業務システムの会社一覧

株式会社プラスワン・イノベーションは、大阪市を拠点にした2022年5月設立のシステム開発会社です。 代表取締役社長の中尾 信也氏はフリーランスでのご活躍経験が長く、さまざまな企業のシステム開発を担当し、大規模プロジェクトへの参画経験も多数あり、そんな経験を元に「自分で中堅・中小企業の業務効率化などに貢献するSaaSを作って多くの人に使ってもらいたい」と思い、同社を設立されたとのことです。 実際にオリジナルのSaaSやパッケージシステムを開発した経験もあります。例えば、あるラックメーカーと共同開発した物流会社や倉庫会社向けの在庫管理システムは、すでに10社に導入されて、現在も稼働中とのことです。運用・保守まで同社が担当されていることから、システム開発だけでなくアフターフォローまでワンストップでお任せいただけるということがわかると思います。 このような大規模システムに対応する反面、小さな会社でも最低限管理しなければならない法定三帳簿（労働者名簿、賃金台帳、出勤簿）をクラウド管理する、ニッチなサービスも開発しています。同社はすでに複数のSaaSを自社サービスとして提供中です。 お話しを伺っていて印象的だったのは、「お客様の予算がない、でもやりたい、に寄り添いたい」と話されていたことです。予算の範囲内でお客様がやりたいことを実現する方法を、お客様とご一緒に見つけ出す、そんなシステム開発会社といえそうです。 各カテゴリページもぜひご覧ください。ぜひお気軽にお問い合わせしていただきたい会社のひとつです。

株式会社リアルインベントは、人材の多様性を重視した社風で、それぞれが自分の得意分野を伸ばしながら、その知識をナレッジ化することで成長を遂げてきた会社です。 働き方もさまざまで、兼業をしているメンバーもいれば、ワーキングママとして家事と育児を両立しているメンバーもいます。働き方だけでなく、得意分野や強みを伸ばせるような柔軟性に富んだ環境が整っているため、結果としてそれが技術力の向上や社員のモチベーションとなっているのでしょう。 それぞれの得意分野を伸ばしていくことで、インフラ開発からWEBシステム開発・業務システム開発・AWS（Amazon Web Services）環境の構築など、さまざまな領域の依頼に対応してきた同社。経験してきた開発は全て社内でナレッジ化することにより、似たような案件や応用できる開発に関しては、ナレッジを活用して開発を行うことで効率を高めています。 効率化したことによってできた余剰のリソースをブラッシュアップなどに使うことができるため、結果としてクオリティーの高いシステム開発の提供に繋がっています。次期開発率も70%と、お客様満足度が高いことがお分かりいただけるでしょう。 業界歴19年の代表を始めとして、20年以上経験値のあるメンバーによる古い時代の開発の知識もあるため、古いシステムを新しくしていきたいという方はぜひ一度ご相談いただきたいです。また、AWS開発も5〜6年以上の経験があるため、AWS開発など新しい技術を用いた開発を考えているというお客様にもおすすめです。

KEIZU VIETNAM CO., LTD.は、ベトナムにてクラウドアプリケーションの開発などに取り組む開発会社です。親会社は、最古参のSalesforceパートナーとして知られる株式会社ケイズコーポレーションであり、同社はグループにおけるベトナム開発拠点として10年以上の開発経験を持ちます。現在は親会社以外の開発案件も積極的に手がけており、平均年齢は26.7歳／総勢70名という若々しい熱意に溢れた開発／テストチームで事業を展開しています。 同社の最大の特徴は、この熱意溢れる開発サービスを日本と同じ品質／セキュリティレベルで提供できることでしょう。ISO9001／ISO27001／ISTQB認証などを取得し、品質保証を徹底するため開発部門から独立した品質保証部門も設置。社内システムは全てクラウド化しており、入居するオフィスそのものも24時間警備員を配置しています。 気になる言語面については、そもそも開発業務の90％を日本向けに実施しているため、何の心配も必要ありません。現地従業員の日本語資格取得も推進しており、日本語能力試験N2以上の取得者数は17名に及びます。 安心感／信頼性を重視するこうした姿勢を構築・維持しているのは、長期的な開発でこそ実力を発揮できると同社が考えているためです。一方で、初めてオフショア開発を依頼するお客様からのお試しのご依頼も大歓迎とのことです。人手不足やエンジニア不足が顕著となっている近年の日本において、外注先の選択に困っているお客様には、ぜひともご相談いただきたい開発会社のひとつです。

株式会社メガ・テクノロジーは、丁寧な要件定義を強みとして、お客様のアイデアの実現および課題解決に役立つシステムを開発してくれる開発会社です。 同社は、丁寧なプロセスを用いた開発と、お客様に対する安心の提供を非常に大切にしています。代表の佐久間氏は、お客様と自社のみならず、会社に所属する個々のエンジニアにも価値を提供するようなシステム開発を目指しています。 同社は、ITに関する困り事を幅広く解決するために幅広い事業を展開しています。業務システムやWebシステムの開発のみならず、AIソリューションの提供、ITに関する教育事業も行っているのです。このような事業ランナップには、佐久間氏が定めた以下の企業理念が反映されていると感じます。 ・IT未経験者を技術者・納税者に育成し社会に貢献する ・IT教育でアジアの人たちを支援し世界に貢献する ・AI社会のトップランナー企業を目指す ・ITエンジニアに夢を与える このように、同社はエンジニアリング業界全体への貢献を常に意識しながら、一つひとつの開発プロジェクトに対して、丁寧なプロセスを徹底する形でソリューションを提供しています。 開発に際しては、事前にお客様に対して、開発するシステムのイメージを共有し、ご納得いただいた上での受注を行っているとのことです。そのため、初めてシステムを開発するお客様にも安心してご相談いただける開発会社です。

ITを活用して会社の売上や利益の向上を実現するための支援を行うエイチエムアプリケーション株式会社は、次の3つの事業を組み合わせて、お客様の課題をワンストップで解決しています。 ●　システムコンサルティング事業 ●　システムの受託開発事業 ●　データ活用支援事業 同社の提供するソリューションはコンサルティングの側面が強く、お客様のご要望に合ったシステムを単に開発するだけではなく、お客様のビジネス環境を精緻に把握したうえで最適な全体像をふまえた開発に対応できます。そうした提案のなかで、業務プロセスを新しく考案することも少なくないと言います。また、ベンダー選定やネットワーク環境の改善に関するアドバイスも得意としています。さらには、システムの運用保守業務の巻き取りや、ベンダーとのコミュニケーション代行にも対応してくれるとのことなので、さまざまな場面で頼りになりそうです。 こうした特徴を有する開発会社であるため、次のようなお客様はぜひ同社に相談してみてください。 ・　新しくシステムを導入するにあたり、全体最適化を実現したい ・　既存のシステムに関してコストや工数に関連する不満を抱えている 特定のベンダーやパッケージに縛られない同社であれば、お客様の課題を根本から解決してくれるでしょう。

株式会社WeRは、最先端のテクノロジーを駆使し、DXを推進するクラウドネイティブなシステム開発会社です。川崎本社にも開発拠点を持ちながら、ミャンマーでも開発を行っているのが特徴です。 ミャンマーの開発拠点といっても、単なるオフショア開発会社ではありません。技術レベルが高いミャンマー人の若手エンジニアを活用していますので、「安価な案件のみ」に対応しているのではなく、案件ごとに国内拠点とミャンマーを使い分けながら開発を行っています。 同社代表であるArker Kyaw 氏は、ゲーム開発からエンジニアのキャリアをスタートした後に、ミャンマーの大学を休学し来日。それから約16年間、日本に在住しているITのスペシャリストです。その間、Eコマース系の大手ベンダーのほか、大手有名サービス事業者で自社サービスのエンジニアを勤めていました。 近年、日本の人口減少とエンジニア不足を直に感じており、それが日本の経済力が落ち込んでいくことにつながると悩んでいたと言います。同時に、DXが推進されていることで、それらの課題はDX化で解決できると考えたのです。ミャンマーには人口構成が若く、技術力が高い優秀な若手エンジニアも多く在住しています。そこで、ミャンマーと日本の架け橋になるようなITの会社を作りたいと考え、2023年6月に同社を立ち上げたそうです。 バックエンド開発、フロントエンド開発、クラウド開発が得意なフルスタックエンジニアが在籍するようになったWeR。現在では、「ベテランのITエンジニアから、駆け出しのエンジニアがアドバイスをもらえる」というマッチングサービスアプリを開発するほどになっています。 日本のDX化に貢献できる人材になれるよう邁進してきたArker Kyaw氏が率いる同社に、ぜひ一度、問い合わせてみてはいかがでしょうか？

株式会社R&Dは2020年に設立したシステム開発会社です。「テクノロジーで新しい価値を創造する」という事業目標を掲げて、お客様のプロジェクト全体に並走する形でシステム／サービス開発を手がけています。 同社は、慶應大学や東京大学でAI研究、ソフトウェア開発などを行っていたメンバーを中心に立ち上げられた若い会社であり、それゆえ最新技術に精通しています。最大の特徴は、メンバー全員がコードを書くことができ、営業担当がエンジニアを兼ねている点でしょう。そのため、ニーズを正確にくみ取って短期間で開発を行うことができ、また様々な機能要望に対する柔軟なご提案や、今後の事業展開を見据えた設計も可能です。 さらに、YahooやGMOといった大手企業で開発責任者を務めていたエンジニアも擁しているため、堅牢なシステム開発を得意としている点も見逃せません。最近ハード担当のメンバーが加わったので、今後はIoTなどハードウェア×ソフトウェア領域を見据えた開発も進めるとのことです。 高い技術と共に「お客様ファースト」の姿勢を持つ点も、同社の大きな強みでしょう。お客様にとって最適だと判断すれば、あえて小規模な開発でのスタートをご提案したり、既存ツールと組み合わせたご提案を行ったりすることもあるそうです。課題や要望によってはノーコード開発にも対応するなど「お客様ファースト」の姿勢を明確にしており、こうした点も同社の信頼性につながっていると感じます。 開発スピードと安定性・堅牢性に優れたシステムを両立して実現し、常にお客様に並走する姿勢で柔軟なご提案を行う同社に、ぜひ一度ご相談してみてはいかがでしょうか。

株式会社レオンは、データセンター事業およびITソリューション事業を営む会社です。もともとデータセンター事業をメインに展開していたこともあり、ネットワーク・サーバの選定および構築に豊富な経験を有しており、それらを活かしたセキュリティ性能の高いシステム開発に強みがあります。そのため、業務システムの中でも顧客情報を管理するものや、個人が登録して利用するECサイト構築は同社の得意とするところです。 同社はセキュリティ性能のみならず、現場やユーザーにとっての使いやすさも意識してシステムを開発しています。そのため、セキュリティ性能と使い勝手の両方に妥協のないシステムを作ることができます。また、同社はネットワーク・サーバの選定・構築から、要件定義、開発・テスト・実装、運用保守の全工程にワンストップで対応できる技術力を備えています。さらに、商品の受発注管理や発送サポート、Webサイトの制作・Web集客に対応できるスキルも持っています。 このように各種システムやECサイトの開発および構築から、ビジネスのなかで発生する周辺業務に対するサポートまで一貫して行う体制を整えているのが同社の最大の魅力です。 開発するシステムやサイトの種類を問わず、ぜひご相談いただきたい開発会社の1つです。同社であれば、システム開発という枠を超えてお客様の業務を効率化する提案をしてくれるでしょう。

合同会社KONOは2022年10月に設立された比較的若い会社です。しかしながら、同社の代表である山本剛史氏は、大手コンピュータベンダーでシステムインテグレーションの経験を積み、そこからITベンチャーを経て、D2Cを展開するアパレルブランド等でも活躍してきた豊富な経験を持っています。そのため、長年システムを開発してきたソフトウェア開発会社からは出てこないような提案が飛び出してくるのが同社の大きな魅力です。 たとえば、本当にビジネスを成功させるシステムは、お客様が求める仕様を満たしているだけでなく、現場での使いやすさに配慮されている必要があります。使いやすさを決定づけるのは画面の見た目だけではありません。現場で運用する際に、どのような問題が起きうるのか、WebサービスやECサイトであれば、どのように集客していく可能性があるのか、さらには市場の動きに応じてビジネスを変化させていかなければならないとき、システムはどう設計しておくべきかといったことも考慮されている必要があります。 山本氏は開発サイドの立場からも、運用サイドの立場からもリアルに携わってきたというユニークな経験を持っています。それだけに同社から出てくる提案には力強い説得力があります。 システムの開発だけを依頼する先はたくさんあるかもしれません。しかし、その先の運用を考えるならば、同社を発注先の候補の1つとして検討するべきでしょう。開発したシステムを運用してビジネスを展開していくという長い目で見るなら、発注先を決めるのは同社からの提案を見てからでも決して遅くはありません。 システムの開発～運用を検討しているなら、ぜひ一度同社に相談してみることを強くお勧めします。

株式会社JGコーポレーションは、日本のIT業界に革新を求めるコンサルタント、エンジニアが集まって2017年に創業した、コンサルティングとテクノロジー、バイリンガルをコアケイパビリティとした会社です。「企業の生産性を向上させ、お客様の仕事を楽に、そして楽しくする」というミッションのもと、業務プロセス／IT／テクノロジーコンサルティングからシステム開発、保守運用まで幅広いサービスを展開しています。 同社の最大の特徴は、最上流のコンサルティングからプロジェクトを支援していること。特に、業務改革やデジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた支援実績が豊富にあり、業務の根本的な変革を目指す企業に対して、実効性のある戦略立案から実行までを提供しています。 また、豊富な開発リソースを活かし、柔軟な開発体制を構築している点も特徴の一つです。東京、福岡、フィリピンの3拠点を活用し、日本メンバーのみでの開発、ニアショア・オフショアを組み合わせたハイブリッド開発、完全オフショア開発など、多様な選択肢を用意。「短期間で開発を完了させたい」「コストを抑えたい」「セキュリティに配慮した開発を求めている」など、お客様によってニーズはさまざまですが、同社であればどんな要望にも品質とコストを両立した最適な体制でのシステム開発を実現してくれるでしょう。 システム周りのことはもちろん、業務改革、業務改善、DXのことでお困りのお客様は、ぜひ一度同社に相談してみてはいかがでしょうか。