基幹システム(ERP)の開発実績のある業務システムの会社一覧

株式会社JGコーポレーションは、日本のIT業界に革新を求めるコンサルタント、エンジニアが集まって2017年に創業した、コンサルティングとテクノロジー、バイリンガルをコアケイパビリティとした会社です。「企業の生産性を向上させ、お客様の仕事を楽に、そして楽しくする」というミッションのもと、業務プロセス／IT／テクノロジーコンサルティングからシステム開発、保守運用まで幅広いサービスを展開しています。 同社の最大の特徴は、最上流のコンサルティングからプロジェクトを支援していること。特に、業務改革やデジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた支援実績が豊富にあり、業務の根本的な変革を目指す企業に対して、実効性のある戦略立案から実行までを提供しています。 また、豊富な開発リソースを活かし、柔軟な開発体制を構築している点も特徴の一つです。東京、福岡、フィリピンの3拠点を活用し、日本メンバーのみでの開発、ニアショア・オフショアを組み合わせたハイブリッド開発、完全オフショア開発など、多様な選択肢を用意。「短期間で開発を完了させたい」「コストを抑えたい」「セキュリティに配慮した開発を求めている」など、お客様によってニーズはさまざまですが、同社であればどんな要望にも品質とコストを両立した最適な体制でのシステム開発を実現してくれるでしょう。 システム周りのことはもちろん、業務改革、業務改善、DXのことでお困りのお客様は、ぜひ一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社CIOコネクティッドは、システムの上流工程から開発導入、運用保守までをワンストップで対応している開発会社です。 「テクノロジーを活用し、仕事の在り方を変え、そしてお客様を成功に導く」をミッションに掲げ、得意とする要件整理やコンサルティングから日々、お客様に最適なシステムを提案されています。 お話しを伺っていて印象的だったのは、社名に含まれる「CIO」の由来です。このCIOには、『お客様にとっての頼りになるCIO（最高情報責任者）として活動したい』という思いが込められているそうです。一般的にCIOの役割は、企業におけるIT導入・活用やDX推進の実施計画を立てて遂行することです。ところが、中小零細企業の多くはCIOが不在で、「自社に適したITをどう探して導入しようか」、「DXを推進しようにもどこから手をつければいいのかわからない」といったお悩み抱えていることも多いと聞きます。そこで同社では、お客様の企業の専属のCIOとなってIT導入やDX推進を積極的にサポートしているそうです。 さらに、同社の強みの一つがシステム開発だけでなく予算獲得や運用などのコンサルティングサポートができることです。IT導入やDX推進に関することも、中小零細企業には難しいことですが、資金調達に関することはさらに難しいと感じるのではないでしょうか。 同社では、お客様の財務状況を確認しながら中期的な収支計画の立案をお手伝いし、金融機関との融資の調整や各種補助金の申請支援に大きな強みがあるようです。その結果、補助金申請の採択率が80％を超える実績を誇っているのだそうです。DX推進やシステム開発だけでなく、その資金調達のコンサルティングから相談できる同社は心強い味方ではないでしょうか。 詳細は会社情報をご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

株式会社INTHEFORESTは、お客様からの徹底したヒアリングをもとに、潜在ニーズをくみ取り、ビジネスに対する将来的な負担まで視野に入れた開発が得意な会社です。 「メンテナンスが必要にならない ＝ 安定して継続稼働できるシステム」 こうした構築が得意なのは、冨田代表をはじめとして、フロントエンド、バックエンド、サーバーそれぞれに関する深い知識と高い技術力を備えたメンバーが開発を担当してくれるためです。 同社の一番のこだわりは「丁寧な設計」です。「他社の2倍の時間を設計にかけることもありあますが、その分、手戻りが少なくなり、最終的に3部の1の納期でシステムを納品できる場合もあります。また、納期を短縮できるがゆえに開発コストも安く済みます」と、冨田氏は話してくれました。過去には、丁寧な設計を行って、開発コストを10分の1にした経験もあるとのことです。 お客様に対して情報をブラックボックス化せず、常に透明性を意識してコミュニケーションを取る同社は、とても信頼できる開発会社です。 開発やITに関する悩み事の全般に対応してくれて、長期にわたってビジネスを支えてくれるパートナーをお探しの場合、ぜひ同社に相談してみてほしいと思います。同社であれば、お客様のご要望を正確にくみ取った上で、透明性の高い形で優れた提案をしてくれるでしょう。多くのお客様にぜひご相談いただきたい開発会社のひとつです。

株式会社クリードは30年以上に渡り広告制作業に携わる株式会社バドインターナショナルのグループ会社です。Webサイトの制作・運用からスタートし、Web技術の発展とともにシステム開発やアプリ開発、動画制作、マーケティング、SNS運用など幅広い事業を展開してきました。 Webサイト制作では、特に旅行業や観光業のお客様に強みをお持ちです。これまでにもツアー予約サイトや海外旅行予約サイト、旅行情報サイト、宿泊施設サイトなど複数のサイト構築実績を誇っていらっしゃいます。 そんな同社ですが、システムやアプリの開発にも注力されています。インタビューを通じて印象に残ったのは、「開発姿勢がとても柔軟」ということ。お客様のニーズへの対応力が幅広いく、例えば、まだお客様の中で仕様が決まっていなくても、システムやアプリで実現したい内容や予算・納期さえご提示いただければ、最適な方法を模索しご提案できるそうです。システムやアプリの要件定義から設計、開発、保守運用までワンストップで対応できることは同社の強みであります。特にシステムのデザインやUI/UXを意識した設計では、Web制作事業からスタートしているため、得意分野とも言えるでしょう。 もうひとつの強みとしては、将来的なシステムアップデートを見越した提案も得意としていることです。アプリやシステムを作って導入したら終わりではなく、中長期にわたって支援してくれるので、何でも相談できる頼もしい存在となること間違いなし。 詳細は会社情報をご覧ください。お気軽にお問い合わせいただきたい開発会社のひとつです。

株式会社リクリックは、「The Breakthrough Company」というビジョンを掲げ、ビジネスの具体的な目標を戦略的に達成するシステム開発を強みとする開発会社です。 インタビューを通じて、代表の中川氏は「システムを用いて達成すべき目標の具体的な策定」および「その目標を論理的に達成するためのシステムの構築」を強調していました。これらの具体的かつ戦略的なアプローチは、同社が、新規事業開発支援に長く携わってきたからだといいます。それらの経験の中で、同社は、開発のみにとどまらない各種の専門的なスキルを習得してきました。そのため、現在の同社は、デザイン、マーケティング、コンサルティングに関する専門的な支援までカバーする開発会社となっています。 昨今のシステム開発には、エンジニアリング以外の専門的な知見が求められるシーンが増えています。また、個々のお客様の予算やスケジュールに合わせた提案ができる柔軟性も開発会社に求められる重要な要素となりました。 同社であれば、開発会社の枠を超えて、お客様のビジネスを成功させるための幅広いソリューションを提案してくれるでしょう。新規事業立ち上げに際して必要となる各種のシステムに精通した開発会社なので、ぜひ一度ご相談いただきたい会社のひとつです。

株式会社Industry Technologyは、高い技術とビジョンを持つスタートアップの開発会社です。 同社の最大の特徴は、不動産管理業界向けの自社プロダクトを開発運営している点でしょう。このプロダクト「レジマネ」は、不動産管理業界の現場仕事の業務効率化を支援するものであり、最前線の現場課題を解決します。 同社はこのプロダクトで「生活インフラの維持」を目指し、その姿勢によりIT大手から副業という形で技術／ビジネス人材を獲得。またAI系のベンチャーキャピタルからも評価され、多額の資金調達を成功させています。 同社の開発における強みは、生成AIの活用を始めモダンな開発技術が高い点です。プロダクト開発を通じて技術知見を蓄積しており、またこのプロダクトとビジョンに共鳴したハイスペック人材により、高い技術水準を実現。共同創業者が共に東大卒である点でも多くの優れたエンジニアを引き寄せ、生成AIを用いて開発の高速化／効率化を実現しています。 建設現場向けのプロダクト開発やITコンサルタントを手がける中で、開発ニーズへ柔軟に対応できる体制を整えてきた点も同社の強みでしょう。ビジネス人材の厚みもあり、また大手企業でPM（プロジェクトマネージャー）を務めてきた人材も擁しています。要件が未確定な状態でも、同社であれば柔軟かつ迅速に実装に落とし込む議論が可能です。 自社プロダクト運営を通じて「提供する側」の気持ちがわかる点も、発注する側には心強いかも知れません。ハイレベルの開発をお望みのお客様や、上流工程からの対応をお望みのお客様には、特におすすめしたい開発会社のひとつです。

株式会社NStarは北海道札幌市を拠点としているシステム開発会社です。同社は、中国市場で医療系を中心にシステム開発を手がけてきた実績と経験、蓄積してきた技術力やノウハウを、幅広い業種のお客様のシステムやアプリ開発に活かしたいとして、日本国内に設立されました。 お話しを伺っていて気づかされたことは、中国市場はITサービス会社やシステム開発会社にとっては非常に厳しい市場環境であること。技術的にハイレベルで競争が厳しいこと、あわせて法規制なども頻繁に変更されるため、常に高い技術力と法規制などを含めた変化への対応力が求められるのです。そうした厳しい市場環境の中でも、数多くのシステム開発を手がけてきた同社には技術力、開発力、対応力がしっかりと備わっているのだという印象を持ちました。 もうひとつ、同社が実績を持つ医療系システムについて、「このシステムの開発で培ったノウハウは、他の業務システムに幅広く応用できる」という言葉も印象的でした。確かに、同社が得意とする医療系システムは、患者情報の管理、薬の使用期限や在庫の管理、診療内容などの患者と紐づく情報管理など、多岐にわたる情報の一元管理が求められ、患者を「顧客」、薬を「製品」や「原材料」、診療内容を「顧客へのサービス内容」に置き換えると、「それらの情報を一元管理する基幹系業務システムと同じ」と言えるのだと思います。 つまり、同社はハイレベルな競争環境の中国市場で、業務システム開発のノウハウをしっかりと蓄積してきたシステム開発会社なのです。ぜひお気軽に問い合わせしてみてください。

キャリーコード株式会社は2022年3月の設立と若い会社ですが、創立者で現代表取締役の李茂新氏にとっては二つ目に立ち上げたIT関連会社です。李氏は10年前に来日して日本の大学を卒業後、企業に就職されましたがそこから独立して2015年に一つ目のシステム開発企業を起業しましたが、エンジニアを派遣するSES事業を展開する目的で同社を起業。「エンジニアおよび企業の基盤となる」というビジョンのもと、「価値のあるコードを創造する」ことを同社のミッションとして掲げています。 中国に成都と北京の2拠点を持ち、中国や欧米の著名大学を卒業して、中国の大企業のシステム開発に携わったエンジニアや、情報セキュリティやAIなどの先端技術の研究員など、同社のミッション通り、業界をリードできる人材をそろえているそうです。情報セキュリティ大学院大学といった日本の大学との協力関係もあり、高い技術力と最新のITの知見を備えている会社であると言えるでしょう。日本にいるエンジニアと共同で開発に当たる中国のエンジニアの人的コストも上昇はしていますが、それでも日本国内だけで開発している企業に対してはコスト優位性があるとのことです。 また同社はコンサルティングもこなすので、会社が抱えている課題をどう解決すればよいか相談するところからシステム開発までワンストップで対応できるのも強みです。ITの力で解決できそうだが具体的にどうすればよいか分からないといったお悩みのお客様は、キャリーコードに問い合わせてみてはいかがでしょうか。

日本成令株式会社は、大企業出身でハイレベルな技術力を持つエンジニア集団が、「月額定額制」で受託開発を請け負うというシステム開発会社です。お話を伺っていて印象的だったのは、「一般的なシステム開発のように、一括請負して作って納品したら完了というシステム開発ではないのです」という言葉でした。 お客様のご要望をもとに要件定義をして基本設計、詳細設計、開発、実装、納品と進むシステム開発では、最初の「要件定義」が重要な意味を持ちます。しかし、同社の代表取締役 丹羽 徹氏は、「こういうシステムを作って欲しいという『ふわっとした』イメージはあるものの、完成形までは考えていない多くのお客様にとって、『要件定義をしましょう』と言われても困るのではないでしょうか」と言います。 要件定義が曖昧だと、要望通りのシステムにならないかもしれない、でも完成形が具体的にわからないので、正確に要件を定義するのは難しい、こういったお客様も多いでしょう。だから同社は、あえて要件定義はせずに、いきなり開発からスタートします。お客様のイメージを実現するのに「これだけは必須」という機能を備えたミニマムのシステムを作り、まずはそれを運用してみて、さらに追加開発などをして、お客様と一緒に完成形に近づけていくのです。開発費用も一括請負型のシステム開発のように最初に費用を見積るのではなく、月額定額制にてサービスを提供しているとのことです。 「納品しない」については、従来のシステム開発が「納品＝契約完了」となるからで、それに対し同社は、開発（Development）と運用（Operations）を並行しながらシステムを改良していく「DevOpsサービス」を行っているため、このような表現をされています。「Webサービスは、大きく作っても成功するとは限りません。小さく作って少しずつ育てていったほうが、経営的にも安全です」といいます。 ユニークな開発スタイルでシステムの受託開発を手がける同社に、ぜひお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

株式会社オルトは、大手商社や出版社をはじめとした大手企業の比較的規模の大きなシステムの開発と保守に長年対応してきたシステム開発会社です。1996年創業で約30年にもわたってシステム開発を手がけてきています。その豊富な経験と確固たる実績が同社の最大の強みといえます。 同社は、出版業向け統合ERPパッケージ「Publisher-Plus」を自社開発されています。これは出版業向けのシステム開発の機能やノウハウを集約させたパッケージシステムで、現在ではSaaSとして提供されています。規模もさまざまに多くの出版社に採用されているそうです。 社員数およそ20名の少数精鋭で運営されていますが、経験豊富なプロジェクトマネージャー（PM）やシステムエンジニアが在籍し、開発と保守もすべて社内で対応されています。ただし、繁忙期には提携しているパートナー会社の協力も得ることもあるようです。工数のかかる大規模システム開発にもしっかり対応できる体制があります。 同社の主なお客様は、大手商社そのグループ会社、そして出版会社です。20年以上お付き合いが続いているところも多く、過去に導入したシステムのリプレイスにも対応可能。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「長くこの業界にいますから、正直に言うと失敗したこともありました。うまくいかなくてもお客様と一緒に乗り越えていった案件もあります。お客様にご迷惑をおかけすることがあったとしても、決して諦めたり逃げたりしないことで、最終的にはお客様から『やり遂げて良かったね」と言われ、今でもお付き合いが続いています」というお言葉でした。 たとえ困難なことがあってもあきらめずに、最後まで粘り強く対応していくという、同社の真摯な姿勢が、お客様との信頼関係を強固にしているのでしょう。詳細は会社情報をご覧ください。ぜひお問い合わせしてみていただきたい会社のひとつです。