アプリ開発の費用相場は？種類や機能による違いもチェック

アプリを開発しようと考えた際、アプリの種類や依頼先ごとの開発費用相場が気になるという方もいらっしゃるのではないでしょうか。本記事では、開発したいアプリや外注先の種類別に、アプリ開発の費用相場や費用の内訳などをご紹介します。開発費用を抑えるためのポイントについてもまとめました。

 

目次

 

 

1.アプリ開発費用の主な変動要因

アプリ開発を外注する場合、条件によって開発費用は変動します。ここでは主な変動要因についてご説明します。

 

● 人件費（人月単価）

アプリ開発における人件費とは、エンジニアやプログラマーの作業コストのことです。システム開発の場面では、「人月単価」とも呼びます。

人月単価はエンジニアの技術レベルによっても異なります。上級エンジニア、中級エンジニアの1カ月当たりの人月単価は下記の表で示したとおりです。

エンジニアの技術レベル	人月単価
上級エンジニア	100万円～180万円
中級エンジニア	90万円～120万円程度

 

例えば、6カ月稼働した場合の人件費を単純計算で比較すると、上級エンジニアで1人あたり600万～1,080万円、中級システムエンジニアで540万～720万円となります。

人月単価はエンジニアの居住地域でも変動します。また、開発会社に所属するエンジニアよりも、フリーランスのエンジニアに外注するほうが人件費を抑えられる場合があります。
開発したいアプリの内容や実装したい機能に対応できるかを確認したうえで、エンジニアを選定しましょう。

 

●開発期間

アプリ開発の費用相場は、開発期間によっても変動します。アプリ開発にかかる期間は、搭載する機能にもよりますが6カ月前後とみておきましょう。人月単価100万円の上級システムエンジニア1名に6カ月稼働してもらった場合、必要な人件費は600万円と算出できます。

アプリの種類によっては、3カ月程度で開発できるものや、年単位の期間が必要となるものもあります。開発期間も開発費用を算出する指標として覚えておきましょう。

 

● 開発方法

開発費用は開発方法の種類によっても異なります。開発方法は大きく「フルスクラッチ型」と「ノーコード型」に分かれます。

フルスクラッチ型は、ゼロからアプリをオーダーメイドで開発する方法で、カスタマイズの自由度は高いものの費用はかかります。一般的に費用相場は1,000万円以上かかると見ておくと良いでしょう。

ノーコード型は、プログラミングを行わず特定の機能などを組み合わせて開発する手法で、低コストで開始できるのが特徴です。独自の機能やシステム連携はできないことが多くありますが、費用相場は最低数万円から500万円ほどです。

似た言葉としてクラウド型やパッケージ型というものがありますが、こちらも既存のクラウドサービスやパッケージ販売されている機能などを組み合わせてアプリ開発を行う方法です。

フルスクラッチ型とノーコード型などを組み合わせたハイブリッド型と呼ばれる開発方法もあります。独自の要件が必要な箇所のみフルスクラッチ型で開発し、多くの共通機能はノーコード型やクラウド型、パッケージ型を用いることで、両者のメリットを活かせます。費用相場は150万円以上ほどです。

 

● その他の諸経費

ここでいう諸経費とは、人件費以外にかかる機材や設備費用などの固定費などを指します。

固定費に該当する項目は、ドメインの取得やサーバ維持費などが挙げられます。開発したアプリは、「App Store」や「Google Play」といったアプリストアを通じてユーザーに配布をしますが、このアプリストアへの登録費用なども固定費用に該当します。

忘れられがちなのが、アプリのリリース後の運用・保守にかかる費用です。運用・保守とは、アプリ開発終了後に出るバグやトラブルの改修、OSバージョンアップの対応、サーバの監視をする作業のことです。特にAppleとGoogleは1年に1度、OSの新しいバージョンを公開するため、OSのアップデートに伴うバージョンアップ費用が必要となります。

開発会社の見積もりに「運用・保守が費用内に含まれていない」「デザイン費用は別途かかる」というケースもあります。必ず開発会社のサポートとランニングコストをチェックしておきましょう。なお、運用・保守にかかるコストは、開発費の10～20%と考えるのが目安といわれています。

 

2.【ジャンル別】アプリ開発費用の相場

アプリのジャンルによって、開発内容や規模が異なるため、開発費用の相場も変わってきます。ここではアプリのジャンル別に、アプリ開発会社に依頼する場合の開発費用の相場の一例をご紹介します。

 

なお、これはウクライナのソフトウェア企業「SPDLOAD」が調査したデータをもとに2025年3月時点のレート（1ドル＝約150円）で換算した費用相場です。これらの金額は、あくまでも目安です。より具体的な費用相場を掴みたいのであれば、複数のアプリ開発会社を対象に相見積もりを取ることをおすすめします。

 

アプリの種類	費用相場
タクシーアプリ	2,200万円～7,500万円
ゲームアプリ	1,200万円～7,500万円
小売店アプリ	1,000万円～3,000万円
ARアプリ	1,800万円～5,500万円
ECアプリ	1,200万円～4,500万円
ソーシャルメディアアプリ	1,500万円～5,500万円
ビジネスアプリ	1,000万円～3,500万円
学習アプリ	1,200万円～4,000万円
ストリーミング配信アプリ	2,500万円～7,500万円
レストランアプリ	1,000万円～3,000万円
コミュニティアプリ	1,200万円～3,500万円
マッチングアプリ	1,500万円～5,000万円
フードデリバリーアプリ	2,200万円～6,500万円
健康管理アプリ	1,200万円～4,500万円
カスタムERP	3,000万円～1億円以上

＜出典＞SPDLOAD「How Much Does It Cost to Build an App in 2025 (Full Breakdown)」

 

3.【機能別】アプリ開発費用の相場

ここからは、アプリに搭載する機能の例とその開発費用の相場をご紹介します。ログイン機能や決済システム、ユーザーの会員データの管理機能など、一般的な機能を例に挙げています。

アプリに搭載する機能	費用相場
ログイン機能（メールアドレス使用）	20万円～40万円程度
決済システム（システム構築を含む）	30万円～50万円程度
ユーザーの会員データ管理機能	50万円～100万円程度
アプリのデザイン	10万円～100万円程度
データ利用（新規取得）	50万円～70万円程度
他社ツール（SNS連携など）の実装	5万円程度

 

これらの金額は、あくまで目安です。依頼する企業や、「搭載機能を増やす」、「アプリをとおしてデータを追加する」などの作業が発生すると、費用が上乗せされていく仕組みとなっています。開発コストとアプリの利便性のバランスを両立するためには、搭載する機能に優先順位をつけることが大切です。例えば、ECアプリを開発するのであればログイン機能のほか、決済システム機能やユーザーの会員データ管理機能などが必須となります。

 

4.アプリ開発の費用を抑える方法

アプリ開発を外注する際、外注先の選択肢として挙げられるのが「アプリ開発会社」「フリーランスのエンジニア」の2パターンです。それぞれの外注先へアプリ開発を依頼した際の費用相場をご紹介します。

開発期間と関与する人数が増えるほど、比例してアプリ開発の費用も増加します。そのため「コストは最小限で、高品質なクオリティのアプリを作りたい」と考える方も多くいます。以下では、アプリ開発の費用を抑える方法をご紹介します。

 

● 自社で対応できる部分を洗い出す

開発の工程の中でも、アプリのデザインは比較的自社で対応がしやすい作業の1つです。デザインを自社で行うか、依頼先に任せるかで料金が変動する場合があります。デザインも外注に任せた場合の費用相場は100万円ほどになります。しかし、自社でデザインを担当した場合の相場は10～30万円となり、外注と比較をしても大幅に費用をカットできます。

デザイン提案はアプリ開発と同様にハードルが高いように見えますが、最近ではアプリのデザインを豊富に扱うツールもあるので、自社に合ったデザインを見つけられます。加えて、自社ブランドを最も理解している人が行うことによって、自社の魅力を引き出すデザインを作りやすいのも、理由として挙げられます。

 

●レベニューシェアを利用する

「レベニューシェア」とは、システム開発会社が開発費用を負担する代わりに、アプリのリリース後に得られた売上・利益をシステム開発企業と発注企業で分配する方法です。開発費用を負担してもらう分、発注側はローコストで済みます。さらに、アプリの利益が双方の利益にもなるため、お互いクオリティ維持のモチベーションを高く保てるのもポイントです。ただし、レベニューシェアで契約するには、「確実に利益になる」という企画力が成功のカギとなります。これは、アプリの利益がシステム企業にとっても収益になるためです。万が一「これは利益にならない」と判断された場合は、契約を成功させること自体が困難となります。

 

●Webアプリを作成する

アプリの中でも、「ネイティブアプリ」はiOSとAndroid向けで2種類開発する分、コストが高めになります。これに対して、Webアプリ（Webブラウザにアクセスすると使用できるアプリ）は、ネイティブアプリと違って複数開発する必要がないため、費用を抑えて開発できます。アプリの普及率はネイティブアプリのほうが高いものの、「まずは費用削減に注力したい」と考えている場合の選択肢として考慮しておきましょう。

 

● 補助金を活用する

アプリ開発を行う際に、主に中小企業向けに補助金制度がいくつか用意されています。補助金制度を活用すれば、全額負担を避けられるため、結果的に開発費用の削減につながります。2025年3月時点で、アプリ開発に利用できる代表的な補助金制度は以下の通りです。

・ものづくり補助金
・新事業進出補助金（中小企業新事業進出促進事業）
・事業再構築補助金
・IT導入補助金
・小規模事業者持続化補助金

ただし、各補助金制度は毎年変更があり、その都度条件や補助金の額、申請のスケジュールなどが異なります。また、補助金制度は突然廃止されることもあるため、逐次情報を入手しておくようにしましょう。

 

●要件定義を明確化しておく

開発会社に依頼する際には、依頼内容をすり合わせて明確化する要件定義が重要です。要件定義を明確化できていないと、余計な修正を行ったり、後から機能を追加したりすることになり、結果的に開発費用がかさんでしまいます。

余計な修正などを行わないよう、以下のポイントを明確化しておきましょう。
・アプリに搭載したい機能
・アプリに搭載したい機能の優先順位
・アプリに搭載しなくてよい機能
・アプリの想定ユーザー数
・スケジュール（納期）
・セキュリティの要件
・必要な技術と工数

 

●フルスクラッチ型以外の開発方法を検討する

前の見出しで述べたように、開発費用は開発方法によって異なります。オーダーメイドであるフルスクラッチ型は最も費用のかかる開発方法です。開発費用を抑えるなら、できる限りフルスクラッチ型以外のノーコード型やクラウド型などの開発方法を選択しましょう。どうしても必要な場合は、機能を切り分けて一部のみをフルスクラッチ型にするハイブリッド型の開発方法も検討しましょう。

 

●フリーランス（個人）のエンジニアに依頼する

一般的に開発会社に依頼するよりも、フリーランスのエンジニアのほうが依頼費用を抑えやすい傾向があります。ただし、費用の安さだけで選んでしまい、要望するクオリティのアプリにならず、修正費用がかさんでしまうということが起こらないよう、エンジニアの実力も確認しておくようにしましょう。

 

●相見積もりを行う

アプリ開発会社を選ぶ際には、複数社を候補に入れて相見積もりを取るようにしましょう。費用を抑えられるだけでなく、依頼したいアプリの内容に適切な相場を判断できるようになります。また、サポート内容など費用以外の面での比較も行えます。

 

5.アプリ開発を外注するメリット

アプリ開発を外注する際のメリットとデメリットを、以下でピックアップしました。アプリ開発の外注を検討されている方は、メリットだけでなくデメリットについても把握しておきましょう。

 

●メリット1：自社内にエンジニアがいなくても開発可能

自社内にエンジニアがいなくても、外注することで開発の人手を確保できます。特に、「単発・短期間でのアプリ開発を検討している」「アプリ開発を継続的に行う予定がない」というケースなのであれば、リソースを柔軟に確保できる外注が適しています。自社でエンジニアを採用したり育成したりするコストもかかりません。

 

●メリット2：一定以上のクオリティを期待できる

確かな専門知識や技術、開発経験を持った開発会社へ依頼できれば、一定以上のクオリティでアプリを仕上げてもらえます。「自社にアプリ開発の知見がない」という場合の不安も払拭できます。それまで携わった案件の事例や制作実績を公開している開発会社もあるため、公開されている情報を参考にアプリの仕上がりをイメージするのがおすすめです。

 

●メリット3：コストを変動費化させやすい

アプリ開発を外注することで、エンジニアにかかる給与や社会保険料、各種賞与などの固定費を変動費へ変えられます。エンジニアを雇用する場合、給与をはじめとした固定費、すなわち人件費が必要です。人件費は企業における固定費の中でも大きな割合を占める費目の1つであるため、ここを柔軟に変動費化させられるのは大きなポイントになります。

 

●メリット4：開発後のサポートも依頼できる

アプリは、公開して終わりではありません。リリース後、適切な保守や運用ができるか、トラブルが発生した際に迅速に対応できるかも重要なポイントです。リリースするまでが順調であっても、リリース後のアプリに不具合が多ければユーザーの満足度を下げてしまいます。保守や運用、各種トラブル対応のノウハウがある開発会社へ依頼できれば、アプリのリリース後の対応も安心して任せられます。

 

6.アプリ開発を外注するデメリット

便利なアプリ開発の外注ですが、一定のデメリットは存在します。外注を検討する際には、デメリットについても把握しておきましょう。

 

●デメリット1：自社内にノウハウが蓄積されない

アプリ開発を外注すると、自社内にアプリ開発に関する知識や技術、ノウハウが蓄積されません。特に、自社内にエンジニアがいる場合や、「ゆくゆくは自社開発をしたい」というビジョンがある場合は注意が必要です。アプリ開発に必要なスキルが身につきにくく、エンジニアの成長が鈍化するおそれがあります。

 

●デメリット2：依頼先を慎重に見極めないと費用がかさむ

アプリ開発の費用は、アプリの種類や搭載したい機能、エンジニアの人月単価などによって大きく変動します。また、機能の修正工数が発生したり、開発期間が長引いたりすれば、その分費用がかさむことも考えられます。機能の修正や追加、想定外の開発スケジュールの変更などのリスクを、できる限り抑えなくてはなりません。そのためには、自社の要件を明確にしておくことはもちろんですが、相性の良い開発会社を選定することも大切です。

 

7.アプリ開発全体の工程

アプリ開発を外注する際の全体の流れを大まかに把握しましょう。

アプリ開発では、まず「企画・立ち上げ」段階では、ゴールや搭載機能、ユーザーへ提供したい体験などを洗い出し、具体的なイメージを固めましょう。そのイメージを基に企画書を作成します。アプリの概要や機能、開発目的のほか、予算やターゲットユーザー、競合アプリのデータなども企画書に盛り込みましょう。

次に「外注先選定」に移ります。開発会社を洗い出し、相見積もりを依頼して自社に合う開発会社を選びましょう。

開発会社が決まったら、次は「要件定義・設定」のフェーズです。開発会社からのヒアリングを受けながら、アプリの全体像をより明確にし、搭載したい機能を絞り込むなどして、企画全体をブラッシュアップしていきます。その後、開発会社はアプリ全体の設計図として「要件定義書」を作成します。さらにUIデザインや設計作業を行います。設計作業はアプリ画面のレイアウトや構成、操作方法を決める「外部設計」と、プログラミングするために必要な手順を決める「内部設計」から成ります。UIデザインでは全体のカラーリングやアイコンデザイン、テキストの配置などより外観的な要素を決めます。

設計がひととおり完了したら、「開発・テスト」のフェーズへ移ります。各機能を実装したり、機能が正常に動作するかのテストを行ったりします。開発会社に丸投げせず、成果や進捗をこまめにチェックしましょう。

テストを経て問題がなければ「リリース」です。アプリのリリース後は、バグやエラーを常に監視・修正するフェーズである「保守・運用」へ移ります。

 

8.アプリ開発の外注先選びで注意すべき点

アプリ開発を依頼する際、外注先選びで注意すべきポイントを紹介します。費用の安さだけなく、これらの注意点にも着目するようにしましょう。

 

●外注先の得意分野を確認しておく

一言でアプリ開発といっても、その種類は多様です。業務アプリを例にしても、販売管理アプリや在庫管理アプリ、社内SNSアプリなど様々。また、AndroidアプリやiOSアプリなど、対応OSが異なるアプリもあります。外注先が得意としているアプリの分野やジャンル、対応デバイスなどをチェックしましょう。

 

●外注先の開発実績をチェックする

外注先の開発実績を確認することも重要です。外注先のスキルレベルを予想できるほか、顧客との結びつきや信頼性も予想できます。また、具体的な事例をチェックすることで「仕上がったものをみたら想像していたアプリと違った」というミスマッチも事前に防止できます。公式サイトで実績をチェックするほか、実際に問い合わせてみるのも手です。

 

●コミュニケーションの取りやすさに注目する

コミュニケーションの取りやすさにも注目しましょう。具体的には、以下のポイントをチェックするのがおすすめです。

 

• こちらの要望を細かくヒアリングをしてくれるか

• 専門用語を多用せず丁寧に説明してくれるか

• 企画内容を汲んだうえで提案をしてくれるか

 

これらのポイントが満たされていれば、開発途中に問題が発生してもコミュニケーションを取りながら対応しやすくなります。

 

●契約段階で依頼先のセキュリティ体制をチェックしておく

アプリ開発を外注する際は、情報漏洩のリスクにも注意を払いましょう。「秘密保持契約（NDA）」を締結することはもちろん、「情報セキュリティに関する基準が社内で統一されているか」「個人情報取り扱いの認定制度であるプライバシーマークの認定を受けているか」などの点をチェックしましょう。アプリ開発を外注する際は、自社の案件内容に合った開発会社を選定することが重要です。とはいえ、1社ずつ実績や得意分野を比較して吟味するのは骨の折れる作業です。効率良く開発会社を選定したいとお考えの方は、発注ナビへご相談ください。発注ナビであれば、全国6000社以上の開発会社の中から、ご要望や案件内容に合った開発会社を厳選してご紹介いたします。

「自社に合った開発会社がわからない」「選定にできるだけ時間をかけずにスムーズに導入したい」とお考えのご担当者様は、ぜひ一度ご検討されてはいかがでしょうか。

 

 

 

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