帳票システムの開発実績のある業務システムの会社一覧

株式会社アスネットは、業務システム、Webシステムの開発、サーバー構築やクラウドを利用したインフラ構築、システムの品質管理、品質テストに強みを持つ開発会社です。 同社のホームページを拝見すると、システム開発の「ソフトウェアディベロップメント」、インフラ構築の「サーバーソリューション」、品質管理や品質テストの「プロダクトテスティング」の3つをトライアングルでスムーズに循環させながら開発する体制が紹介されています。この3つが好循環を生み出しているのが同社の特長といえるでしょう。 システムの受託開発だけでなく、自社開発の製品やサービスが豊富にあることも特長です。例えば、不動産業向けカギ管理システムや全方位VRサービス、各種打ち合わせで参加者を描画データのリアルタイム共有でアシストするアプリケーション、徒歩ナビアプリなど顧客ニーズに合わせた開発実績が豊富です。 また現在、台湾にてサービス展開中のLINE、WeChat用チャットボット作成ツール「ChatAnnie」はクラウド連携も可能な事もあり、多くの企業様にご利用いただいているとのこと。 これらの製品やサービスを自社開発するときには、実際にそれらを使う人たちの「使いやすさ」を考えなくてはなりません。つまり、自社製品やサービスの開発で蓄積された「実際に使用する人の立場を考えてシステムを作る」というノウハウが同社にはあります。だからこそ、同社は「ITという技術だけを提供する会社ではなく、サービスを提供する会社だ」と考えていらっしゃいます。 要求レベルが非常に厳しいとされる大手の製造業向けに、さまざまなサービスを提供してきた経験と実績、そこで蓄積した知見やノウハウを、さらに幅広く多種・多様な企業様に向けてもご提供していこうとお考えです。 設立20年を超える社歴で培った経験と実績により、裏打ちされた高い技術力と柔軟性を持つ同社。ご興味を持たれた発注者様は、お気軽にお問い合わせしてみてはいかがでしょうか。

GXO株式会社は、2020年に設立されたシステム開発会社です。同社の強みはいくつかありますが、業務システム開発・Webアプリ開発・スマホアプリ開発に強いことが挙げられます。 業務システムやアプリは、開発して終わりというわけではありません。導入後の運用が一番難しく重要であり、どのようにシステムやアプリを生かしてビジネスを伸ばしていくのかという課題があります。その点、同社はシステム及びアプリ導入後の運用に多くの知見を持っているため、とても頼りになります。 お客様の中には、業務システムを導入することで業務を効率化させたいと考えているにも関わらず、具体的にどのようなシステムが必要であるか曖昧であるという方もいらっしゃるのではないでしょうか。 しかし、同社であれば、効率化させたい業務を相談するだけで、最適な業務システムの提案を受けることができます。そのため、システムに関しての専門的な知識が乏しいというお客様であっても安心して発注することができます。 もちろんWebアプリやスマホアプリ開発についても「こんな機能がついていたらいいのに」を実現することがモットーの同社。 お客様のご要望に応じ親身になって、お客様の大切にしているブランディングイメージを全面に押し出しつつも、ユーザーにとって使いやすいものを提案してくれます。他社と差別化されたハイクオリティの画期的なアプリを開発したいと考えるなら同社がおすすめです。 さらに同社では、充実したフォローアップ体制が整えられています。 コンテンツ制作のナレッジやノウハウを共有し、現場社員の教育を行ってくれるサービスや、同社がコンテンツ制作まで代行してくれるサービスなども提供しているため、システムやアプリ導入後の運用に自信のないお客様であっても安心です。 また、同社の強みのもう1つが、グローバル展開。同社はベトナムでオフショア開発を行う会社と連携し、日本企業の海外進出サポートや、あるいは国内で利用するシステムを現地で低コストにて開発するなどのニーズにも応えてくれます。 設立から間もない若い会社ですが、同社代表の15年以上にわたる豊富なエンジニア経験とコネクションが、同社を懐の深い会社にしています。 システムの導入、特に導入後の運用までイメージして開発を任せたいというお客様は、同社に相談してみることをお勧めします。経験に裏打ちされた説得力のある提案を受け取れるはずです。

合同会社Solashi Japanは、ベトナム・ハノイを開発拠点に、日本企業のDX推進を支援するオフショア開発会社です。日本拠点では営業・マネジメントを担い、ベトナム拠点で開発を行う二拠点体制を築くことで、高品質かつ効率的な開発環境を実現しています。 同社の大きな強みのひとつは、システム開発だけでなく、新規事業の立ち上げや事業コンサルティングといった上流工程からの支援が可能な点です。多様なバックグラウンドを持つメンバーが、顧客の漠然としたアイデアを丁寧に言語化し、実行可能なシステム要件へと落とし込んでいきます。 開発を担うベトナム・ハノイの拠点には、ハノイ工科大学やハノイ国家大学といった名門大学出身の優秀なエンジニアが多数在籍しており、高い技術力と品質を誇ります。中でもブロックチェーン技術に関しては、ハノイでもトップクラスの実力を持ち、海外企業への技術提供実績もあるほど。こうした技術的な実力が評価され、2024年にはベトナムの優秀IT企業に贈られる「SAO KHUE賞」も受賞しています。 さらに、同社では日本人PM（プロジェクトマネージャー）がプロジェクトに参画し、ベトナム人エンジニアの高い技術力と、日本的な業務理解・品質基準を融合。単なる技術提供にとどまらず、事業内容を深く理解した上で、最適な技術選定や運用保守を見据えた提案を行う点も評価されています。 高い技術力を適正な価格で提供し、クライアントに誠実に向き合う姿勢を重視するSolashi Japanは、「コストを抑えながらも高品質な開発を実現したい」という企業にとって、理想的な開発パートナーのひとつです。 オフショア開発に新たな可能性を求めている企業の方は、ぜひ一度お問い合わせいただきたい企業です。

株式会社Dashcombは2022年2月に設立された、システム開発を手がける若い企業ですが、企業の業務システム管理画面作成支援サービスの日本におけるパイオニア的存在です。 代表取締役社長の小野 邦智（Tonny）氏は、前職で女性向け動画情報サービスのC Channel株式会社にてCTOを務めていました。その時、大手競合他社である縦型動画配信プラットフォームとの激しい競争を経験したことで、企業がビジネスにおいて勝ち抜くためには業務システムを繰り返し改善し続けることが重要であり、そしてそのPDCAサイクルを速く回すには、業務システムがポイントになると考えて、会社を興したそうです。 同社のエンジニアは、企業システム全体を理解し、フロントエンドからバックエンドまで一人で開発できるフルスタックエンジニアであり、これが同社の強力な開発力の基盤です。 現在提供中の自社開発ローコードツール「ダッシュコム」は、管理画面･ダッシュボード･社内システムの開発･運用の効率化を図るクラウドサービスで、必要なコンポーネントを組み合わせるだけで管理画面の開発･運用を行えるもの。そのため、業務システムに必要不可欠な管理画面の開発にリソースを割くことが難しい企業様でも、スピード感のある開発が可能とのこと。 社内の開発リソースに余裕がなかったり、外注するにも費用や手間の面で業務システムの開発や刷新をためらっていたりする企業の方は、ぜひ一度ご相談してみてはいかがでしょうか。

ネオクラウド株式会社は2021年6月に設立された、Webコンサルティングやシステム開発を手がけるベンチャー企業です。本格的に業務を開始したのは2022年からということですが、エンジニアの多くは別の会社で多くの業務システム開発経験があり、誰もが使いやすいシステムを短期間で作ることに自信を持っているといいます。 会社全体として大切にしていることを尋ねると、「従業員一人一人がリーダーであり当事者であるという意識を持ち、何事も中途半端にせず責任を持って仕事をすること」という答えが返ってきました。これは、お客様とやりとりする上で何か分からないことがあったら、例え小さなことでもそのままにせず、分かるまで調べて確認したり、お客様に有益な情報を提供したりすることで、信頼関係の構築につながっているそうです。 開発エンジニアは、担当する顧客のシステム開発プロジェクトだけを見るのではなく、それを含めて同社にとってどのような位置づけなのかを意識し、経営陣の一人であるかのような責任感で仕事をしているとのことです。また、開発契約を結ぶ前に、仕上がりのイメージがつかめる資料を無料で作ってもらえることは、発注側にとって大きな安心感につながるのではないでしょうか。 業務システムやWebシステム、ECサイトなどの開発を検討している企業の方は、ぜひ一度同社に、ご相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社カスケードは、大阪に拠点を持つ少数精鋭の開発会社です。代表の朝田様をはじめ、さまざまな業種で多くの経験や実績も持つベテランのエンジニアが、スピード感をもって柔軟に対応してくれます。さらに医療・教育機関、建築製造業、サービス業、コンシューマー向けのエンタメなど、幅広い業種のシステム開発に対応できるのも、同社の強みだといえるでしょう。 同社のエンジニアは開発だけでなく、お客様とのヒアリングや要件定義にも対応できるため、はじめてシステム開発を依頼する企業や、ITリテラシーがそれほど高くない企業でも安心して依頼できます。現在抱えている課題や、業務効率化を実現するための課題を明確化し、それらを解決できるシステムを提案することが可能です。同社は開発の段階を細かく区切り、実装とテストを短期間で繰り返すアジャイル開発を行うため、開発途中での仕様変更や開発期間の短縮に強いのも特長といえるでしょう。また、システム開発だけでなくリリース後の運用保守までワンストップで依頼できるため、開発以降も長期で活躍できるビジネスパートナーとなってくれます。 また、同社はAIを活用したいという企業に対するサポートも行っており、ChtatGPTやCopilotなどの生成AIをはじめ、自社開発のAIパッケージの提供を行っている点も特徴です。AIを導入して働き方改革やDXを実現したい企業は、同社に相談してみることをおすすめします。 どのようなシステムにしたらよいのかイメージが明確でない場合でも、同社であれば理想のシステムを提案してくれるでしょう。ぜひ一度、同社にご相談してみてください。

Camuna合同会社は、ビジネスの構造設計からAI実装までを一気通貫で手がける開発会社です。取材を通じて印象的だったのは、同社が単なる開発会社にとどまらず、経営に寄り添うパートナーとして機能している点でした。 最大の強みは、代表の金築氏が持つ高い「翻訳力」です。大手企業でDX責任者を務め、数多くの意思決定をリードしてきた経験をもとに、ITに不慣れな経営層に対しても、システム投資が利益や業務改善にどのようにつながるのかを、ビジネスの言葉でわかりやすく説明します。ITリテラシーに不安を抱える企業にとって、安心して意思決定を進められる点は大きな価値と言えるでしょう。 また、CTOの西尾氏による高い技術力も同社の特長です。生成AIを活用した開発により、初回相談から短期間でプロトタイプを提示し、具体的なイメージを共有しながらプロジェクトを進めることが可能です。企業の状況に応じて、UIを備えたアプリケーション開発から開発基盤の構築まで柔軟に対応できる点も強みです。 同社は、単に要件に沿った開発を行うのではなく、ビジネス構造そのものを見直しながら、収益改善や業務最適化につながる提案を行います。「ITを活用して経営課題を解決したい」「これまでの提案では成果のイメージが持てなかった」と感じている企業にとって、有力なパートナーの一社です。まずは一度、相談してみてはいかがでしょうか。

【セキュアで高機能の業務システムやウェブサイトをスピーディに実現してくれる独自サービス「ReflexWorks」】 こちらで紹介するバーチャルテクノロジーさんは、IBM出身の代表・竹嵜さんが運営するシステム開発会社です。最大の注目ポイントは、「ReflexWorks」というシステム開発サービスを提供していること。企業・団体向けの社内システムやウェブサイトを、高機能で低コスト、かつスピーディに実現するためのサービスで、すでに様々な導入事例があります（詳しくは実績ページをご覧になるか、直接お問い合わせください） 企業の業務システムやウェブサイトは、各社それぞれ規模や内容の違いはあるものの、すべてに共通するシステム基盤（バックエンド）があります。バーチャルテクノロジーさんでは、それらを毎回個別に開発するのではなく、あらゆる開発に活用できる高性能のシステム基盤をあらかじめ用意した上で、各社の細かな要望に合わせ、仕様や機能をカスタマイズしながら完成させるという効率性の高い手法を採用しており、それがまさに「ReflexWorks」です。 オープンシステムやクラウドシステムの普及によって、セキュアで高機能の業務システムやウェブサイトを、どの企業も安価に利用できる時代が到来しました。「コスト面や運用体制など、これまで様々な制約があった」という中小・ベンチャー企業さんも、バーチャルテクノロジーさんの「ReflexWorks」を利用すれば、優れた業務システムやウェブサイトを実現できる可能性が広がります。 IBMのシステムエンジニア出身である代表をはじめ、社内のメンバーや社外開発パートナーの持つ高い技術力を生かし、高機能のシステムをスピーディ、かつリーズナブルに開発することを可能にしたサービス。その品質はもちろんのこと、どんな業務システムやウェブサイトも実現できる高い柔軟性が特長となっています。「ReflexWorks」に関して、詳しくは会社情報ページをご覧になるか、直接お問い合わせください。

スパイスファクトリー株式会社は、システム開発、生成AI、UI/UXデザイン、マーケティングなどの技術を用いて、幅広いクライアントのDXを推進するDXエージェンシーです。創業当初から強みとしているアジャイル開発のほか、PoC支援を通した価値検証、新規事業開発に関するアイデア創出など、ユーザー視点のモノづくりを一気通貫で支援しています。 業態は、「デジタル・インテグレーター」であるという同社。事業内容の「360° デジタル・インテグレーション」とは、システムに関すること、デジタルに関することを全方位からワンストップで対応できる、という意味です。 同社は、いわゆる「すべてお任せください」のシステム・インテグレーターよりもさらに高い次元で、製品とサービスの提供を行っています。システム開発はもちろん、「デジタル」を「マーケティング」に効果的に活用することにおいて幅広い経験とノウハウを持ちます。また業務システムのUI/UXを重視し、熟考されたデザインを提供することでお客様満足度を上げるなど、画期的な対応をさまざま行っています。 大手SIerによる多重請負で大規模プロジェクトが進むことが多いこの業界で、創業以来ほぼ100%直接取引のご契約でビジネスをしてきた、という点も他社にはない、同社の大きな特長です。会社規模的には「中小」のシステム開発会社に分類される位置づけでありながら、同社の顧客には、日本を代表する商社、世界的自動車メーカー、日本最大手通信業者といったビッグネームが連なります。 実際に同社からお話をお伺いしている中で、「日本に数えるほどしかいないだろう」、「日本でおっしゃっていることを体現できるのは数社に限られるだろう」ということを何度も感じました。同社は、これまでの概念を打ち破る画期的なやり方をされていることはもちろん、他社にはない確固たる優位性をお持ちで、それをうまく活用することができている会社であると実感しました。 「業務改善のお悩みよりは、事業をスケールさせたいお悩みがあるお客様」に、同社は効果的なご提案、ご支援ができます。 詳しくは会社情報をご覧ください。ITシステムを使って、自社の事業を変革したい、新たなビジネスの可能性をITの力で広げていきたい、そんなお客様にはぜひお問い合わせいただきたい会社のひとつです。

サンシステムは、2015年11月に設立された、「比較的若い」システム開発会社です。業務システムやWebシステムの開発において、特に物流や倉庫などロジスティクス分野における業務知識が豊富で、その分野に強みがあります。 同社の魅力は、システム開発を単発・単独の開発・導入として捉えているのではなく、システムがお客様のビジネスにどう結びつくのか、ビジネスをどう改善するのかを第一に考えて、開発に取り組んでいることです。代表取締役の林健司氏は、ソフトウェア開発エンジニアとしての経験を経たのち、データセンターのインフラ系エンジニアや新規サービス開発などに従事されてきました。その後、物流会社で事業拡大や業務効率化のためのシステム担当者として常務するなど、システムの開発・構築・運用において多様な経験をお持ちです。 その経験をもとに、中堅・中小企業のお客様のビジネスに結びつく、システム開発を手がける会社を作りたいという想いで起業しました。また、林氏は「父親が自営業を営んでいた」ことも、自身の起業と現在の事業に大きく影響しているといいます。すなわち、「お客様である中堅・中小企業の社長の方々の役に立って、喜んでいただくこと」こそが、自身の使命であるとお考えです。 そのために、これまで培ってきた経験、ノウハウ、人脈、全てを賭けて、お客様である中堅・中小企業のビジネス成功をシステム開発で支援することに注力します。 同社では、「本当にいいシステムの価値は、導入した後でわかる」という言葉を大切にしています。システム開発における、詳細な要件の定義などが自社ではできないお客様でも、「業務システムで、こんなふうに効率化したい」、「Webシステムで、こんなふうにビジネスに結びつく展開をしたい」といったお考えをお持ちでれば､コンサルティングから対応してくれます。一度、相談してみてはいかがでしょうか。