クリニックのDXとは？推進するメリット・デメリットや注意点を解説

さまざまな業界でデジタル化が求められているなか、特に変革が必要な業界として挙げられているのが医療業界です。医療業界では医師や看護師の人材不足、地域による医療格差などが問題視されており、それを解決する方法として医療DXが注目されています。

この記事では、政府が進めている医療DXとはどういった取り組みなのかをはじめ、医療DXの導入によるメリット・デメリット、注意点について解説します。また、自院に合うシステムが見つからなかった場合の方法についても紹介しているため、クリニックに医療DXを導入する際の参考にしてください。

 

目次

 

 

クリニックに重要な医療DXとは

医療DXとは、デジタル技術を活用して医療サービスの効率や質の向上を図る取り組みのことです。医療DXの代表的な取り組みとしては、電子カルテやWeb問診票などの導入によるペーパーレス化、オンライン予約・診療、ビッグデータの活用などが挙げられます。

 

●医療DXの背景

医療業界では「デジタル化の遅れ」「人手不足・超高齢化社会」「医療格差の拡大」といった課題を抱えており、これらの課題を解決する方法として医療DXが注目を集めています。

 

デジタル化の遅れ

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が2023年3月に発表した「DX白書2023」によると、医療・福祉におけるDXの取り組み状況は9％です。ほかの産業はいずれも15％を超えていることから、医療・福祉のデジタル化が遅れていることが明らかになっています。

参考：独立行政法人「IPD DX白書2023」

 

人手不足と超高齢化社会

医療業界は長時間労働が常態化しており、厳しい労働環境や責任の大きさなども相まって医師や看護師の離職率が高まっています。少子化で人手不足は今後さらに深刻になっていくことが予想される中、超高齢化社会によって医療を必要とする患者はどんどん増えていく一方であるため、人手不足の解消は医療業界において喫緊の課題です。医療DXを推進することで、医療現場の業務効率化が期待されています。

 

医療格差の拡大

医療機関の数と地域の人口は比例する傾向にあり、過疎化が進む地方においての医療リソース不足が問題となっています。医療DXによってオンライン診療ができるようになれば、非対面や遠隔地からでも受診が可能になるでしょう。医師が不足している地域に住んでいても専門的な医療を受けられるようになり、地域による医療格差の解消が期待できます。

 

医療DX令和ビジョン2030の概要

医療DX令和ビジョン2030とは、2022年5月に自民党から提言された取り組みで、医療DX化や効率化、医療資源の適正な利用の推進を目的としています。医療DX令和ビジョン2030の骨格となる重要な取り組みとして掲げられているのが、「全国医療情報プラットフォームの構築」「電子カルテ情報の標準化」「診療報酬改定DX」の3つです。それぞれの取り組みについて解説します。

 

●全国医療情報プラットフォームの構築

全国医療情報プラットフォームの構築とは、これまで医療機関や介護施設、自治体などがバラバラに保存・管理していた医療関連の情報を1つのシステムに集約して、閲覧共有・管理できるようにしようという取り組みです。全国医療情報プラットフォームで扱う情報としては、レセプトや電子カルテ、電子処方箋、特定検診や自治体検診、予防接種などがあります。これらの医療情報を共有することによって医療の質の向上や業務効率化が期待されているほか、感染症対策における情報収集の迅速化や精度向上への貢献を見込んでいます。

 

●電子カルテ情報の標準化

電子カルテ情報の標準化とは、医療機関の間でのスムーズなデータ交換や共有を推進するために、電子カルテ情報の標準規格化を図る取り組みです。標準化を進める理由としては、現状の電子カルテはベンダーによって規格にバラつきがあり、情報共有が困難なことが挙げられます。そこで電子カルテを標準化することで、異なる医療機関でも電子カルテ情報の交換がスムーズに行えるようになり、患者の治療履歴などをどこからでも閲覧できるようにするのが狙いです。

電子カルテ情報の標準化にあたって政府は2030年までに電子カルテの普及率100％を目指しており、電子カルテの導入が遅れている小規模な医療機関に向けた標準型電子カルテの開発も進めています。

 

●診療報酬改定DX

診療報酬改定に伴う医療機関の作業や費用負担を最小限にするために、診療報酬の算定と患者の窓口負担金の計算を行う共通算定モジュールの開発が進められています。共通算定モジュールを開発・提供することで、診療報酬改定に伴う情報更新を迅速かつ効率的に行えるようにするのが目的です。2026年度の診療報酬改定からの本格的な提供開始を目指しており、共通算定モジュールを実装した標準型電子カルテの提供によって医療機関の作業効率の向上やコスト削減が期待されています。

 

クリニックDXの実施方法

クリニックのDX推進を進める方法は、以下の手順です。

• クリニックDX導入の目標を明確に設定
• クリニックの現状・問題点を分析する
• 目的に合ったサービスを選定
• 段階的にDX化を進める
• 導入後に定期的に評価・フィードバックをして改善する

実施方法について、詳しく解説します。

 

●クリニックDX導入の目標を明確に設定

医療DXを導入する際は、まずクリニックが達成したい具体的な目標を明確にすることが重要です。

例えば、業務効率化を目指す場合は電子カルテや予約管理システムを導入して、診療記録の作成や予約対応の時間を短縮する方法が挙げられます。

患者満足度の向上を目標にする場合は、オンライン診療やチャットによる相談サービスを導入し、待ち時間や問い合わせ対応の負担を減らすことができます。

また、新たな治療法の導入を目的とする場合は、AI診断支援ツールや遠隔モニタリング機器を活用して、最新の検査や治療を効率的に提供できる体制を整えることが必要です。

具体的な目標を設定することで、導入すべきシステムやプロセスが明確になり、医療DXの効果を最大化できます。

 

●クリニックの現状・問題点を分析する

医療DXを効果的に導入するには、クリニックの現状を詳細に分析することが重要です。

具体的には、運営状況やスタッフの業務フロー、ITインフラの整備状況を確認し、どの領域にDXを適用すべきかを特定します。

例えば、診療予約の管理が紙や電話で行われている場合、予約管理のデジタル化がDXの導入ポイントになるでしょう。

また、カルテが紙媒体で保管されており、情報共有や検索に時間がかかっている場合は、電子カルテの導入による情報共有の効率化が課題解決につながります。

さらに、患者への案内や検査結果の通知が手作業中心であれば、オンライン通知システムや自動化ツールの導入を検討することで、スタッフの負担軽減と患者サービス向上を同時に実現することが可能です。

クリニックの現状を把握することで、どの業務やプロセスにDXを適用すべきかを明確にし、投資効果の高い改善策を優先的に進めることが可能になります。

 

●目的に合ったサービスを選定

医療DXを導入する際は、現状分析で特定した課題や改善領域に合わせて、最適なテクノロジーやサービスを選定することが重要です。

目的に合ったツールを導入することで、業務効率化や患者満足度向上の効果を最大化できます。

例えば、診療記録やカルテ管理の効率化が課題であれば、電子カルテシステムを導入し、紙カルテのデジタル化や情報共有の迅速化を図ります。

予約管理の手間を減らしたい場合は、オンライン診療予約システムを導入すれば、患者がウェブやアプリから簡単に予約でき、電話対応の負担も軽減することが可能です。

また、診断の精度向上や早期発見を目指す場合は、AI診断支援ツールを活用し、画像診断や検査結果の解析を補助させることができます。

改善したい業務や達成したい目標に応じて、最適なテクノロジーを選ぶことが医療DX成功につながります。

 

●段階的にDX化を進める

医療DXは一度にすべてのシステムを導入すると、費用や負担が大きくなり、運用が定着しにくい場合があるため、段階的に導入することが推奨されます。

例えば、まずは電子カルテシステムの一部機能だけを導入するスモールスタートから始め、スタッフが操作に慣れることを優先しましょう。

その後、予約管理や会計システムと連携させることで、徐々に業務全体をデジタル化していくことが可能です。

また、AI診断支援ツールも、最初は特定の検査や画像解析だけに限定して導入し、運用が安定した段階で対象範囲を広げる方法が効果的です。

小さな範囲から始めて徐々に拡張することで、コストやリスクを抑えつつDXを定着させることができます。

 

●導入後に定期的に評価・フィードバックをして改善する

医療DXを導入した後は、定期的な評価とフィードバックの仕組みを設けることが重要です。

導入したシステムやツールが現場でどのように活用されているかを確認し、スタッフや患者さんの意見を取り入れて改善を重ねることで、効果を最大化できます。

例えば、電子カルテの導入後は、スタッフに操作のしやすさや業務効率の変化についてアンケートを取り、入力や検索に時間がかかる部分があれば改善策の検討が可能です。

予約システムの場合は、患者さんにオンライン予約の使い勝手や利便性についてフィードバックをもらい、必要に応じて予約方法や通知機能を調整します。

また、AI診断支援ツールの活用状況を分析し、誤診リスクや運用の問題点を把握して精度向上につなげることも可能です。

評価と改善を繰り返すことで、医療サービスの質向上と業務効率化を同時に達成することができます。

 

クリニックDXの具体策

クリニックのDX化の具体策は、以下の5つが挙げられます。

• クリニックDX導入の目標を明確に設定
• クリニックの現状・問題点を分析する
• 目的に合ったサービスを選定
• 段階的にDX化を進める
• 導入後に定期的に評価・フィードバックをして改善する

具体策について、詳しく解説します。

 

●クリニックデータのクラウド化

クリニックのDX化を進める上で、院内のデータをクラウドに移行することは非常に重要です。

紙媒体やローカルサーバーでデータを保管している場合、地震や火災、停電などの災害が発生すると、診療記録や検査結果、患者情報を失ってしまうリスクがあります。

クラウドにデータを保存すれば、災害やサーバートラブルが起きても安全にバックアップされたデータを復元できるため、業務への影響を最小限に抑えられます。

例えば、電子カルテの情報や予約記録、会計データをクラウド上で管理しておけば、地震で院内サーバーが破損しても別の端末からアクセスして診療を継続することが可能です。

また、クラウド化により、リモートでのデータ参照や複数拠点での情報共有も容易になり、災害対策だけでなく業務効率化にもつながります。

 

●電子カルテの活用

クリニックのDX化を進める上で、電子カルテの導入は非常に効果的な手段です。

電子カルテを活用することで、患者情報をリアルタイムでスタッフ間で共有できるだけでなく、過去の診療記録や検査結果も簡単に検索できるようになります。

例えば、診療中に患者の過去の検査結果や処方履歴をすぐに確認できるため、診断の精度向上や服薬ミスの防止につながります。

また、紙カルテでは時間がかかる記入作業も電子カルテを使えば入力スピードが向上し、診療後の書類整理や情報管理の手間も大幅に削減することが可能です。

さらに、遠隔診療や多拠点での情報共有にも対応できるため、患者対応の柔軟性が高まります。

 

●オンライン診療の導入

クリニックの集患やサービス向上を目指すなら、オンライン診療の導入は有効な手段です。

近年では、通院が難しい患者や忙しいビジネスパーソンなど、オンラインで診療を受けられるかどうかでクリニックを選ぶ患者も増えています。

例えば、風邪の症状や慢性疾患の定期処方の際に、患者が自宅や職場からスマホやパソコンで診察を受けられるようにすると、通院負担を軽減しつつ診療回数を増やすことが可能です。

また、遠方の患者や育児中の患者も利用しやすくなるため、集患力の向上にもつながります。

さらに、オンライン診療と電子カルテを連携させることで、診療情報の一元管理や処方履歴の確認も行いやすくなり、業務効率化も図れます。

 

●Web問診の導入

クリニックのDX化を進めるには、Web問診や予約システムの導入が欠かせません。

これらを活用することで、患者の利便性向上とクリニック業務の効率化を同時に実現できます。

例えば、Web問診を導入すれば、患者は来院前にスマホやパソコンから症状や既往歴、服薬状況などの必要情報を入力できます。

そのため、来院時に紙の問診票を記入する手間が省け、受付や診療の待ち時間も短縮され、クリニック側も、事前に患者情報を確認して、診察準備や必要な検査の手配がスムーズに行えます。

 

●予約システムツールの導入

予約システムを併用すれば、患者がオンラインで希望日時を選択でき、電話対応の手間や混雑による待ち時間を減らすことが可能です。

例えば、午前中は定期受診の患者、午後は新患やオンライン診療を予約できるように管理すれば、診療フローの最適化につながります。

予約システムの導入は、患者満足度の向上と業務効率化の両方に大きく寄与するため、DX化の初期段階での導入がおすすめです。

 

クリニックDXを導入するメリット・デメリット

政府が推進している医療DXですが、導入にはメリットだけでなく、デメリットも存在します。メリット・デメリットをしっかりと把握したうえで、医療DXの導入を検討しましょう。

 

●メリット

医療DXを導入するメリットとしては、業務効率化や患者満足度の向上、データの保存性、医療従事者の負担軽減などが挙げられます。

 

業務効率化

医療DXの導入によって患者データのデジタル管理ができ、紙のカルテや書類の管理にかかっていた時間や労力の削減へつながります。診察予約システムや電子カルテと連携すれば業務の大幅な効率化を実現できるため、業務負担の軽減にもなります。

 

患者満足度の向上

オンライン診療を導入することで自宅からでも医療サービスを受けられるようになり、病院まで通院する手間を省けます。医療リソースが不足している地方でも質の高い医療サービスを提供できるため、患者満足度の向上につながるでしょう。また、予約システムを導入すれば待ち時間も短縮できます。

 

データの保存・共有

医療情報をクラウドで管理することで、単体のサーバのみで管理する方法に比べて、自然災害などの被害にあった際のデータの消失リスクを軽減できるという点がメリットです。また、医療機関の間での情報共有も容易になるため、患者の診療歴や治療効果などを把握しやすくなり、緊急時や複数の医療機関を利用する際の診療をスムーズに行えます。また、ビッグデータを分析することで治療方法の最適化や新たなサービスの開発に役立てられ、クリニックの経営改善にも活用できます。

 

医療従事者の負担軽減

医療機関では医療行為だけでなく、医療品の在庫管理や診療報酬明細書の作成なども行う必要があります。これらの業務をデジタル化することで効率が一気に向上し、医療従事者の負担を軽減することが可能です。また、電子カルテやWeb問診票などのデジタルツールの導入によって、データの管理や受け渡しなどの業務をスムーズに行えるようになります。

 

適切な医療提供

患者に適切な医療を提供するには、医療機関やスタッフ間での情報共有が不可欠です。従来の紙カルテでは複数の診療科での情報共有が難しく、さらに別の機関が保管している情報を得るには複雑な手続きが必要なことが課題となっていました。医療DXによって医療情報をデジタル化することで、複数の診療科や各医療機関で患者の通院歴や診療内容、処方歴などさまざまな情報を共有できるようになり、診療や治療の質の向上に取り組めます。

 

●デメリット

医療DXの導入を進めるうえで注意したいデメリットとしては、セキュリティリスクの増加やコスト、デジタル格差への懸念が挙げられます。それぞれのデメリットについて十分に把握したうえで、医療DXの導入を慎重に検討しましょう。

 

セキュリティリスクの増加

ハッキングなどによってビッグデータが漏洩する事件が増えており、医療業界で扱う患者の診療情報や家族情報などのプライバシー性の高い個人情報もハッキングやサイバー攻撃の対象になる危険性があります。そのため、医療DXの推進によって情報の一元化を目指すにあたり、外部への情報漏洩を防ぐ高度なセキュリティ対策が必須です。また、スタッフへのITリテラシー教育を行い、クリニック全体でセキュリティ管理の意識を高める必要があります。

 

導入コストと維持費

新しいデジタルツールを導入するには高額な費用がかかり、さらに継続的なメンテナンスやアップデートを行うための維持費も必要です。経営難に直面している医療機関も増えている中、デジタルツールの導入コストや維持費は中小規模の病院や診療所にとって大きな負担となり、経営圧迫につながりかねません。医療機関の負担を最小限にしようと補助金制度が導入されているため、コストの負担が懸念事項となっている場合は制度の活用を検討しましょう。

 

デジタル格差

医療DXはスタッフの業務効率化や患者の医療体験の向上に貢献する一方で、高齢者をはじめとするデジタルツールに不慣れな人を取りこぼす可能性があります。デジタルツールを使いこなせないと、オンライン診療をはじめとする医療DXの産物を利用できません。それにより受けられる医療や介護に格差が生じるデジタル格差が懸念されています。

 

クリニックでDXを導入するうえで注意すべき点

クリニックでの医療DXの導入を成功させるには、いくつかの注意点について把握し、対策を講じる必要があります。医療DXへのスムーズな移行と効果的な運用を実現するために、押さえておくべきポイントを解説します。

 

●セキュリティ対策

病院やクリニックではプライバシー性の高い患者の個人情報を扱うため、医療DXを推進するうえでサイバーセキュリティの強化は必要不可欠です。医療機関におけるサイバーセキュリティ対策の取り組みとしては、「パスワードを強固なものに変更して使いまわさない」「IoT機器を含む情報資産の通信制御の確認」「ファームウェアやセキュリティ対策ソフトなど各種システムの適切な更新」「機器やデータの持ち出しに関するルールの順守」などが挙げられます。また、セキュリティ意識を高める研修の実施も重要です。

 

●システムの互換性確保

医療機関で使用する電子カルテや診察予約システム、検査結果管理ツールなどは異なるプラットフォームやフォーマットで構築されており、システム間での情報共有がスムーズに行われないことがあります。診療の効率低下や医療ミスにつながる原因となるため、標準化されたプラットフォームの確立や既存システムの互換性を高めるための措置が必要です。

 

●連携体制の整備

医療DXの骨組みの1つである全国医療情報プラットフォームに対応するには、地域の薬局や自治体との連携体制を整えておくことが大切です。各連携先で患者情報を迅速に共有できるようにしておくことで、スムーズな診療を行えるようになります。例えば患者がお薬手帳を持っていない場合、医師は薬局の情報から患者の服用している薬を把握することが可能。薬剤師にとっても処方箋の根拠となる病状の把握や処方の重複の有無、飲み合わせなどを確認でき、服薬指導に役立てられるといったメリットがあります。

 

●専門家への相談

ITに関する知識が少なくて医療DXの対応が難しい場合は、専門家に相談しましょう。自院で使用している電子カルテや診察予約システムなどのメーカーに相談するのもおすすめです。ITに詳しい専門家に相談することで、専門知識が求められるシステムの選定やセキュリティ対策などをスムーズに行えるようになります。

 

●スタッフの教育とトレーニング

医療DXを実施するには、専門技能を持った人材の確保と育成が不可欠です。新しいシステムを適切に操作できるようにするための継続的な教育とトレーニングを行う必要があり、さらにサイバーセキュリティに対する意識の向上も求められます。

 

クリニックにおける医療DXに関するよくある質問（FAQ）

Q. クリニックにおける医療DXとはどのような取り組みですか？

デジタル技術を活用して医療サービスの効率や質の向上を図る取り組みのことです。具体的な例として、電子カルテやWeb問診票の導入によるペーパーレス化、オンライン予約やオンライン診療、ビッグデータの活用などが挙げられます。医療業界が抱える「デジタル化の遅れ」「人手不足・超高齢化社会」といった課題を解決する手段として注目されています。

 

Q. 「医療DX令和ビジョン2030」の主要な取り組みには何がありますか？

「全国医療情報プラットフォームの構築」「電子カルテ情報の標準化」「診療報酬改定DX」が主要な3本柱です。これらを推進することで、医療情報の閲覧共有や、異なる医療機関でのスムーズなデータ交換、診療報酬改定に伴う作業負担の軽減などを目指しています。

 

Q. クリニックでDX化を進める際の適切な手順を教えてください？

目標設定、現状分析、ツール選定、スモールスタート、評価・改善の5ステップで進めるのが適切です。まずはクリニックの運営状況を可視化して目的を明確にし、一気に全てを変えるのではなく、負担の少ない範囲から段階的にデジタル化を浸透させていくことが成功の鍵となります。

 

Q. クリニックDXを導入するメリットとデメリットは何ですか？

メリットは「業務効率化」と「患者満足度の向上」であり、デメリットは「セキュリティリスク」と「導入・維持コスト」です。スタッフの負担軽減やスムーズな受診が可能になる一方で、情報漏洩対策の徹底や高額な維持費の確保、デジタルツールに不慣れな患者やスタッフへの配慮が必要になります。

 

Q. クリニックに医療DXを導入する際に注意すべき点は何ですか？

セキュリティ対策の強化、システム間の互換性確保、およびスタッフの教育・トレーニングが不可欠です。プライバシー性の高い情報を扱うための強固なセキュリティ構築に加え、薬局や他機関との連携をスムーズにするための互換性確認、そして新しいシステムを現場で適切に運用するための継続的な学習機会の提供が求められます。

 

自分のクリニックに合うシステムが見つからないなら開発会社に依頼

医療DXを進めるにあたり、電子カルテや診察予約システムなどのデジタルツールの導入を検討している人もいるでしょう。ただ、市販されている製品だと必要な機能が提供されていなかったり、操作性が悪かったり、既存のシステムと連携できなかったりといった不便が生じることがあります。自院のクリニックに合うシステムが見つからない場合は、開発会社への依頼を検討するのもおすすめです。

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