発注ラウンジTOP>システム営業>システムエンジニアに資格が役立つ理由。企業も得られる資格取得のメリットを解説

システムエンジニアに資格が役立つ理由。企業も得られる資格取得のメリットを解説

Xのアイコン

エンジニアの資格取得のイメージ図

システム開発の完成度はエンジニアのスキルに依存してしまいます。自社でしっかりと広告を打って、受注が取れていたとしても、肝心な制作物のクオリティーが上がらないままでは、最終的な会社のイメージにも関係してきてしまいます。「作ってもらったシステムが思ったのと違った」「システムの使い勝手が良くなかった」などの口コミはあっという間に広がってしまいます。そのため、システム開発を行っている企業では社員教育として資格取得の奨励をしているところも少なくありません。資格を持っているエンジニアがいるというのはブランドイメージも作りやすく、会社の印象向上にもつながります。

本記事では、システム開発企業が従業員に資格を取らせるメリットや、エンジニアにおすすめの資格、従業員の資格取得を推進する際に覚えておきたいことを解説します。

 

目次

 

新規案件開拓の課題は「発注ナビ」で解決システム開発に特化したビジネスマッチング

本気の発注者と最短1日でつながる

・コンシェルジュが依頼内容をヒアリング
・対応したい案件を選べるエントリー制
・エントリー時の見積作成は不要
・発注者の95%がエンドユーザー

 

 

システム開発の従業員に資格は必要?

システム開発の現場では資格の有無よりも実務に対応可能かどうかが重視されているため、エンジニアになるにあたって特に資格は必要ではありません。資格を持たずに働いているエンジニアも数多くいます。
しかし、システム開発は技術的なスキルが求められる仕事であり、資格を持つことで自身のスキルを証明することができ、エンジニア自身のキャリアアップにつながります。また、企業によっては資格手当が出ることもあります。
資格取得は従業員にとっても企業にとっても望ましいことであり、従業員の資格取得を促進することは大切です。従業員へ資格取得を奨励することで、企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか?

 

システム開発企業の従業員が資格を取るメリット

システム開発企業が従業員に資格を取得させることには大きなメリットがあります。
ここからは次の3つのメリットを詳しく解説します。

  • 企業のアピールポイントになる

  • 従業員のスキルアップによる生産速度の向上

  • 従業員が切磋琢磨する環境を作れる

 

●企業のアピールポイントになる

企業としては、事業に役立つ資格を持った従業員を抱えること自体がアピールポイントになります。資格を取るだけのノウハウが社内にあり、教育がしっかりとされている印象を与えることができるため、ほかの企業に対しては事業に精通しているイメージを与えることができます。

資格者が多いことで「安心して業務を遂行してくれそう」という信頼感を持ってもらえます。企業が人材育成に積極的だというイメージもつきやすく、採用募集にも役立ちます。

このように、資格を取得の奨励を行うことは、従業員のスキルアップだけでなく、企業全体の成長にも大きく貢献することとなります。

 

●従業員のスキルアップによる生産速度の向上

従業員が資格取得に向けて勉強することで、スキルアップが見込めます。従業員がスキルアップすることで、生産速度の向上が期待できます。スキルアップした従業員はよりスムーズにタスクの遂行が見込まれ、結果として作業効率が上がることが期待できます。

スキルレベルの高い従業員が増えることで、新しい人材へ専門的な技術内容を教えられる環境になり、相乗効果を生むようになります。従業員のスキルアップは将来的に生産効率の高まりやすい職場の雰囲気を作り出すことにつながります。

 

●従業員が切磋琢磨する環境を作れる

資格取得に積極的な社風は、従業員同士が切磋琢磨し、成長しあう社風を作る可能性があります。従業員が資格取得に向けて努力することで、自分よりスキルの高い従業員や部下などと競い合うことができます。従業員同士が良きライバルになり、会社全体のモチベーションアップにつながる可能性が高まります。

資格取得に報奨金などを設定している職場では、個人が報酬アップのために自主的に学習を進めることが見込めるため、より活発に切磋琢磨する環境に近づくことができます。

一方でエンジニア側にとっては、資格取得によるメリットはどのようなものがあるのでしょうか?

 

エンジニアにとっての資格を取るメリット

エンジニア側の資格を取得する3つのメリットを解説します。

  • 自身がスキルを持っている証明になる

  • キャリアアップにつながりやすい

  • 企業によっては資格手当が出る

 

●自身がスキルを持っている証明になる

資格を取得することは、エンジニアとして活躍できる場所を広げることにつながります。資格取得を通じて学んだ知識や技術を実践することで、自身のスキルの証明となります。資格は自分の能力をアピールするツールで、就職活動においても、資格を持っていることは有利に働きます。

日々の業務の中で今まで経験したことがない言語や環境を理解するために資格取得を目指すこともスキルの獲得の一助となります。

 

●キャリアアップにつながりやすい

一定のレベル以上の資格を取得することで、高いポジションに就くチャンスが増えます。その理由としてスキルレベルが上がることで、ほかの社員への教育の実施や指導などが可能となるからです。社員教育を行うことで、今までは自身の生産性アップのための動いてきましたが、今度は会社全体の生産性向上へつなげる動きが取れます。そのため、昇進や昇格の条件として特定の資格取得を設定している企業もあり、ポジションの募集では資格を持っていることが入社の必須条件になっていることがあります。

今後、転職活動をする、独立して顧客を開拓していくような場合には資格取得の実績が面接などで有利に働き、キャリアアップや事業の成功に役立つこともあります。

 

●企業によっては資格手当が出る

企業によっては、資格を取得すると資格手当が出る場合もあります。給与や報酬を上げたいと思っている方は取得して損はしません。資格手当は合格した際の一時金と毎月支払われる手当があり、金額は企業の就業規則や資格の種類、難易度などにより企業が個別に設定しています。例えば、基本情報技術者試験に合格した際の一時金は20,000円、毎月の手当は10,000円などがあります。

 

エンジニアにおすすめの資格

ここまで、従業員が資格取得をすることで得られるメリットについて解説してきました。では、実際に自社で資格取得の推奨を行う場合、「どんな資格が望ましいのか?」「世間的にどの資格がPRとなるのか?」気になる部分ですよね。今回は、現在のエンジニア資格で人気のあるものを3つピックアップしたので、ご紹介します。

 

  • 基本情報技術者試験

  • 応用情報技術者試験

  • ITストラテジスト試験

 

●基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、情報処理技術者試験の中でも基本的な資格の1つです。高度IT人材となるために必要な基本的な知識や技能を備えていることを証明するための資格です。

受験者は、情報処理の基本的な知識や実践的な能力を身につけることで、より高度な仕事をこなす能力を高めることができます。

基本情報技術者試験は、以前は春・秋の二度の試験実施となっていましたが、令和5年から随時実施に変更されています。情報処理に関する基本的な知識や実践的な能力を身につけられるため、より高度な仕事に挑戦へ活用できます。

 

●応用情報技術者試験

応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の応用資格で、エンジニアとしての応用力と知識の広さが証明される資格です。中級者向けの資格で、受験者は基本情報技術に関する理論や実践的な能力をさらに深めることが求められます。
試験は毎年春と秋の2回実施されており、受験者は応用的な情報技術に関する知識や実践的な能力を見られます。

 

●ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は、ITを活用して営戦略を立て業務改革などを行うことを証明する資格です。経営と密接にかかわる資格であり、ITコンサルタントなどを目指す方に適しています。難易度は高めで、ITの経営戦略に関する専門的な知識やスキルが要求されるため、ある程度の勤務経験やマネージャーなどの責任者や管理者におすすめの資格です。

今回紹介して資格はこちらで詳細を確認することができます。

参照:IPA情報処理推進機構

 

従業員の資格取得を推進する際に覚えておきたいこと

資格取得を推し進めようと思った際に、押さえておくべきポイントがあります。資格取得を進めるうえで知っておくと大きなメリットとなります。

 

  • 資格取得費用を経費にできる

  • 特定支出控除を利用できる

 

●資格取得費用を経費にできる

取得する資格が業務に関係のあるものであれば、資格取得費用は経費にできることがあります。会社などの仕事に直接必要な技術や知識を役員や使用人に習得させるための費用、会社などの仕事に直接必要な免許や資格を役員や使用人に取得させるための研修会や講習会などの出席費用、会社などの仕事に直接必要な分野の講義を役員や使用人に大学などで受けさせるための費用であることなどが条件となります。

個人に帰属する資格(国家資格なども含む)は経費にはできません。資格を取得した個人が独立した業務に従事できる権利を得られることによるメリットが大きいことが理由です。個人に帰属する資格や業務に直接関係がない資格の場合には税務上給与扱いになる場合もあるため、税理士などに相談しましょう。

 

●特定支出控除を利用できる

資格取得を推進する際のポイントとして、「特定支出控除」制度が利用できることがあります。この制度は会社が主体となって利用できるものではなく、従業員が対象となる制度で、特定支出控除額の適用判定の基準となる金額を超える場合に、確定申告でその超えた分を所得金額から差し引けるものです。

特別支出の扱いになる費用には資格取得費、研修費、帰宅旅費、転居費、職務上の旅費、通勤費、勤務必要経費などがあります。なお、企業は特定支出に関する証明書の発行が必要になります。

システム開発の企業は、従業員のスキルアップを図るために資格取得を促すことも肝心です。企業のアピールポイントになり、従業員のスキルアップによる生産速度の向上や、従業員が切磋琢磨する環境を作ることができます。エンジニアは資格を取ることで、自身がスキルを持っていることを証明することができ、より上流工程へとキャリアアップにつながります。

資格取得の強みを活かして案件獲得をするなら発注ナビのサービスをご利用ください。発注ナビでは「発注者と受注者をつなぐマッチングサービス」を展開しています。対応したい案件を選ぶエントリー制で、最短1日で紹介可能です。また、法人が中心で中間業者の入らないエンドユーザーが95%を占めているため、継続的な取引が見込めます。この機会にぜひ、ご活用ください。

 

新規案件開拓の課題は「発注ナビ」で解決システム開発に特化したビジネスマッチング

本気の発注者と最短1日でつながる

・コンシェルジュが依頼内容をヒアリング
・対応したい案件を選べるエントリー制
・エントリー時の見積作成は不要
・発注者の95%がエンドユーザー

 

 

■受託案件の獲得に成功した企業インタビュー

株式会社エーフロンティアの扉絵株式会社エーフロンティア
念願の”受託開発”へ挑戦。”SES”とのバランス両立、営業の提案力強化を実現
Milk.株式会社の扉絵Milk.株式会社
開発プロジェクトの狭間リソースを有効活用。受注数増加と若手のPM育成に貢献
株式会社国際テクノロジーセンターの扉絵株式会社国際テクノロジーセンター
大手化粧品会社の大口案件を皮切りに続々受注。エンドユーザーと直接商談ができるのが魅力
株式会社HAPILYの事例記事株式会社HAPILY
設立3年目の拡大期に脱・リファラル営業。受注後も提案を欠かさず10件以上のリピート受注も
フレアーズ合同会社の事例記事フレアーズ合同会社
高い返信率でわかる案件の本気度。半年で7件受注へ導く効率良い営業活動が実現
株式会社pluszeroの事例記事株式会社pluszero
新規開拓の経験ゼロスタートから8件受注。実績豊富なAI領域では高い受注率を実現
株式会社JIRANJAPANの事例記事株式会社JIRANJAPAN
閑散期にスポット活用。「WEB制作」案件の受注安定化に成功
ジェイ・ライン株式会社の事例記事ジェイ・ライン株式会社
価格ではなく提案力を活かせるフローがマッチ。1000万円超のWebサイト案件の受注も。
マムズラボ株式会社の事例記事マムズラボ株式会社
8割が商談へ。コロナ禍で減少した「Web制作」案件のリード数が復活

 

新規案件の獲得にお悩みなら

希望ぴったりの外注先がラクして見つかる
ad_banner

人気記事

関連記事

即戦力のシステム開発会社を探すなら発注ナビロゴ
発注ナビは、システム開発に特化した
発注先選定支援サービスです。
紹介実績
19000
対応社数
5000
対応
テクノロジー
319
紹介達成数
92%
システム開発の発注先探しで
こんなお悩みありませんか?
checkbox
なかなかいい外注業者
見つからない。
checkbox
ITの知識がなくて
発注内容をまとめられない。
checkbox
忙しくて外注業者を探す
時間がない
悩んでいる人物
発注ナビの主な特徴
IT案件に特化
IT案件に特化
日本最大級5000社以上のシステム開発・WEB制作会社が登録。IT専門だから細かい要望が伝わり、理想的なパートナーが見つかる。
ITへの不安を徹底サポート
ITへの不安を徹底サポート
専門コンシェルジュがしっかりヒアリングするので、IT知識に不安があっても、まだ要件が固まっていなくても大丈夫。
完全無料・最短翌日紹介
完全無料・最短翌日紹介
コンシェルジュに発注内容を話すだけで最短翌日に開発会社をご紹介。しかも完全無料・成約手数料も無し。
さらに
東証プライム上場
「アイティメディア株式会社」
グループが運営
ご相談内容は一般公開しないため、クローズド案件でも安心。
ご紹介企業は第三者調査機関にて信用情報・事業継続性を確認済です。

発注先探しの
ご相談フォーム

発注ナビは貴社の発注先探しを
徹底的にサポートします。
お気軽にご相談下さい。
必須
必須
必須
■必要な機能・課題■ご予算■スケジュールなど
■企画書やRFPの添付が可能です(10MBまで)

お問い合わせには、
発注ナビ 利用規約  及び 個人情報の取扱い 
「当社からのメール受信」への同意が必要です。