Webサイトを公開するためには、ドメインを用意しなければなりません。ドメインには無料の共有ドメインもありますが、信頼性が求められる企業のWebサイトは独自ドメインのほうが良いです。ドメインの種類によって取得費用が異なるため、Webサイトを作る予定がある企業の担当者は、費用相場を把握しておきましょう。
今回は、ドメインの種類別の費用相場や独自ドメインを取得するメリット、支払いのタイミングなどについて詳しく解説します。
目次
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ドメインとは？
ドメインは、WebサイトやWebサイトが置かれているサーバーの場所を指す言葉です。「インターネット上の住所」といわれることもあります。サイトがどの場所にあるかといった情報はドメインと紐づくIPアドレスという数字で表されますが、数字では使い勝手が悪いので、ドメイン名に変換されています。つまり、ドメインがなければ、インターネット上でWebサイトを公開することができません。
また、ドメインには、有料で取得するタイプと無料で取得できるタイプがあります。有料と無料ドメインの違いについても後ほど紹介します。
●ドメインとサーバーの関係性
Webサイトの制作を始めると、ドメインと合わせて「サーバー」という言葉もよく聞くことになります。ドメインが「インターネット上の住所」を指すのに対して、サーバーは「土地」のようなものです。多くの解説書でも、サーバーという土地の上にWebサイトである家が建ち、その場所を示す住所がドメインと説明されています。
つまり、Webサイトを公開するためにはサーバーを借り、ドメインを取得し、Webサイトを構築することでインターネット上に公開できるようになります。
ドメインの種類と費用の相場
ドメインには多くの種類があり、費用も様々です。中でも、費用を左右するのが、ドメインを構成する要素のうち「トップレベルドメイン（TLD）」と呼ばれる部分です。「.jp」や「.com」などURLにおける「.」以降の文字が該当します。TLDは用途別に設けられた「gTLD（generic TLD）」と国や地域に属した「ccTLD（country code TLD）」に分けられます。そのため、Webサイトの使用用途によって取得するドメインの種類も変わってきます。
今回は以下の主要なドメイン種類と費用相場についてご紹介します。
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.com ドメインの費用相場
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.jpドメインの費用相場
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.net ドメインの費用相場
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.co.jp ドメインの費用相場
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.org ドメインの費用相場
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.bizドメインの費用相場
ただし、取得するドメイン販売サイトや時期によって費用が異なるため、目安としてご覧ください。
●.comドメインの費用相場
日本に限らず、世界中で多くのWebサイトに利用されているドメインの1つが「.com」です。以前は商用サービスに対応したドメインでしたが、現在は標準的なドメインとして利用されています。用途の制限は特になく、個人サイトならびに企業（法人）のサイトでよく利用されています。認知度が高いことから、ブランド力をPRする際に向いているドメインといえるでしょう。「.com」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 無料～数百円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 千数百円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
●.jpドメインの費用相場
「.jp」は、国や地域に属する「ccTLD」の1つです。このドメインが使えるのは、日本国内に住所を持つ組織、団体、個人のみです。「.jp」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 数百～数千円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 千数百円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
●.netドメインの費用相場
「.net」は、ネットワークという意味を持つドメインです。以前は、インターネット関連のサイトに割り当てられていました。現在は、こうした制限がないため「.com」同様、使用用途にかかわらず利用可能です。「.net」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 数百～数千円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 千数百円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
●.co.jpドメインの費用相場
「.jp」と同じく、日本を表すドメインに、SLD（セカンドレベルドメイン）の「co」が含まれたタイプです。SLDとは、URLの末尾から2番目に表記される文字を示します。ここで使われている「co」は商用を表す「commercial」の略称であり、日本国内で登記している会社や法人（株式会社、有限会社など）のみが使用可能です。ただし、日本に住所を持つ外国法人の場合は、日本で登記をしている必要があります。なお1企業1ドメインに限られていることや、個人や非営利法人は取得できないことなどは覚えておきましょう。「.co.jp」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 数千円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 数千円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
●.orgドメインの費用相場
「.org」は、「organization」の略であり、組織を表しています。当初は非営利団体を対象としていましたが、現在では、用途が制限されていないことから、どのような業種でも利用可能です。さらに、国や地域も限られていないことや個人利用もできることなどから、世界中で使われています。「.org」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 数百～数千円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 千数百円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
●.bizドメインの費用相場
「.biz」は、「business」の略称で、ビジネスサイトを対象にしたドメインです。企業、個人問わず取得できますが、商用利用に特化しています。「.biz」の費用相場（税込）に関しては以下のとおりです。
| 新規取得費用 | 数百円 |
|---|---|
| 更新費用（1年） | 千数百円 |
| 移管費用 | 千数百円 |
今回ご紹介したドメインの種類以外について、詳しく知りたい方はこちらの記事も併せて読んでみましょう。
▷どんなドメインの種類があるの？ドメインの意味や決め方を解説
ドメイン費用の支払いが必要なタイミング
有料のドメインを取得した場合、費用を支払う主なタイミングは「ドメイン取得時」「ドメイン更新時」「ドメイン移管時」の3つです。続いては、ドメイン費用の支払いが必要な3つのタイミングについて詳しくご紹介します。
●ドメイン取得時
ドメインには、「.jp」や「.com」など様々な種類があります。それぞれのドメインによって取得時にかかる費用が異なる点には注意が必要です。前述した通り、ドメインの種類で費用が変わってきます。
●ドメイン更新時
ドメインを管理するために、取得時だけでなく更新時にも費用を支払います。1年更新というケースが多く、更新日を忘れてサイトが表示されなくなったという例もよく聞く話なので、忘れずに更新しましょう。万が一忘れてしまっても、更新すれば、また同様に使えるようになります。また、長期契約することで更新費用を割引してくれるサービスもあるため、事前に確認しておくと良いでしょう。
●ドメイン移管時
ドメインの管理会社を変更することを「ドメイン移管」といいます。同じような作業に「サーバー移管」がありますが、こちらは現行のサーバーから別のサーバーに移管する作業です。「ドメイン移管」とは異なるので混同しないようにしましょう。
ドメイン移管の理由としては、サービスに満足していない場合やサーバー会社との統一を検討したい場合などが挙げられます。なお移管費用に関しては、管理会社やドメインの種類によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。
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有料ドメインと無料ドメインの違い
ドメインには有料と無料の2種類があります。無料ドメインは「共有ドメイン」ともいわれ、1つのドメインをほかのユーザーと共有する点が特徴として挙げられます。そのため、費用がかからない点が魅力といえます。しかし、ドメインの運営元がサービスを止めてしまった際には、ドメインの利用ができなくなるばかりか、インターネット上にアップしていた内容も利用できなくなってしまうので注意が必要です。
実際に、無料ドメインとしてサービス提供をされていたYahoo!ブログは運営上の都合で2019年の12月15日に閉鎖するということが起こっています。
一方で、有料ドメインは「独自ドメイン」といい、会社や個人で所有できる世界で1つだけのドメインとなります。自身の所有物であるため、外的要因でサービス終了にすることはなく、ネット資産守りやすいというのは大きなメリットです。ただし、独自ドメインを扱うためには、セキュリティやインターネットの知識が欠かせません。また、取得・更新・移管の際に、費用が発生することは留意しておきましょう。
独自ドメインを取得するメリットとは？
独自ドメインは、知識や技術が必要なため、開設するかどうかで悩まれる方も少なくありません。一方で、無料のドメインと比べると、独自ドメインを取得することで、様々なメリットがあります。どのようなメリットがあるかをしっかり把握しておくと、ドメインを選ぶ際の判断材料になります。
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Webサイト所有者の信頼度が上がる
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永続的な利用が可能
独自ドメインを取得するメリットを上記の２つの視点からそれぞれ解説します。
●Webサイト所有者の信頼度が上がる
ドメインは、WebサイトのURLを構成する要素です。無料の共有ドメインを使えば、URLにレンタルサーバーやブログの名称が入ります。ビジネスでWebサイトを作成する場合、共有ドメインを使っていると顧客にも情報が伝わるため、不安に思うお客も少なくありません。
一方で、独自ドメインに登録すると、登録者や取次業者の情報が公開されます。企業に対する信頼度を担保できます。中でも「.com」や「.jp」など、広く認知されているドメインは、しっかりとした企業であることをアピールできます。ビジネスをスムーズに行うためにも、信頼度の高い独自ドメインを取得するのが賢明です。
●永続的な利用が可能
無料の共有ドメインは運営会社が保有するドメインのため、サービスが終了すれば使えなくなる可能性があります。運営会社がサービスを止める前にドメインを移管できれば問題はありませんが、運営会社の状況によっては突然サービスが終了するケースも考えられます。移管する前にサービスが終了してしまった場合は、Webサイトの運営ができなくなり、結果として顧客に迷惑がかかってしまいます。営業利益にも大きな影響を与えることさえあります。
一方で、独自ドメインであれば、永続的に利用できるため安心です。
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