システムエンジニアに資格が役立つ理由。企業も得られる資格取得のメリットを解説

システム開発の完成度はエンジニアのスキルに依存してしまいます。自社でしっかりと広告を打って、受注が取れていたとしても、肝心な制作物のクオリティーが上がらないままでは、最終的な会社のイメージにも関係してきてしまいます。「作ってもらったシステムが思ったのと違った」「システムの使い勝手が良くなかった」などの口コミはあっという間に広がってしまいます。そのため、システム開発を行っている企業では社員教育として資格取得の奨励をしているところも少なくありません。資格を持っているエンジニアがいるというのはブランドイメージも作りやすく、会社の印象向上にもつながります。

本記事では、システム開発企業が従業員に資格を取らせるメリットや、エンジニアにおすすめの資格、従業員の資格取得を推進する際に覚えておきたいことを解説します。

 

目次

 

 

 

システム開発の従業員に資格は必要？

システム開発の現場では資格の有無よりも実務に対応可能かどうかが重視されているため、エンジニアになるにあたって特に資格は必要ではありません。資格を持たずに働いているエンジニアも数多くいます。
しかし、システム開発は技術的なスキルが求められる仕事であり、資格を持つことで自身のスキルを証明することができ、エンジニア自身のキャリアアップにつながります。また、企業によっては資格手当が出ることもあります。
資格取得は従業員にとっても企業にとっても望ましいことであり、従業員の資格取得を促進することは大切です。従業員へ資格取得を奨励することで、企業にはどのようなメリットがあるのでしょうか？

 

システム開発企業の従業員が資格を取るメリット

システム開発企業が従業員に資格を取得させることには大きなメリットがあります。
ここからは次の3つのメリットを詳しく解説します。

• 企業のアピールポイントになる

• 従業員のスキルアップによる生産速度の向上

• 従業員が切磋琢磨する環境を作れる

 

●企業のアピールポイントになる

企業としては、事業に役立つ資格を持った従業員を抱えること自体がアピールポイントになります。資格を取るだけのノウハウが社内にあり、教育がしっかりとされている印象を与えることができるため、ほかの企業に対しては事業に精通しているイメージを与えることができます。

資格者が多いことで「安心して業務を遂行してくれそう」という信頼感を持ってもらえます。企業が人材育成に積極的だというイメージもつきやすく、採用募集にも役立ちます。

このように、資格を取得の奨励を行うことは、従業員のスキルアップだけでなく、企業全体の成長にも大きく貢献することとなります。

 

●従業員のスキルアップによる生産速度の向上

従業員が資格取得に向けて勉強することで、スキルアップが見込めます。従業員がスキルアップすることで、生産速度の向上が期待できます。スキルアップした従業員はよりスムーズにタスクの遂行が見込まれ、結果として作業効率が上がることが期待できます。

スキルレベルの高い従業員が増えることで、新しい人材へ専門的な技術内容を教えられる環境になり、相乗効果を生むようになります。従業員のスキルアップは将来的に生産効率の高まりやすい職場の雰囲気を作り出すことにつながります。

 

●従業員が切磋琢磨する環境を作れる

資格取得に積極的な社風は、従業員同士が切磋琢磨し、成長しあう社風を作る可能性があります。従業員が資格取得に向けて努力することで、自分よりスキルの高い従業員や部下などと競い合うことができます。従業員同士が良きライバルになり、会社全体のモチベーションアップにつながる可能性が高まります。

資格取得に報奨金などを設定している職場では、個人が報酬アップのために自主的に学習を進めることが見込めるため、より活発に切磋琢磨する環境に近づくことができます。

一方でエンジニア側にとっては、資格取得によるメリットはどのようなものがあるのでしょうか？

 

エンジニアにとっての資格を取るメリット

エンジニア側の資格を取得する3つのメリットを解説します。

• 自身がスキルを持っている証明になる

• キャリアアップにつながりやすい

• 企業によっては資格手当が出る

 

●自身がスキルを持っている証明になる

資格を取得することは、エンジニアとして活躍できる場所を広げることにつながります。資格取得を通じて学んだ知識や技術を実践することで、自身のスキルの証明となります。資格は自分の能力をアピールするツールで、就職活動においても、資格を持っていることは有利に働きます。

日々の業務の中で今まで経験したことがない言語や環境を理解するために資格取得を目指すこともスキルの獲得の一助となります。

 

●キャリアアップにつながりやすい

一定のレベル以上の資格を取得することで、高いポジションに就くチャンスが増えます。その理由としてスキルレベルが上がることで、ほかの社員への教育の実施や指導などが可能となるからです。社員教育を行うことで、今までは自身の生産性アップのための動いてきましたが、今度は会社全体の生産性向上へつなげる動きが取れます。そのため、昇進や昇格の条件として特定の資格取得を設定している企業もあり、ポジションの募集では資格を持っていることが入社の必須条件になっていることがあります。

今後、転職活動をする、独立して顧客を開拓していくような場合には資格取得の実績が面接などで有利に働き、キャリアアップや事業の成功に役立つこともあります。

 

●企業によっては資格手当が出る

企業によっては、資格を取得すると資格手当が出る場合もあります。給与や報酬を上げたいと思っている方は取得して損はしません。資格手当は合格した際の一時金と毎月支払われる手当があり、金額は企業の就業規則や資格の種類、難易度などにより企業が個別に設定しています。例えば、基本情報技術者試験に合格した際の一時金は20,000円、毎月の手当は10,000円などがあります。

 

エンジニアにおすすめの資格

ここまで、従業員が資格取得をすることで得られるメリットについて解説してきました。では、実際に自社で資格取得の推奨を行う場合、「どんな資格が望ましいのか？」「世間的にどの資格がPRとなるのか？」気になる部分ですよね。今回は、現在のエンジニア資格で人気のあるものを3つピックアップしたので、ご紹介します。

 

• 基本情報技術者試験

• 応用情報技術者試験

• ITストラテジスト試験

 

●基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、情報処理技術者試験の中でも基本的な資格の1つです。高度IT人材となるために必要な基本的な知識や技能を備えていることを証明するための資格です。

受験者は、情報処理の基本的な知識や実践的な能力を身につけることで、より高度な仕事をこなす能力を高めることができます。

基本情報技術者試験は、以前は春・秋の二度の試験実施となっていましたが、令和5年から随時実施に変更されています。情報処理に関する基本的な知識や実践的な能力を身につけられるため、より高度な仕事に挑戦へ活用できます。

 

●応用情報技術者試験

応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の応用資格で、エンジニアとしての応用力と知識の広さが証明される資格です。中級者向けの資格で、受験者は基本情報技術に関する理論や実践的な能力をさらに深めることが求められます。
試験は毎年春と秋の2回実施されており、受験者は応用的な情報技術に関する知識や実践的な能力を見られます。

 

●ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は、ITを活用して営戦略を立て業務改革などを行うことを証明する資格です。経営と密接にかかわる資格であり、ITコンサルタントなどを目指す方に適しています。難易度は高めで、ITの経営戦略に関する専門的な知識やスキルが要求されるため、ある程度の勤務経験やマネージャーなどの責任者や管理者におすすめの資格です。

今回紹介して資格はこちらで詳細を確認することができます。

参照：IPA情報処理推進機構

 

従業員の資格取得を推進する際に覚えておきたいこと

資格取得を推し進めようと思った際に、押さえておくべきポイントがあります。資格取得を進めるうえで知っておくと大きなメリットとなります。

 

• 資格取得費用を経費にできる

• 特定支出控除を利用できる

 

●資格取得費用を経費にできる

取得する資格が業務に関係のあるものであれば、資格取得費用は経費にできることがあります。会社などの仕事に直接必要な技術や知識を役員や使用人に習得させるための費用、会社などの仕事に直接必要な免許や資格を役員や使用人に取得させるための研修会や講習会などの出席費用、会社などの仕事に直接必要な分野の講義を役員や使用人に大学などで受けさせるための費用であることなどが条件となります。

個人に帰属する資格（国家資格なども含む）は経費にはできません。資格を取得した個人が独立した業務に従事できる権利を得られることによるメリットが大きいことが理由です。個人に帰属する資格や業務に直接関係がない資格の場合には税務上給与扱いになる場合もあるため、税理士などに相談しましょう。

 

●特定支出控除を利用できる

資格取得を推進する際のポイントとして、「特定支出控除」制度が利用できることがあります。この制度は会社が主体となって利用できるものではなく、従業員が対象となる制度で、特定支出控除額の適用判定の基準となる金額を超える場合に、確定申告でその超えた分を所得金額から差し引けるものです。

特別支出の扱いになる費用には資格取得費、研修費、帰宅旅費、転居費、職務上の旅費、通勤費、勤務必要経費などがあります。なお、企業は特定支出に関する証明書の発行が必要になります。

システム開発の企業は、従業員のスキルアップを図るために資格取得を促すことも肝心です。企業のアピールポイントになり、従業員のスキルアップによる生産速度の向上や、従業員が切磋琢磨する環境を作ることができます。エンジニアは資格を取ることで、自身がスキルを持っていることを証明することができ、より上流工程へとキャリアアップにつながります。

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