ECアプリを開発するには？導入は売上アップにつながる？開発方法や開発会社の選び方を解説

昨今はECサイトの運用に加えて、ECアプリでも商品やサービスの提供を開始する企業も増えてきました。ECアプリの導入によって大きく売上をアップさせる可能性があります。そこで本記事では、ECアプリを導入すると得られる効果から、実際にECアプリを導入している企業の事例までをご紹介します。ぜひ本記事を参考にECアプリ導入をご検討ください。

 

目次

 

 

 

ECアプリの導入で得られる効果とは

自社でECアプリを導入することで得られる効果は、主に下記の4点が挙げられます。

• ユーザーの利用時間が向上する

• ユーザーに対して情報を届けやすい

• 様々な顧客体験を提供できる

• データの利活用が可能になる

 

●ユーザーの利用時間が向上する

ECアプリを開発したいと考えている企業の中には、すでにECサイトを運用している企業も多いでしょう。そこでECサイトと比較しますが、ECサイトの場合はユーザーの通信環境やアクセス過多により、スムーズにページが表示されないケースもありますが、ECアプリはオフラインで動かすこともできます。

また、ECアプリは、ECサイトと比較してもユーザーのアクセスが簡単です。ECサイトをユーザーに利用してもらうためには、一度ブラウザを立ち上げてもらう必要があります。一方、ECアプリだけに限らず、スマートフォンのアプリは、アイコンをタップするだけでスムーズにアクセスが可能です。ECアプリは手軽に利用ができる分、利用時間に加えて利用頻度の向上も見込めるのがメリットです。

 

●ユーザーに対して情報を届けやすい

アプリにはプッシュ通知という機能があり、ユーザーにとって有益な情報をダイレクトに届けられます。この機能により、商品やサービスの直接的な販促も可能です。プッシュ通知はメルマガより開封されやすく、ユーザーの目にも止まりやすい特徴があります。

期間限定のキャンペーンやクーポンを配布することで、ターゲットとしているユーザーに販促を促すことも可能です。また、プッシュ通知によってユーザーとの接点も増えるので、リピーターへの施策にも利用できます。

 

●様々な顧客体験を提供できる

昨今は、実店舗ではなくオンラインで買い物を済ませる方も少なくありません。そのため、ECアプリ内でしか利用ができないクーポンなどを発行すれば、実店舗に来るのが難しい遠方の顧客に対しても販促活動ができます。

ほかにも、ECアプリの技術を用いて利用できる体験や、実店舗との連携による顧客体験も可能です。例えば、アパレルブランドのECアプリでは、気になった服を仮想空間で試着できるなどの体験を提供できます。また、実店舗の商品にQRコードを取り付けておけば、アプリで読み込むことで詳細な情報を確認できたり、色違いやサイズ違いなどの在庫確認ができたり、店舗の利便性向上にも貢献します。様々な顧客体験を提供できれば、ユーザーの顧客満足度も上がっていくでしょう。

 

●データの利活用が可能になる

ECアプリを導入すると、顧客情報を一元管理してデータを活用することが可能になります。アプリとCRMを連携させることで、ユーザーの属性ごとに売上アップにつながる施策を打てたり、ユーザーがどのような行動を起こすかを分析できたりします。データとして客観的にユーザーを把握できれば、効果的なアプリの運営や実店舗の運営につながっていくでしょう。

 

ECアプリのニーズが高まっている理由

ECアプリのニーズが高まっている理由として、スマートフォンの浸透が挙げられます。

総務省が発表した「令和2年版 情報通信白書」によれば、個人におけるスマートフォンの保有率は67.6%になったとしています。老若男女を問わず、スマホを持つことが当たり前の時代となってきており、今後も割合はさらに増えていくと考えられます。さらにECアプリの利用も一般的になってきており、Amazonや楽天など大手企業はもちろんのこと、アパレルに特化しているZOZOなども専用アプリを運用しています。こうした背景から、ECアプリのニーズも高まっています。

参照：総務省｜令和2年版 情報通信白書｜情報通信機器の保有状況

 

ECアプリに必要な機能

ECアプリを導入するにあたり、必要な機能は主に下記の2点です。

• 顧客情報の管理

• 決済手段の充実

 

●顧客情報の管理

ECアプリには、顧客情報を管理する機能があると良いでしょう。なぜなら、ECアプリに顧客情報を登録してもらうことで、データとして管理が可能だからです。ECアプリで顧客情報を管理できれば、実店舗での会員証の発行やポイントカードの発行が不要になり、アプリ上で一元管理が可能になります。

こうした顧客情報のデータ化や一元管理ができれば、ユーザー側はよりスムーズにサービスを利用できます。例えば、ECアプリを利用してもらう際に顧客情報を活用して、個人情報の入力やクレジットカード情報の入力などが短縮されると、円滑な買い物が実現できるでしょう。また、自社視点でも顧客情報の一元管理は、管理コストが減るメリットがあります。ユーザー情報を分析する際も、必要な情報を集めやすいでしょう。

 

●決済手段の充実

ECアプリを導入する際は、決済手段を充実させて自由に選べるようにしてください。昨今の決済手段は多様化しており、クレジットカードでの支払いはもちろんのこと、PayPayなどのQRコード決済や、キャリア決済を利用している方も珍しくありません。そのため、様々な決済手段を用意しておくことは、ユーザーの利便性をアップさせ、顧客満足度の向上にも期待できます。様々な決済手段を用意しておくことで、あらゆるニーズに対応することにもつながります。

 

ECアプリを開発・導入する方法

ECアプリを開発・導入するには、個人制作とアプリ開発会社に依頼する2つの方法があります。

 

●ECアプリ制作ソフトで個人制作

ECアプリの開発には、専門的な知識なしで制作できるソフトを利用する方法があります。この方法はノーコード開発やローコード開発とも呼ばれ、特別なプログラミングの知識がなくても簡単に制作できる点がメリットです。無料で利用できるソフトもありますが、多くは月額利用料を支払って運用します。コストを抑えて簡単なECアプリを開発したいと考えているのであれば、良い選択といえるでしょう。

 

●アプリ開発会社に依頼する

アプリ開発会社に依頼するのも良い方法です。アプリ開発会社は専門性が高い分、個人制作では手の届かない範囲まで機能を充実させやすいメリットがあります。一方、個人制作よりもコストが発生しがちです。自社の予算に合わせて実現可能な範囲で依頼をすると良いでしょう。自社の商材やサービスに則した、オリジナリティのあふれるアプリを開発したい場合におすすめです。

 

アプリがダウンロードされない理由

アプリを開発しても、ユーザーにダウンロードしてもらわなければ意味がありません。開発後に、アプリがダウンロードされないということが多々あります。ダウンロードしてもらうためにはプロモーションや施策が必要です。アプリ開発会社の中には、こうしたサポートも行ってくれる会社もありますが、個人制作の場合はすべて自身で行う必要があります。

 

●ダウンロードを増やす施策例

アプリのダウンロードを増やす施策例として、主に「導線の確保」や「特別感の演出」などがあります。

「導線の確保」とは、その名のとおりユーザーにダウンロードしてもらうために様々な導線を確保することです。具体的な方法としては、SNSと連携しての告知や実店舗でダウンロード用のQRコードを掲載したチラシを設置するなどの方法が挙げられます。App StoreやGoogle Playで配信する傍ら、様々な導線を用意することで、ダウンロード数を増やすことにつながります。

「特別感の演出」は、アプリの利用でお得になることを宣伝する方法です。例えば、アプリの利用者限定でクーポンを配布したり、最新情報を提供したりするなど、特別感を持たせてユーザーに利用を促します。また、アプリのコンテンツを充実させることも、利用率のアップにつながります。なお、アプリ開発のサポートを行っている会社については、以下のページで紹介していますので、開発を検討する際の参考にしてみてください。

 

失敗しないアプリ開発会社の選び方

アプリ開発会社に開発を依頼する場合、主に下記の3点を確認しておくことで、失敗しない会社を選択することにつながります。

• 開発実績

• 得意ジャンル

• 開発後の運用対応や保守対応

 

●開発実績

ECアプリだけに限らず、アプリ開発においては開発実績が非常に重要です。なぜなら開発実績が豊富であれば、自社にとって必要な機能や希望した機能を取り入れてもらえる可能性が高いからです。また、開発実績が豊富な企業はノウハウが蓄積されているため、予算や要望に応じて様々なパターンを提示してくれるケースもあります。これまでの実績を確認し、類似したアプリ開発の実績があるかを確認しておくと良いでしょう。

 

●得意分野

アプリ開発会社には、それぞれ得意分野があります。そのため、アプリ開発会社に依頼する場合、どのようなアプリ開発に長けているかをしっかりと確認しましょう。例えば、ネイティブアプリの開発を得意としている会社、ゲームアプリの実績が豊富な会社など、企業別に得意とするアプリは大きく異なります。自社が開発したいアプリ開発が得意かどうか、オフィシャルサイトや担当者との相談を通じて確認するのがおすすめです。

 

●開発後の運用対応や保守対応

アプリは、開発が完了すれば終わりではなく、リリース後の継続的な運用・保守が不可欠です。そのため、アプリ開発会社には開発後の運用対応や保守対応があるかどうかを確認しておくと良いでしょう。アプリを自社で運用するのも可能ですが、エンジニアの工数やノウハウなどが必須となるため、開発とセットで運用・保守を依頼できる会社に依頼すると安心できます。

 

ECアプリの導入事例を紹介

本章ではECアプリの導入事例を3つ紹介します。ぜひ事例を参考に、自社で開発するECアプリのイメージをしてみてください。

• 楽天市場アプリ

• UNIQLO（ユニクロ）アプリ

• 無印良品（MUJI passport）アプリ

 

●楽天市場アプリ

ECアプリの代表例である楽天市場アプリは、プッシュ通知でお気に入り登録した商品の再入荷や値下げなどの情報が配信される機能があります。また、楽天が運営しているため、楽天ポイントの還元率の高さを前面に出すことで、ユーザーの利用を促しています。ほかにもアプリ内のキャンペーンにエントリーすることで、ポイントが2倍になるといった施策を継続的に行っているのも特徴です。

 

●UNIQLO（ユニクロ）アプリ

UNIQLO（ユニクロ）アプリでは、顧客情報をアプリ上で管理しています。アプリ内には会員証機能があり、実店舗で買い物を行う際にスキャンすると、購入履歴を残すことが可能です。そのため、ユーザーがいつ・どこで・何を購入したのかを管理できます。また、位置情報サービスも搭載しているため、ユーザーがいる近くの店舗でのセール情報などもプッシュ通知でお知らせできます。

 

●無印良品（MUJI passport）アプリ

様々な商品を取り扱う無印良品（MUJI passport）アプリでは、ポイント機能を充実させています。実店舗やアプリ上の買い物でポイントが貯まることはもちろんのこと、来店するだけでもポイントが貯まる仕組みになっています。ほかにも、プッシュ通知機能で商品や店舗に関する情報を発信し、実店舗への来店を促す仕組み作りとなっています。

 

ECアプリでユーザビリティを高めよう

スマートフォンが普及したことで、アプリのニーズも高まってきました。

オンラインでの買い物も普及しており、実店舗を持つ企業でもECアプリを活用して売上アップにつなげることも少なくありません。実店舗に来店を促すものや、オンライン上での買い物でポイントの還元率を高めるものなど、各企業が独自性を持って運用しています。ECアプリの導入を検討している方は、自社の売上アップに貢献するオリジナリティにあふれたアプリを開発してみてください。

 

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