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電子カルテとは?導入するメリットから機能まで詳しく解説

患者の病名や主な症状、治療方法などの記録に使われる「カルテ」は、病院や歯科医院を営むうえで役立つ存在です。
とくに大きな病院ともなれば、患者の多さから大量のカルテを扱うケースも少なくありません。
医療技術の革新が進む現代では、これらカルテの管理を円滑にする目的から「電子カルテ」を導入する動きが活発になりつつあります。

今回は電子カルテの導入を検討する医療関係者、または電子カルテについて詳しく知りたい企業担当者に向けて、電子カルテの基本情報やメリット、開発方法などをわかりやすく解説します。

 

目次

 

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電子カルテとは?

電子カルテとは、その名の通り「電子で保存や管理ができるカルテ」のことです。患者の病名や症状、治療方法などが記録されている点は、従来のカルテと変わりませんが、データで保存ができるため、パソコンやタブレット端末からアクセスができます。カルテの内容を編集したり、医療チーム内で共有したりするのも、パソコンやタブレット端末を通じて行う仕組みです。紙媒体のカルテよりも管理性に優れることから、多くの医療機関で導入されています。

一般企業でも、業務で顧客や取引先情報のデータベースなどを取扱うこともありますが、電子カルテは「患者のデータベース」という認識で良いでしょう。その特性から、インターネットを通じて患者の診療を行う「オンライン診療」とも相性が良く、オンライン診療と電子カルテを同時に扱えるシステムもあるほどです。このオンライン診療については以下のページでも解説しているため、基本情報や導入方法を詳しく知りたい方はご参照ください。

オンライン診療とは?基礎知識から導入方法まで詳しく紹介

 

電子カルテのメリット

電子カルテのメリット・デメリット
メリット 省スペースに繋がる
カルテの検索がしやすくなる
カルテの文字が読みやすくなる
デメリット 紙のカルテからの移行時に工数がかかる
情報漏洩に繋がることもある
操作方法を覚える必要がある

紙媒体と比較をすると、電子カルテにはどのような利点があるのでしょうか。以下では電子カルテの持つメリットとデメリットについて紹介します。

 

●省スペースに繋がる

紙媒体と電子カルテのどちらも、患者の数だけ扱うカルテの量が増えます。紙媒体のカルテは、保存に物理的なスペースが必要となるため、数が増えるほど管理が難しくなります。反対に電子カルテはデータで保存する分、数が増えてもスペースを圧迫することはありません。「紙媒体が増えすぎて管理するのが大変」と考えている方であれば、省スペースの実現に電子カルテが役立つでしょう。

 

●カルテの検索がしやすくなる

紙媒体のカルテは、患者の情報を確認する際に「カルテを探す手間」が発生します。医療機関の規模にはよりますが、紙媒体のある場所まで足を運んで探すのは、かなりの労力が必要です。例えるなら、図書館や書店で目当ての書籍を探すようなもので、探しているカルテがなかなか見つからないこともしばしばです。一方、電子カルテには検索機能が備わっているので、必要な情報を入力するだけで目的のカルテを簡単に探し出せます。おまけに端末さえあれば、場所を選ばずにカルテの情報にアクセスすることも可能です。

 

●カルテの文字が読みやすくなる

デジタルで文字を入力する電子カルテは、誰にとっても文字が読みやすいカルテを作れます。紙媒体は手書きで文字を書く分「字が汚くて読みづらい」「書いた人にしか読めない」という事態に陥りがちです。カルテの文字を読み間違う心配が少なくなれば、医療ミスのような事故を防ぐことにも繋がります。

 

電子カルテのデメリット

●紙のカルテからの移行時に工数がかかる

医療機関で電子カルテを導入する際は、今まで管理していた紙媒体のカルテを電子化させる必要があります。新規に医療機関を立ち上げる場合は別ですが、扱っている紙媒体のカルテが多いと、電子カルテへ移行するのに相応の手間が発生するでしょう。労力を緩和するため、電子カルテを扱う企業の中には、サービスとして電子カルテへの移行をサポートしてくれる企業も少なくありません。

 

●情報漏洩に繋がることもある

患者の名前や治療方法など、カルテには個人情報が数多く記録されています。デジタルで管理を行う分、電子カルテは紙媒体よりも情報漏洩のリスクが高くなります。情報の持ち出しや不正アクセスによって、患者の個人情報がまとめて流失してしまうことも考えられるでしょう。電子カルテを導入する際は、漏洩を防ぐために、セキュリティ面の対策が必要です。

 

●操作方法を覚える必要がある

どのようなシステムにも言えることですが、電子カルテを導入する際は、操作方法や情報の取り扱い方法を学ぶ必要があります。長期間にわたって紙媒体の管理を続けてきた医療機関ほど、電子カルテの使い方を新たに覚えるのは難しいでしょう。中には「紙のカルテのほうが書きやすい」「勉強する暇がない」などの理由から、紙媒体のカルテを使い続けている医療機関も珍しくありません。

 

電子カルテの導入を検討している医療機関であれば、上記のようなメリットとデメリットを把握したうえで、「何を導入するか」「どうやって使い方を学ぶか」を決めておくと良いでしょう。以下の項では、導入する際の検討に役立つ「電子カルテの種類」について解説をします。

 

電子カルテにはどんな種類がある?

電子カルテの種類
種類 概要 特徴
オンプレミス型 施設内にデータを保管する電子カルテ クラウドよりも情報漏洩のリスクが少ない
システムをカスタマイズしやすい
初期費用が高くなりやすい
クラウド型 インターネット上にデータを保管する電子カルテ 省スペースを実現しやすい
初期費用を抑えやすい
オンプレミス型よりも情報漏洩のリスクが高い

電子カルテには、大まかに分けてオンプレミス型とクラウド型の2種類が存在します。

 

●オンプレミス型

オンプレミス型の電子カルテは、端的に言えば「施設内にデータを保管する電子カルテ」です。施設内の物理サーバやパソコンの中に、患者のデータを保存する仕組みとなります。内々でデータを管理する分、情報漏洩の心配が少ないうえ、必要に応じてシステムのカスタマイズも可能です。反面、管理コストの発生や、機器が大掛かりになりやすい分、初期費用が発生しやすいという欠点があります。

 

●クラウド型

内々で管理をするオンプレミス型とは反対に、クラウド型は「インターネット上にデータを保管する電子カルテ」です。大掛かりな機器は必要なく、初期費用を抑えやすい、更なる省スペースを実現しやすい利点があります。ネット環境があればどこからでも利用できるのも、見逃せないポイントです。ただし、クラウド型はネットに個人情報を記録する分、オンプレミス型よりも情報漏洩のリスクが高くなります。

 

この他、医療機関によってはオリジナルの電子カルテを開発して使用ケースもあります。システム会社がリリースするサービスに魅力的なものがない場合は、電子カルテの開発を検討するのも良い方法です。

 

電子カルテの導入を検討するうえでの注意点

ちなみに電子カルテは、導入をするうえで必ず守るべきルールが存在します。具体的には、厚生労働省が定める「電子保存の三原則」を守ることが必要です。電子カルテを導入する際は、以下の3点が守られているかどうかを確認しましょう

  • 真正性

  • 見読性

  • 保存性

 

●真正性

真正性とは、言わば「記録された情報は正確である」という証明です。誰が作成したカルテなのかが明確で、偽造される心配がないことが、電子カルテに求められるルールとなっています。この真正性に基づいて、電子カルテのシステムは一度入力したデータを、第三者が書き換えられない仕組みになっているのが特徴です。

 

●見読性

見読性は、名前の通り「記録された情報の見やすさ読みやすさ」に関するルールです。作成した電子カルテは、誰が読んでも内容を理解できるものにする必要があります。監査や診療などの際に、電子カルテの情報をすぐに提供できることが必要です。とはいえ、電子カルテはデータが破損しない限り、読めなくなる事態には陥りにくいでしょう。

 

●保存性

保存性とは、「データを安全に保存できているかどうか」というルールになります。先に挙げた真正性や見読性を保ったうえで、電子カルテのデータを保存し続けることが必要です。この保存性を満たすには、コンピュータウィルスや機器の劣化などの対策を行い、情報喪失を防ぐことが求められます。

 

以上の3点をまとめれば、電子カルテには正しい情報と読みやすさ、万が一の事態に備えるバックアップ体制が必要ということになります。より詳しい情報は、厚生労働省が公開する「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」のページに記載されているため、導入の際の参考にすると良いでしょう。

参照:医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第5.1版(令和3年1月)

 

電子カルテを導入する方法は?

最後に、電子カルテを導入する方法について簡潔に触れておきましょう。

クラウド型とオンプレミス型のどちらにおいても、パッケージ販売されている電子カルテは数多く存在します。製品のオフィシャルサイトでは、電子カルテを導入したい医療施設に向けて、資料請求のフォームを設けている他、製品の体験会などを開催しているケースもしばしばです。これらを通じて、電子カルテの機能や使い勝手、コストなどを比較検討したうえで導入すると良いでしょう。

この他、繰り返しになりますがオリジナルの電子カルテを作成することも可能です。医療システムを手掛けるシステム会社の中には、電子カルテの開発を得意とする企業も多く、予算や希望に合わせて電子カルテのシステム開発を行ってくれます。開発費こそ発生しますが、「希望通りの機能を備えた電子カルテが欲しい方」や「パッケージの電子カルテに最適なシステムがなく困っている方」であれば、電子カルテの開発をおすすめします。電子カルテをはじめとした、医療システムの開発を得意とする企業を知りたい方であれば以下のページをご参照ください。

 

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