーター、ハブなど）の台数

• 社内ネットワークに接続するユーザーが使用するアプリケーションやソフトウェアの種類

• 社内ネットワークを利用するすべての人数

このほか、拠点間通信やリモートアクセスの有無なども調査しておきましょう。

 

さらに、現場の意見や悩みをヒアリングすることも非常に大切です。実際に利用するスタッフがどのような点にやりにくさを感じているかを把握することで、改善点がまとめやすくなるでしょう。よくある問題点としては、以下の3点が挙げられます。

• 支社から本社のファイルサーバーにアクセスしにくい

• トラブル発生時の復旧に時間がかかり業務に影響が出る

• 始業時や終業前などアクセスしにくい時間帯がある

これらはあくまでも一例です。企業が自社にどのようなネットワークを導入しているのかによって課題や問題点は異なるため、十分に調査しましょう。

また、地方のオフィスなど離れた場所にある複数拠点をカバーするWANを設計する場合は、それぞれのLANがどのような構成をしているのかを拠点ごとにまとめ、どのようなサービスを使って構成するかを考慮することも必要です。

 

●2.ネットワークの方針、企画、接続形態を決め、構築の設計を作る

ネットワーク構築の土台となるのが、調査結果をもとにした設計です。現状調査が完了したら、調査結果をもとにネットワーク構築の方針を決めましょう。

複雑な設計にしてしまうとトラブルが発生した際の原因究明に手間取ってしまうため、なるべくシンプルな設計を心がけるのがポイントです。

なかでも優先的に決めておきたいのが、社内ネットワークの規格です。有線LANと無線LANそれぞれのメリットとデメリットを把握し、機器や端末を使用する場所や用途に応じて、どちらを選ぶのか、または両方採用していくのかを決めていきます。

そのほか、外部と通信するアクセス回線の決定、ネットワーク、サーバー、プリンターなどへのIPアドレスの割り当て、セキュリティ対策の考案と実行なども並行して行っていきましょう。

 

有線LANで接続する際の注意点

有線LANは無線LANと比較して通信速度が高速かつ安定しやすくなるメリットがある反面、ルーターの接続口が限られているためすべての端末を有線接続できないことや、LANケーブルが届かない場所では使えないといったデメリットもあります。

よって、通信速度を高速にする必要がある端末のみを有線接続するなど、無線LANの接続も絡めたネットワーク構成を決める必要があるでしょう。

 

無線LANで接続する際の注意点

無線LANはケーブルを使って接続する必要がないため、機器や端末の設置箇所については比較的自由度が高いのが特徴です。

ただし、オフィスやフロアが広いなどの理由で無線LANを広範囲にする必要がある場合、無線LANの親機を複数設置することで利用エリアを拡大するのが望ましいでしょう。

無線LANの親機を複数設置する際は、オフィス内のどこに取り付けるのかなどのレイアウトを考慮することも大切ですが、機器同士で電波干渉を起こさないよう適切なチャネル設計を行う必要があるため、設計を考える際に注意しましょう。

 

●3.運用管理に関するマニュアルを作る

ネットワークの設計が完了した後は、マニュアルを作成します。流れや注意点は以下のとおりです。

• 運用管理を記録する

• 管理部署や責任者を明確にする

• 誰もが理解できるマニュアルを意識する

• 完成したマニュアルを使って社内研修を行う

問題が起きた時に迅速な対応ができるよう、管理部署や責任者を明確にしておきましょう。誰もが理解できる内容を意識してマニュアルを作ることが大切です。マニュアルが完成したら、全社員に対して社内研修を行うことをおすすめします。

 

社内ネットワークの構築例

最後に、一般的な社内ネットワークの構築例を紹介します。これから社内ネットワークの構築を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

 

●1フロア・1拠点の構築例

1. ルーターを1つ用意する
2. ハブを端末の台数に合わせて用意する
3. ハブを使って各端末をネットワークにつなぐ

 

最もシンプルな社内ネットワークの構築例です。1つのルーターと必要数のハブで完結するため、コストを抑えられます。

 

●複数フロア・1拠点の構築例

1. ルーターを1つ用意する
2. ルーターを設置したフロア以外にスイッチングハブを置く
3. スイッチングハブとハブをつなぐ
4. ハブと端末をつなぐ

 

複数のフロアがある企業でも1拠点であれば、1つのルーターで十分といえます。ルーターがないフロアにはスイッチングハブやハブが必要です。

スイッチングハブとは、通信を行う機器同士の速度や方向性を自動的に判別し、適切な通信を行うための装置のことです。普通のハブは、1つのポートから受信したパケットはすべてのポートに通信されるので、複数のポート間を同時に通信することができませんでした。スイッチングハブに変わることで、同時通信が可能となります。

 

●複数フロア・複数拠点の構築例

1. 各拠点に1つずつルーターを設置する
2. ルーターを設置したフロア以外にスイッチングハブを置く
3. 電話回線もしくはWANを活用して本拠地のLANとつなぐ

 

複数の拠点があり、かつ各拠点が複数フロアあったとしても、基本的な構築方法は1拠点で複数フロアある場合と変わりません。異なる点は、離れた拠点同士をつなぐための仕組みが必要になる点です。

このように、社内ネットワークの構築は、現状を踏まえたうえで課題や問題点を洗い出し、的確な改善策をまとめることが大切です。準備が不十分だと、せっかく構築したネットワークが十分な効果を発揮しません。ネットワークの構築には時間や手間がかかるため、1回の作業でスムーズに仕上げる必要があります。

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