サーバー・クラウドの会社一覧

日本情報通信株式会社は、クラウドに関するサービスをオールラウンドに提供できるSier・開発会社です。日本電信電話株式会社(NTT)と日本アイ・ビー・エム株式会社(IBM)の合弁会社として40年近い歴史を持ち、クラウド事業本部では最新技術を取り入れたサービスを幅広く展開。老舗SIerとしてのケイパビリティと、技術力をベースとした先端性を兼ね備えたクラウド事業を実現しています。 同社のクラウド事業本部は「お客様の事業を支えるIT基盤を 私達は、テクノロジーと培った技術力で支えます」というビジョンを掲げ、クラウド基盤の販売／導入に留まらず、運用まで統合したソリューションでお客様の業務効率向上などを支援。近年は特に運用支援に注力しており、煩雑化したインフラ運用の工数を軽減する高度な運用サービスの提供などにも取り組んでいます。 IBMグループの特徴を持つ会社でありながら他社製のサービス／プラットフォームへ柔軟に対応できるのも、同社の大きな強みです。主要なクラウドサービスの導入～運用に対応しており、AWSやServiceNowについてはパートナー認定も取得。その一方で、IBMの高い技術を活かしてPowerサーバーを用いた自社製のクラウドサービスも展開しており、「サービスを売る側」の知見も社内に蓄積しています。 また同社は、クラウド事業本部の他にも多くの事業部を持ち、グループ企業もバラエティ豊かです。そのため、お客様の様々な課題にワンストップで対応できます。信頼できるオールラウンドプレーヤーのようなクラウドサービスをお望みのお客様には、是非ともご相談いただきたい開発会社のひとつです。

シグニフィ株式会社は、東京都港区に本社を置くマーケティングの視点を組み込んだ開発に強みを持つ会社です。 取材を通し、同社は「お客様のビジネスの中で活きる開発を実現する」という明確な目的を持って、事業を成長させてきた会社だと感じました。システムソリューション本部とデザインソリューション本部に明確な区切りをもたせてノウハウを蓄積しつつ、ひとたび開発プロジェクトが始まると2つのチームが密に連携をとりながらお客様にとっての最適なシステムのあり方を模索していくそうです。 また自社で介護事業を営んでいる点もユニークだと感じます。同社が介護事業を開始した目的は、IT化が未だ十分に進んでいない業界の事業を実際に自社で展開し、今まで以上に現場目線での開発ができる体制・ノウハウを構築するためとのことでした。このような徹底した現場目線の開発へのこだわりをお伺いし、同社は開発のみに特化した会社ではなく、ビジネスコンサルティングの視点から開発の全体像を設計できる稀有な会社だと感じました。 その上でお客様に提供できるサービスは次の通り、非常に幅広くなっています。 ・集約・マーケティング（デジタル・アナログ） ・ネットワーク構築 ・業務システム開発 ・WEBシステム開発 ・アプリ開発 ・デザイン そのため集客や業務効率化でお悩みのお客様には、ざっくばらんな内容から是非ともお問い合わせいただきたい会社のひとつです。 同社であれば表面的な施策の提案のみならず、マーケティングとシステムを適切な形で融合させた開発提案を行ってくれることでしょう。

秋田市に本社がある合同会社Linkupは、お客様自身がまだ気づいていないIT化以前の企業の課題をはじめ、システム導入することで課題解決のご提案を行ってきたシステム開発会社です。 代表の豊嶋 隆之氏は、地元の秋田で社内SEとしてシステム開発に携わり、長年インフラエンジニアも務めてきた経歴の方です。「業務課題を見つけてシステムで改善する提案をしてきた」というご本人のお言葉の通り、「業務課題をシステムで改善する」を日常業務とされていました。 その経験を活かして2020年にITコンサルタントとして起業。主に秋田県内の中小企業様の課題解決をお手伝いしてこられ、その後、同社を設立されました。お話しを伺っていると、起業されたことについて、「全国の中堅・中小企業のお客様のシステム開発のご相談に乗って、業務効率化の実現をお手伝いしてあげたい」という熱い想いをお持ちでした。 地方企業の業務課題に特に詳しく、理解があるシステム開発会社というのも、なかなか希少な気がします。相談しやすいとお感じになる企業も多いのではないでしょうか。お気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社MSystemsは、日本企業のビジネスを支える業務・Webシステムの開発、インフラの構築を提供している会社です。同社は韓国のJIRANグループを基盤として、国内の企業に対してお客様のニーズを満たすインフラ構築やシステム開発で大きく貢献しています。また、信頼性の高い社内体制を整えている点も魅力の一つです。 同社は日本で設立され、現在では海外にも開発拠点があります。システム開発においては、グループ企業の豊富なリソースを活かしたオフシェア開発に力を入れており、開発コストを抑えた高付加価値なサービスを強みとしています。 また、独立系システム会社のためベンダーに依存せず、お客様に最適なサーバーやストレージ、クラウドなどのITインフラをご提案可能です。世界中のさまざまなハードウェアやクラウドサービスから、お客様の業務プロセスやセキュリティ要件に合わせた選択肢をご用意できます。同社に依頼することで、柔軟かつ自由度の高い開発が可能となるでしょう。 開発チームには、インフラ構築や基幹・Webシステムの開発エキスパートなど、日本や韓国・ミャンマー出身のグローバルに活躍するエンジニアが在籍しています。いずれのメンバーも日本語での対応はもちろん、システム開発を効率的に行う技術力や、グローバルな視点での提案力を兼ね備えています。また、内製化をご希望されるお客様には、現行システムの課題の整理から知識やノウハウを提供し、運用や保守がしやすいシステムを開発して、お客様のご要望に柔軟に対応しています。これまで多くのお客様から高い信頼を得ており、今後も幅広い業種のお客様と長期的な関係を築いていける企業です。 ビジネスの継続的な成長を目指して共に歩んでいくITパートナーをお探しの方は、お気軽にお問合せしてみてはいかがでしょうか。

Acers Tech株式会社は、AI、IoT、ブロックチェーンなど先端技術を活用したソリューションの構築に強みを持つ開発会社です。システムの導入・活用に関するコンサルティングから、システムの設計、開発、そして運用サポート、保守・メンテナンスまで、一貫したサービスをワンストップで手がけることができます。つまり、「先端技術＋ワンストップ」、これが同社の特長をわかりやすく表現するキーワードだと考えます。 お話しを伺っていて印象的だったのは、同社に在籍しているメンバーには、中国で優秀な人材を輩出する国家重点大学である大連理工大学などの卒業生が多く含まれているということ。日本の開発拠点は東京・西新橋と西大井にありますが、大学を卒業してからは日本企業でエンジニアとして20年程度勤務してきたエンジニア陣も多く、日本の商習慣も日本のお客様が求める品質も日本のお客様が求めることも、同社のエンジニアの多くのほとんどは理解しているとのことでした。このように、まずは日本国内で優秀なエンジニアを揃えて先端技術を活用したシステム開発を手がけていることが同社の特長です。 さらに、大連といえば、中国政府がいわゆるIT特区として定めたこともあって、先進的なIT開発を行う開発会社が数多くあります。そこにある優秀な開発会社のひとつが同社のパートナーでもあるので、日本国内と大連との2拠点で先端技術を活用したシステム開発体制を整えているようです。オフショアのパートナー企業に在籍しているのは日本で働いたことのあるエンジニアが中心となっており、日本向けの開発をメインとしています。そこではエンジニア100名規模の体制があり、コスト・納期・規模などによってオフショア開発をご要望のお客様に対応することが可能です。 IoT、AI、ブロックチェーンなど、最先端技術を活用したシステム開発やサーバー構築に興味をもたれたご発注者様。お気軽にご相談してみてはいかがでしょうか。

Awesome Choice株式会社は、「街のITコンサルタント」として、”お客様にとって身近な存在でありたい”、”小さいことでも相談してもらえるような会社でありたい”という想いで代表の増田氏が立ち上げたシステム開発会社です。ITやDXを使って業務の効率化をしたいが何からしたらよいかわからないという中小企業のお悩みを一緒に伴走しながら解決していくスタイルが魅力です。 システムの開発をしたからといってお客様の課題を解決できるわけではなく、むしろシステムを導入して使ってみてからが本当のスタートとなります。最初にさまざまな便利機能を追加しても、実際に運用してみると使わない機能や使いこなせない機能が多く、費用だけがかさんでしまうことも多くあります。 同社では、最初は最低限の機能で開発を行うスモールスタートを推奨しています。また、開発工程を小さいサイクルで繰り返すアジャイル開発を取り入れることで、早い段階からシステムの仕様や操作感などをお客様と共有することができ、その結果オーバースペックな開発による無駄な費用が発生することがありません。 すでに世の中に数多あるシステムからお客様の要望に合うものをご提案したり、既存システムでは対応していないものについてはフルスクラッチでの開発にも対応していたり、AI-OCR（文字認識）を用いた最新のシステム開発など、お客様のご要望に合わせてさまざまなご提案をしてもらうことが可能です。

株式会社プラスワン・イノベーションは、大阪市を拠点にした2022年5月設立のシステム開発会社です。 代表取締役社長の中尾 信也氏はフリーランスでのご活躍経験が長く、さまざまな企業のシステム開発を担当し、大規模プロジェクトへの参画経験も多数あり、そんな経験を元に「自分で中堅・中小企業の業務効率化などに貢献するSaaSを作って多くの人に使ってもらいたい」と思い、同社を設立されたとのことです。 実際にオリジナルのSaaSやパッケージシステムを開発した経験もあります。例えば、あるラックメーカーと共同開発した物流会社や倉庫会社向けの在庫管理システムは、すでに10社に導入されて、現在も稼働中とのことです。運用・保守まで同社が担当されていることから、システム開発だけでなくアフターフォローまでワンストップでお任せいただけるということがわかると思います。 このような大規模システムに対応する反面、小さな会社でも最低限管理しなければならない法定三帳簿（労働者名簿、賃金台帳、出勤簿）をクラウド管理する、ニッチなサービスも開発しています。同社はすでに複数のSaaSを自社サービスとして提供中です。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「お客様の予算がない、でもやりたい、に寄り添いたい」と話されていたことです。予算の範囲内でお客様がやりたいことを実現する方法を、お客様とご一緒に見つけ出す、そんなシステム開発会社といえそうです。 各カテゴリページもぜひご覧ください。ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

KEIZU VIETNAM CO., LTD.は、ベトナムにてクラウドアプリケーションの開発などに取り組む開発会社です。親会社は、最古参のSalesforceパートナーとして知られる株式会社ケイズコーポレーションであり、同社はグループにおけるベトナム開発拠点として10年以上の開発経験を持ちます。現在は親会社以外の開発案件も積極的に手がけており、平均年齢は26.7歳／総勢70名という若々しい熱意に溢れた開発／テストチームで事業を展開しています。 同社の最大の特徴は、この熱意溢れる開発サービスを日本と同じ品質／セキュリティレベルで提供できることでしょう。ISO9001／ISO27001／ISTQB認証などを取得し、品質保証を徹底するため開発部門から独立した品質保証部門も設置。社内システムは全てクラウド化しており、入居するオフィスそのものも24時間警備員を配置しています。 気になる言語面については、そもそも開発業務の90％を日本向けに実施しているため、何の心配も必要ありません。現地従業員の日本語資格取得も推進しており、日本語能力試験N2以上の取得者数は17名に及びます。 安心感／信頼性を重視するこうした姿勢を構築・維持しているのは、長期的な開発でこそ実力を発揮できると同社が考えているためです。一方で、初めてオフショア開発を依頼するお客様からのお試しのご依頼も大歓迎とのことです。人手不足やエンジニア不足が顕著となっている近年の日本において、外注先の選択に困っているお客様には、ぜひともご相談いただきたい開発会社のひとつです。

株式会社ANCジャパンは、人材事業、コンサルティング事業、開発事業を展開している会社です。コンサルティングから事業をスタートさせたこともあり、課題解決は同社の非常に得意とする分野です。 まだアイデアが具現化されていない状態でも、 これまでに培ってきた知見や経験を活かして最適な提案を受けることができます。 開発においてはお客様主体のスタンスを取っており、 自社に合った形を選べるように、幅広い選択肢も用意されています。 例えば、開発は国内のチームで対応することもできますし、インドネシアエンジニアとも連携できる体制にあるため、オフショア開発も可能となっています。 また、全員がAWSの資格保有者であり、クラウドベースの開発も得意としています。クラウドの選択から、実装までワンストップでサポートしてもらうこともできます。 さらに、銀行や生命保険会社、自治体の開発を担った経験が豊富にあり、厳格なセキュリティ要件を満たすシステムの開発にも対応できる技術力があります。大切な情報やデータが守られる堅牢なシステムを作ってもらえるのは、心強いポイントです。 アイデアが具現化されていない状態で相談することに不安を覚える方もいらっしゃるかもしれませんが、良き相談相手として頼ってほしいとのことなので、安心してご相談ください。システム開発やIT化、DX化の必要性を感じているものの具体的な解決策が見つからず困っている方は、同社にご相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社WeRは、最先端のテクノロジーを駆使し、DXを推進するクラウドネイティブなシステム開発会社です。川崎本社にも開発拠点を持ちながら、ミャンマーでも開発を行っているのが特徴です。 ミャンマーの開発拠点といっても、単なるオフショア開発会社ではありません。技術レベルが高いミャンマー人の若手エンジニアを活用していますので、「安価な案件のみ」に対応しているのではなく、案件ごとに国内拠点とミャンマーを使い分けながら開発を行っています。 同社代表であるArker Kyaw 氏は、ゲーム開発からエンジニアのキャリアをスタートした後に、ミャンマーの大学を休学し来日。それから約16年間、日本に在住しているITのスペシャリストです。その間、Eコマース系の大手ベンダーのほか、大手有名サービス事業者で自社サービスのエンジニアを勤めていました。 近年、日本の人口減少とエンジニア不足を直に感じており、それが日本の経済力が落ち込んでいくことにつながると悩んでいたと言います。同時に、DXが推進されていることで、それらの課題はDX化で解決できると考えたのです。ミャンマーには人口構成が若く、技術力が高い優秀な若手エンジニアも多く在住しています。そこで、ミャンマーと日本の架け橋になるようなITの会社を作りたいと考え、2023年6月に同社を立ち上げたそうです。 バックエンド開発、フロントエンド開発、クラウド開発が得意なフルスタックエンジニアが在籍するようになったWeR。現在では、「ベテランのITエンジニアから、駆け出しのエンジニアがアドバイスをもらえる」というマッチングサービスアプリを開発するほどになっています。 日本のDX化に貢献できる人材になれるよう邁進してきたArker Kyaw氏が率いる同社に、ぜひ一度、問い合わせてみてはいかがでしょうか？